TOKAIホールディングス（3167）・リスク悪化
大規模地震・災害による事業継続リスク
FY2017に初出。3回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
TOKAIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「想定を超えた地震・風水害等の大規模災害の発生により、当社グループの人員・施設等に大きな被害が発生するだけでなく、事業継続に不可欠な電力の供給不能や、通信回線等の障害が長期化する場合や、道路等の交通インフラの遮断が長期化する場合には、事業の維持・継続に支障が生じる可能性があります。」
南海トラフ地震・首都直下地震に加え、風水害を含む大規模災害とインフラ遮断の継続リスクを明示した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「異常気象に伴う高潮や台風などの自然災害の激甚化により、当社施設やエネルギー供給設備、サプライチェーン、顧客の被災による事業活動の停止が予想されます。」
TCFDシナリオ分析で、自然災害の激甚化による施設・供給設備・サプライチェーンへの影響を明示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「地震等の大規模災害の発生により、当社グループの人員・施設等に大きな被害が発生するだけでなく、事業継続に不可欠な電力の供給不能や、通信回線等の障害が長期化する場合や、道路等の交通インフラの遮断が長期化する場合には、事業の維持・継続に支障が生じ、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
静岡・関東で想定される大規模地震と、電力・通信・道路の長期遮断を事業継続リスクとした。