天候・異常気象による需要と調達への影響
FY2016に初出。16回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
オーウイルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「また、環境関連商材では、猛暑やエネルギーコスト上昇に伴う空調効率化需要の高まりに加え、展示会への積極的な出展による認知度向上が奏功し、主に物流施設向け大型シーリングファンの出荷が大きく伸長いたしました。」
猛暑が空調効率化需要を通じて大型シーリングファンの出荷増加に実際に影響したと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「大型連休の好天や夏場の猛暑が後押したことにより、前年同期比で増収となりました。」
好天や猛暑が製造販売事業の需要・売上に実際に影響したと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、夏場の猛暑や秋口まで続いた温暖な天候の影響を受け、拡大傾向で推移いたしました。」
猛暑・温暖な天候がアイスクリーム市場の拡大や業務用アイスクリーム需要の増加に実際に影響したと記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「清涼飲料市場においては、新型コロナウイルスの５類感染症移行などを背景に人流が増加したものの、エネルギーコストや原材料価格の高騰に伴い、飲料メーカー各社が商品を値上げしたことで買い控えが進んだことに加えて、天候不順も影響したことから消費は減速し、依然として市場環境は厳しい状況が続く見通しであります。」
天候不順が清涼飲料市場の消費減速に実際に影響したと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、行動制限の緩和により、外食、レジャー施設などでの客数回復も後押しし、業務用アイスクリームの需要が高まり、収益改善の傾向がみられました。一方で、メーカー各社は新たなニーズに対応した商品開発を推し進めておりますが、原材料費や水道光熱費などの製造コストの上昇などにより、収益確保が難しい状況が続いております。」
猛暑による氷菓出荷の好調や客数回復など、天候・季節要因が製造販売事業の需要に実際に影響したと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「飲料市場においては、新型コロナウイルス感染症対策等による人流増ならびに夏場の猛暑の影響により、消費活動が回復基調に推移したものの、商品を値上げした10月以降は買い控えで消費が減速いたしました。」
夏場の猛暑が消費活動の回復に影響したと記載しており、天候の影響が実績として発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「清涼飲料市場においては、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の進展に伴い人出が回復したことに加えて、夏場の猛暑の影響により出荷数量は前期比で増加いたしました。」
夏場の猛暑が清涼飲料の出荷数量に実際の影響を及ぼしたと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の清涼飲料市場は、新型コロナウイルスの感染者数が一時減少に転じ、人流が増加したことから回復傾向で推移したものの、夏場の天候不順や変異株の感染再拡大などの影響を受け、出荷数量は微増に留まりました。」
夏場の天候不順が清涼飲料市場の出荷数量を抑制したと記載され、天候リスクの影響が実績として発生している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「夏場に記録的な長雨や局地的な豪雨などの天候不順があったことから、昨年度に引き続きマイナス成長となり厳しい状況が続きました。」
記録的な長雨・局地的豪雨が飲料市場の販売数量や経営環境に実際の影響を及ぼした状況を継続して記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「外出自粛による消費低迷や天候不順の影響を受け、飲料製品の販売数量は低調に推移しており、食品副原料や茶類などの農産物加工品や殺菌乳の販売数量が前年同期を下回った」
天候不順が飲料製品等の販売数量低迷に実際に影響したと記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「飲料市場においては、飲料メーカー各社、新型コロナウイルスの影響を受けて、外出自粛や在宅勤務等により小型ペットボトルの飲料需要が減少していることや７月の記録的な長雨や局地的な豪雨などの天候不順の影響を受けたことから厳しい経営環境が続いております。」
7月の記録的な長雨や局地的な豪雨などの天候不順が、飲料需要および経営環境に実際の影響を及ぼしたと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「７月の記録的な長雨や冷夏の影響を受けて、販売数量が５年ぶりのマイナス成長になるなど厳しい状況が続きました。」
記録的な長雨・冷夏が飲料市場の販売数量減少に影響したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰、新興国の旺盛な需要による食料需給の逼迫、気候変動による農産物の価格変動など、今後は各国において食料確保に向けた取組みがより強化されていくものと思われます。」
異常気象・気候変動だけでなく、新興国需要による需給逼迫と各国の食料確保競争を調達リスクとして継続的に記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「飲料市場においては、飲料メーカー各社、多様化した消費者ニーズに応えるため、重点ブランドの強化や新たな付加価値を備えた商品の開発を推し進めておりますが、天候の影響や各社の激しい販売競争により厳しい経営環境が続いております。」
天候の影響と販売競争を、飲料事業の厳しい経営環境を形成する要因として継続記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「新興国の所得増加や異常気象などの気候変動により農産物の需給バランスに変化が生じ、各国間で食料確保の動きが強まっており、今後はより激しさを増していくものと思われます。」
異常気象・気候変動に加え、新興国の所得増加と各国の食料確保競争による調達環境の厳しさを新たに強調している。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に冷夏、暖冬、長雨等の異常気象に左右される他、台風等の悪天候も影響いたします。国内外の生産地での天候不良による不作が生じた場合には原材料の調達価格の上昇及び必要量の不足に伴う販売機会損失が想定されます。」
当年度にはエルニーニョ現象による暖冬で米国子会社の業務用ヒーター販売台数が減少したと記載している。