固定資産の収益性低下による減損リスク
FY2018-Q3に初出。13回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
大光がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。77社中43社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに27社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年６月１日 至 2026年５月31日） 減損損失の合計 255,140千円」
固定資産の減損損失は前期の5億3,624万1千円から2億5,514万円へ減少した一方、複数のアミカ店舗・営業拠点で減損損失を計上し、リスクは継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「減損損失 98,391 249,039 当連結会計年度（自 2023年６月１日 至 2024年５月31日） アミカ事業セグメント 242,119 外商事業 6,919 合計 249,039」
固定資産の減損損失は前期の9,839万1千円から2億4,903万9千円へ増加し、アミカ事業が2億4,211万9千円を占めた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「外商事業セグメントにおいて、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において6,556千円であります。 アミカ事業セグメントにおいて、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において49,518千円であります。」
外商事業で655万6千円、アミカ事業で4,951万8千円、合計5,607万4千円の減損損失を計上。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「外商事業セグメントにおいて、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において6,556千円であります。」
固定資産の収益性低下に関する減損リスクについて、外商事業で655万6千円、アミカ事業で4,790万9千円、合計5,446万5千円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「外商事業セグメントにおいて、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において10,544千円であります。」
固定資産の収益性低下に伴う減損について、外商事業セグメントで当第3四半期連結累計期間に1,054万4千円を計上し、リスクの発生が継続した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「外商事業セグメントにおいて、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結会計期間において9,299千円であります。」
固定資産の収益性低下に伴う減損リスクについて、外商事業セグメントで9,299千円の減損損失を追加計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、東京支店、アミカ高針店、アミカ豊明店その他の営業設備・店舗設備について、営業から生じる損益が継続してマイナスであるため、帳簿価額を回収可能額まで減額しております。減損損失の合計は84,075千円であります。」
東京支店、アミカ高針店、アミカ豊明店等について、収益性低下により帳簿価額を減額し、当連結会計年度に固定資産の減損損失84,075千円を計上。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当社グループは、固定資産の減損に係る会計処理を適用しております。外商事業における営業拠点やアミカ事業における店舗等の保有する固定資産について、収益性の低下により簿価が回収できない場合等で減損処理が必要になった場合、当社グループの業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
外商事業の営業拠点やアミカ店舗等の固定資産について、収益性低下により減損処理が必要となるリスクを独立項目として記載。