スマートフォン需要・中国市場成長鈍化へのエクスポージャー
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
レスターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は前連結会計年度におけるスマートフォン新機種への搭載効果が剥落したことなどにより減収となりました。」
スマートフォン新機種への搭載効果の剥落がEMS事業の減収として実績に表れ、スマートフォン関連需要へのエクスポージャーが再び顕在化した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「加えてスマートフォン市場の回復に伴うＥＭＳ事業の業績改善などにより売上高は増収となりました。」
スマートフォン需要の低迷がEMS減収として顕在化していた状況から、スマートフォン市場の回復とEMS事業の業績改善を記載している。 - FY2024新規顧客展開によるEMS増収有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は主力のスマートフォン並びに車載向けディスプレイの新規顧客への展開もあり増収となりました。」
スマートフォン・タブレット需要低迷が継続する一方、新規顧客への展開によりEMS事業は増収となり、従来の減収一辺倒の状況から変化している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は主力のスマートフォン・タブレット向けにおける顧客からの需要低調により減収となりました。」
スマートフォン・タブレット需要の低調が、車載向けなどの拡大を上回るEMS売上高の減少として引き続き実績に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は車載用ディスプレイなどの事業が拡大しているものの、主力のスマートフォン・タブレット市況の低迷に伴い減収となりました。」
スマートフォン・タブレット需要の低迷が、車載用ディスプレイ事業の拡大を上回るEMS減収として当四半期の実績に表れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は車載用ディスプレイ向けなどの新規事業が拡大しているものの、主力のスマートフォン向け市況の低迷に伴い減収となりました。」
スマートフォン向け需要の低迷が、車載向け新規事業の拡大を上回るEMS減収として通期実績に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は量産開始の車載用ディスプレイ向けビジネスの業績貢献があったものの、主力のスマートフォン向けビジネスの低迷により減収となりました。」
スマートフォン需要の低迷が、車載向けの増収要因を上回るEMS減収として引き続き実績に表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は有機ＥＬディスプレイのノートＰＣ向け需要増及び車載向けの新規受注による売上増はあったものの、主力のスマートフォン向けの需要減少などの影響が大きく減収となりました。」
スマートフォン需要の減少が、ノートPC・車載向けの増収要因を上回るEMS減収として実績に表れている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、民生機器や車載機器など様々な製品向けの半導体が逼迫し調達リスクを抱えているものの、旺盛な需要により半導体及び電子部品事業や調達事業が好調に推移し増収となりました。」
従来のスマートフォン需要鈍化・減少という認識から、旺盛な需要が続く一方で半導体逼迫による調達制約を抱える構図へ変化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「ＥＭＳ事業は、主に前第１四半期連結会計期間における決算期変更等に伴う影響額の計上と、米中貿易摩擦の要因によるスマートフォン向け部品・モジュール等の生産減少により、減収となりました。」
スマートフォン向け部品・モジュールの生産減少がEMS事業の減収として実績に表れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「デバイス事業では当第３四半期連結累計期間の中盤から緩やかな回復の兆しが見られるようになりましたが、民生向け需要の低下や車載関連の生産調整等を主な要因として売上高は減収となりました。ＥＭＳ事業は、主に前第１四半期連結会計期間における決算期変更等に伴う影響額の計上とスマートフォン向け部品・モジュール等の需要減少により、売上高は減収となりました。」
スマートフォン・民生向け需要の低下が、車載関連の生産調整とともにデバイスおよびEMSの減収要因として引き続き実績に表れている。一方で中盤以降の緩やかな回復の兆しも記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「デバイス事業では当第２四半期連結累計期間の後半に入り緩やかな回復の兆しが見られるようになりましたが、車載関連の生産調整や民生向け需要の低下等を主因として売上高は減収となりました。ＥＭＳ事業は、前第１四半期連結会計期間に決算期変更に伴う影響額が計上されていたこと、並びにスマートフォン向け等の需要減少により、売上高は減収となりました。」
スマートフォン・民生向け需要の低下が、車載関連の生産調整とともにデバイスおよびEMSの減収要因として実績に表れている。一方で、四半期後半には緩やかな回復の兆しも記載している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「半導体の在庫調整の進展、スマートフォンやノートＰＣ販売の下げ止まり等の復調に向けた動きも徐々に顕在化。車載、医療・デジタルヘルス分野や５Ｇ導入に向けた設備投資、ＩｏＴ／ＡＩの急速な進展等により、各種センサーを中心に半導体の一部需要は堅調。」
スマートフォン等の需要鈍化・減少という従来の実績認識に、在庫調整の進展やスマートフォン・ノートPC販売の下げ止まりなど、復調の兆しと一部需要の堅調さを加えている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「デバイス事業では本経営統合で拡大した顧客・商品ラインナップにより、新規の需要開拓への取組みは着実に進展しておりますが、スマートフォンやデジカメの需要減少、メモリ価格下落の影響等により売上高は若干減少いたしました。」
従来のスマートフォン成長鈍化の認識が、スマートフォン・デジカメ需要の減少およびメモリ価格下落によるデバイス事業の売上高減少として実績に表れたと記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「買替えサイクルの長期化に伴うスマートフォン需要の減少や、メモリの価格低下による売上高への影響があるものの」
スマートフォン需要の減少が、従来の一般的な成長鈍化認識から、デバイス市場の売上高に影響する実際の環境要因として記載されている。 - FY2019削除有価証券報告書当年度の事業等のリスクでは、スマートフォン需要・中国市場成長鈍化を独立したリスクとして記載していない。
- FY2018再掲有価証券報告書
「エレクトロニクス業界におきましては、その牽引役をスマートフォンに依存する傾向が続いていますが、その成長性は鈍化しています。」
スマートフォン依存と成長性鈍化を引き続き事業環境上のリスクとしている。一方、当年度は海外スマートフォン向け売上が好調だったとも記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前年同期の熊本地震の影響の剥離や海外のスマートフォン向け売上が好調に推移したことにより、増収となりました。」
スマートフォン成長鈍化という業界認識を撤回するものではないが、海外スマートフォン向け売上が好調に推移したと再度記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前年同期の熊本地震の影響の剥離や海外のスマートフォン向け売上が好調に推移したことにより、増収となりました。」
スマートフォン成長鈍化という業界認識を撤回する記載ではないが、当第2四半期累計期間は海外スマートフォン向け売上が好調だったと再度記載している。 - FY2018-Q1当四半期の海外スマートフォン向け売上好調有価証券報告書
「半導体及び電子部品事業におきましては、前年同期の熊本地震の影響の剥離や海外のスマートフォン向け売上が好調に推移したことにより、増収となりました。」
スマートフォン全体の成長性鈍化という従来の業界認識を撤回する記載ではないが、当四半期は海外スマートフォン向け売上が好調に推移したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが属しておりますエレクトロニクス業界におきましては、その牽引役をスマートフォンに依存する傾向が続いていますが、その成長性は鈍化しています。」
スマートフォン依存と成長性鈍化を引き続き事業環境上のリスクとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属しておりますエレクトロニクス業界におきましては、その牽引役をスマートフォンに依存する傾向が続いていますが、その成長性は鈍化しています。」
スマートフォン依存と成長性鈍化を引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属しておりますエレクトロニクス業界におきましては、その牽引役をスマートフォンに依存する傾向が続いていますが、その成長性は鈍化しています。」
スマートフォン依存と成長性鈍化を引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「その牽引役をスマートフォンに依存する傾向が続いていますが、その成長性は鈍化しています。」
前年度に記載された中国スマートフォン市場の成長鈍化から、当四半期ではスマートフォン全体の成長性鈍化として記載範囲が広がっている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「その牽引役をスマートフォンに依存する傾向が続いておりますが、足元では中国のスマートフォン市場の成長が鈍化しています。」
スマートフォン依存が続く一方、中国市場の成長鈍化を当該年度の事業環境として記載している。