原材料・労働費・包装材料の価格高騰
FY2016に初出。18回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
ファンデリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社では、ＭＦＤ事業において製造委託先から商品の仕入を行っており、ＣＩＤ事業において当社工場で製品の製造を行っております。原材料費・人件費・包材資材の値上げがあった場合、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料費、人件費、包装資材費の上昇による仕入・製造コスト高騰リスクを継続している。 - 2026-04-10顕在化その他開示
「つきましては、商品の品質を維持し、安定的に商品をお届けするため、下記の通り価格の改定を実施いたします。」
原材料費、包装資材費、エネルギー費、物流費等の上昇を背景に、2026年6月1日注文分からミールタイム商品の一部について2.7％から3.9％の値上げを実施することを具体化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「イ．当社の売上高全体の８割を占めるＭＦＤ事業において、チャネル別売上比率の約６割を占める定期購入サービスの利用会員数が前期末から減少した。また、原材料等の価格高騰等を背景に、仕入原価が高騰した。」
原材料等の価格高騰を背景とする仕入原価高騰が、当期のＭＦＤ事業の収益悪化要因として継続して発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、定期購入顧客数が前年同期比で減少していることや、仕入原価の高騰等の要因で、前年同期比で収益が悪化しました。」
仕入原価の高騰が実際に発生し、定期購入顧客数の減少とともにMFD事業の前年同期比の収益悪化要因となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、医療機関を中心とした紹介ネットワークからの新規顧客が減少したことによる売上高の減少、新卒・中途社員の採用に伴う人件費の増加、資源価格の上昇に伴うカタログ制作費用の増加等により、前年同四半期比で収益が悪化しました。」
新卒・中途社員の採用に伴う人件費増加と、資源価格上昇に伴うカタログ制作費用増加が、引き続きMFD事業の収益悪化要因として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「資源価格の上昇に伴うカタログ制作費用の増加等により、前年同四半期比で収益が悪化しました。」
資源価格の上昇に伴うカタログ制作費用の増加が実際に発生し、MFD事業の収益悪化要因として記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社では、ＭＦＤ事業において製造委託先から商品の仕入を行っており、ＣＩＤ事業において当社工場で製品の製造を行っております。製造委託先及び当社工場での商品及び製品の製造時に使用される原材料は、天候不順による農作物の不作等により原材料費が上昇する可能性があります。また、わが国の人口減少や昨今の労働力不足により、商品及び製品の製造に従事する人員の確保に要する労働費が上昇する可能性があります。さらに、原油価格の上昇等により、石油製品である包装材料や弁当容器類の価格上昇が生じる可能性があります。」
原材料費・労働費・包装材料費の上昇リスクが、委託製造だけでなく自社工場の製造コストにも明示的に及んでいる。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、足元における新型コロナウイルスの感染再拡大、資源価格の上昇に伴うエネルギー・食料品の価格上昇を背景として、消費者の節約志向の高まりや購買力低下により個人消費の回復基調に弱さが懸念される一方、政府の物価高対策により消費回復の下支えが見込まれるなど、先行きは依然として不透明な状態が続いております。」
感染再拡大、資源価格上昇に伴うエネルギー・食料品価格上昇、消費者の節約志向と購買力低下が、コスト・消費環境上のリスクとして継続・具体化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの感染者数が減少し、個人消費に持ち直しの動きがみられる一方で、急激な円安の進行や資源価格の上昇に伴うエネルギーや食料品の価格上昇や感染再拡大の兆候がみられることから、個人消費の回復基調が減速することも懸念され、先行きは依然として不透明な状態が続いております。」
従来の原材料費・労働費・物流費等の上昇要因に関連して、急激な円安、資源価格上昇、エネルギー・食料品価格上昇が新たなコスト・消費環境上の懸念として記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、輸出を中心に弱さが見られたものの、堅調な企業収益を背景とした雇用・所得環境の改善が継続し、緩やかな回復基調が続きました。しかしながら、米中両国の貿易摩擦による世界経済への影響や、中国経済の先行き、海外経済の動向と政策に関する不確実性、また、人手不足の深刻化による人件費や物流費の上昇、消費増税の個人消費への影響など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
人手不足の深刻化による人件費・物流費上昇を含むコスト上昇要因を、引き続き経営環境上のリスクとして記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、米中両国の貿易摩擦による世界経済への影響や、中国経済の先行き、海外経済の動向と政策に関する不確実性、また、人手不足の深刻化による人件費や物流費の上昇、消費増税の個人消費への影響など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の原材料費等の上昇リスクに関連して、人手不足の深刻化による人件費・物流費上昇が明示され、コスト上昇要因が広がっている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「製造委託先及び当社工場での商品製造時に使用される原材料は、天候不順による農作物の不作等により原材料費が上昇する可能性があります。また、わが国の人口減少や昨今の労働力不足により、商品製造に従事する人員の確保に要する労働費が上昇する可能性があります。」
従来の仕入価格高騰リスクに加え、自社工場での製造コスト、製造人員の労働費を明示し、リスク範囲が拡大した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの理由により、商品の仕入価格が高騰した場合、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料費、労働費、包装材料費等の上昇による仕入価格高騰リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの理由により、商品の仕入価格が高騰した場合、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料費、労働費、包装材料費等の上昇による仕入価格高騰リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの理由により、商品の仕入価格が高騰した場合、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
天候不順、労働力不足、原油価格上昇等を仕入価格上昇要因として挙げている。