新型コロナウイルス感染症の拡大による事業継続・業績影響
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024再定義有価証券報告書
「しかし、今後、新たな感染症が拡大することによって、お客様への対応に遅延を生ずるなど、安定的なサービスの提供に支障を来し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の個別影響から、今後の新たな感染症一般によるサービス継続リスクへ整理された。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症が当社グループに与える影響につきましては、事業全体への大きな影響はなく、感染症の拡大が当社グループに与える影響は軽微であるとの仮定をもとに、会計上の見積りを行っております。」
新型コロナウイルス感染症について、当連結会計年度時点では事業全体への影響は軽微と記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ひっ迫する電力需給、ウクライナ情勢の長期化からのＬＮＧ供給懸念に加え、新型コロナ第７波による感染急拡大など今後の国内情勢については、引続き十分な注視が必要な状況であります。」
新型コロナ第7波による感染急拡大が、電力需給逼迫やＬＮＧ供給懸念とともに今後の国内情勢への懸念として記載された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、12月になり感染力の高いオミクロン株による感染が拡大するなど、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症について、オミクロン株の感染拡大と先行き不透明感が記載された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における国内経済は、全国的に緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発出されるなど、引き続き新型コロナウイルス感染症の影響が生じております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が引き続き生じていると記載した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の事業のうち、介護事業につきましては、コロナ禍での利用者数減少により売上高は317百万円（同1.8％減）となりました。」
コロナ禍による介護事業の利用者数減少と売上高1.8％減を記載した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「婚礼催事事業につきましては、婚礼の延期及び宴会の自粛により、売上高は322百万円（同68.8％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響による婚礼延期・宴会自粛が続き、婚礼催事事業の売上高は前年同期比68.8％減となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「婚礼催事事業につきましては、婚礼の延期及び宴会の自粛により、売上高は112百万円（同80.4％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が続き、婚礼催事事業の売上高は前年同期比80.4％減となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「婚礼催事事業につきましては、緊急事態宣言を受けてグランディエールブケトーカイを一時休館したこと等により、売上高は27百万円（同89.9％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症と緊急事態宣言に伴う休館により、婚礼催事事業の売上高が前年同期比89.9％減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「婚礼催事事業につきましては、新型コロナウイルス感染症を懸念した催事・宴席の中止、婚礼挙式の延期により、売上高は1,359百万円（同8.0％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症を主要リスクとして初めて明示し、婚礼催事の中止・延期による売上高8.0％減という実際の影響も記載した。