モバイル端末と分析機能による基幹システム強化
FY2016に初出。14回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。34社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに37社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、基幹システムの改修と既存設備・機器の更新、新規連結子会社への各種システム・インフラ構築を中心としたものであり、総額231,603千円の投資を実施いたしました。」
基幹システム改修、既存設備更新及び新規連結子会社へのシステム・インフラ構築に、当連結会計年度で231,603千円を投資した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、大規模な業務用パソコンの入れ替えに伴うライセンス費用の発生及び前年第４四半期より稼働している倉庫管理システムに係るランニングコストの発生等のシステム関連コストの増加」
大規模な業務用パソコンの入れ替え及び前年第4四半期から稼働する倉庫管理システムの運用が、具体的なシステム関連施策として進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度より稼働いたしました倉庫管理システムを起点とした物流ソリューションによる業務の効率及び品質の向上並びにサプライチェーン全体の最適化に向けた新規施策への取組及びアライアンスを推進することで生産性を高めてまいります。」
倉庫管理システムが当連結会計年度から稼働し、物流ソリューションを起点とする効率・品質向上及びサプライチェーン最適化へ具体的に進展した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、セキュリティ強化及び法令対応に伴うシステム関連費用の発生、太田ディストリビューションセンターに関する固定資産税の増加及び事業譲受に伴うのれん償却費の増加により前年同四半期と比較して増加しております。」
システム強化の範囲にセキュリティ強化及び法令対応を含め、関連費用が発生している状況を継続して記載している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「加えて、セキュリティ強化及び法令対応に伴うシステム関連費用の発生、太田ディストリビューションセンターに関する固定資産税の増加及び物流関連コストの増加により前年同四半期と比較して増加しております。」
システム強化の記載が、従来の基幹システム機能強化から、セキュリティ強化及び法令対応に伴うシステム関連費用へと広がっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、基幹システムの機能強化のための改修及び事業会社のインフラ整備を中心としたものであり、総額407,207千円の投資を実施いたしました。」
基幹システムの機能強化及び事業会社のインフラ整備に、当連結会計年度で407,207千円を投資した。 - FY2021前進有価証券報告書
「これらの取り組みについては、DXを推進していくことで効果の最大化を図ります。」
基幹システム、業務インフラ及び管理業務の効率化を、DX推進によって最大化する方針が新たに明示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループで使用する基幹システム等の機能強化を中心としたものであり、総額534,097千円の投資を実施いたしました。」
当連結会計年度に基幹システム等の機能強化へ534,097千円を投資した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、当社グループで使用する基幹システム等の機能強化を中心としたものであり、総額629,462千円の投資を実施いたしました。」
基幹システム等の機能強化に通期で629,462千円を投資した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループで使用する基幹システム等の機能強化を中心としたものであり、総額157,403千円の投資を実施いたしました。」
基幹システム等の機能強化に当年度157,403千円を投資し、モバイル端末・分析機能を含むシステム環境整備を具体的に実施した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な設備投資は、当社グループで使用する基幹システム等の機能強化を中心としたものであり、総額128,964千円の投資を実施いたしました。」
基幹システム等の機能強化に通期で128,964千円を投資したことを、具体的な実施実績として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「引き続き管理業務の効率化に取り組みながらも、モバイル端末の活用等による営業活動の効率化及び経営判断に有用な情報を適時に提供するための分析機能の更なる向上を目指しシステムを強化していく方針です。」
既存システムの成熟を踏まえ、モバイル端末と分析機能を追加的な強化手段としている。