固定資産の減損
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2024。
アゼアスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2024対処有価証券報告書
「上記資産は遊休地につきキャッシュ・フローを生み出さないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しました。その金額は土地5千円であります。」
遊休地の減損損失は5千円となり、前年度の21千円から金額面で縮小した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 21 5」
減損損失は前年同四半期の21千円から5千円へ減少し、固定資産の減損リスクの実績影響は金額面でさらに低減した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 314 21」
減損損失は前年同期の314千円から21千円へ減少し、固定資産の減損は発生したものの金額面では低減した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 120 314」
減損損失は前年同四半期累計の120千円から314千円へ増加し、固定資産の減損が継続して発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失」
当四半期の損益計算書に減損損失314千円が計上され、前第1四半期の120千円に続き固定資産の減損が実際に発生している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「上記資産は遊休地につきキャッシュ・フローを生み出さないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しました。その金額は土地120千円であります。」
遊休地について120千円の減損損失を計上し、固定資産の減損は継続して実際に発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失」
当第1四半期連結累計期間にも減損損失120千円を計上し、固定資産の減損が継続して実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「上記資産は遊休地につきキャッシュ・フローを生み出さないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しました。その金額は土地136千円であります。」
遊休地について136千円の減損損失を計上し、固定資産評価リスクが当年度にも実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 123」
当第2四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書に減損損失123千円が計上されている。対象資産の詳細は本文の当該記載だけでは特定されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「現時点で遊休資産以外の資産において具体的に減損損失を認識する事実はありませんが、今後特定の事業の業績が悪化し回収可能額が帳簿価額を下回った場合は、減損会計の適用により、当社の財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
遊休資産以外について具体的な減損事実はないとし、事業悪化時の減損リスクを継続している。当期は遊休地について107千円の減損損失を計上した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現時点で遊休資産以外の資産において具体的に減損損失を認識する事実はありませんが、今後特定の事業の業績が悪化し回収可能額が帳簿価額を下回った場合は、減損会計の適用により、当社の財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
遊休資産以外の資産について具体的な減損事実はないとし、事業悪化時の減損リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現時点で遊休資産以外の資産において具体的に減損損失を認識する事実はありませんが、今後特定の事業の業績が悪化し回収可能額が帳簿価額を下回った場合は、減損会計の適用により、当社の財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
遊休地については当期に37千円の減損損失を計上した一方、遊休資産以外の資産には具体的な減損事実がないとしている。