物価・物流費・資材費の上昇による収益圧迫
FY2018に初出。16回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに20社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「資材・ケミカル事業では、販売は値上げの寄与があったものの、原材料を中心とするコストアップなどの影響を受けました。」
値上げの寄与がある一方、原材料を中心とするコストアップが事業への影響要因となる状況を継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「複合材事業では、販売は前年同期を上回ったものの、コストアップなどの影響を受けました。この結果、当事業は売上高6,527百万円（前年同期比8.3％の増収）、営業損失は668百万円（前年同期は営業損失351百万円）となりました。」
コストアップが複合材事業の営業損失拡大として実際に現れており、営業損失は前年同期の351百万円から668百万円へ拡大している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「『前中期経営計画(2021～2023年度)』の３年間では、将来の成長に向けた戦略的投資やグループ全体の経営基盤の強化など、４つの重点施策を着実に実行いたしました。最終年度に向けてスペシャルガラスや体外診断薬などの高付加価値品の販売が増加いたしましたが、人件費の増加や2021年度以降の電燃費の大幅な上昇により、収益目標は未達となりました。」
人件費及び2021年度以降の電燃費上昇が、前中期経営計画の収益目標未達要因として明示されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「繊維事業では、芯地の販売は堅調に推移したものの、コストアップなどの影響を受けました。」
販売が堅調な事業でもコストアップが収益圧迫要因となる状況を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「繊維事業では芯地の販売は好調だったものの、コストアップの影響を受けました。」
コストアップが収益圧迫要因となる状況を、繊維事業の販売・損益実績として継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原燃料価格高騰の影響を受けましたが、電子材料向けスペシャルガラスの販売増や為替効果などにより収益は前年比増となりました。」
原燃料価格高騰による収益圧迫が続いているが、スペシャルガラス販売増や為替効果による収益寄与も併記している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「世界経済は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、原燃料価格及び物流費の高騰、中国ゼロコロナ政策によるロックダウンが及ぼすサプライチェーンの混乱などの影響で回復が鈍化し、先行き不透明感が増しました。」
原燃料価格及び物流費の高騰が、世界経済の回復鈍化と先行き不透明感の要因として継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「設備材事業では、住宅向け断熱材の販売は回復基調が続いたものの、設備・建設資材向けガラスクロスの販売は低調に推移したほか、下期に原燃料価格の高騰による影響を受けました。」
原燃料価格の高騰が設備材事業の収益への影響として実際に現れ、物価・物流費・資材費等の上昇による収益圧迫が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「原繊材事業では、電子材料向けガラスヤーンはスマートフォンの生産調整が一段落し回復がみられましたが、強化プラスチック用途の複合材は厳しい状況が続いております。また、基盤強化施策に伴う人件費及び減価償却費の増加に加え物価上昇の影響もあり損益が悪化しました。」
物価上昇に加え、基盤強化施策に伴う人件費・減価償却費の増加が損益悪化要因となる状況を継続して記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「原繊材事業では、電子材料向けガラスヤーンはスマートフォンの生産調整が一段落し回復がみられましたが、強化プラスチック用途の複合材は厳しい状況が続いております。また、基盤強化施策に伴う人件費及び減価償却費の増加に加え物価上昇の影響もあり損益が悪化しました。」
物価上昇に加え、基盤強化施策に伴う人件費・減価償却費の増加が損益悪化として実際に現れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうした事業基盤強化に伴う固定費の増加に加え、物価上昇や事業環境の変化等の収益圧迫要因がありました。」
事業基盤強化に伴う固定費増加、物価上昇、事業環境の変化が収益圧迫要因として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業基盤強化に伴う固定費の増加に加えて、物価上昇などの収益圧迫要因がありました。」
事業基盤強化に伴う固定費増加と物価上昇が、当四半期の収益圧迫要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「こうした事業基盤強化に伴う固定費の増加に加えて、物価上昇などの収益圧迫要因がありました。」
事業基盤強化に伴う固定費増加と物価上昇が、当四半期の収益圧迫要因として引き続き記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績等は、中長期的成長を目的とした基盤強化を予定通りに実行し、高付加価値化、原価低減を進めましたが、想定以上の物価上昇が収益圧迫要因となりました。」
想定以上の物価上昇が全社の収益圧迫要因として実際に発生したと記載している。設備材事業では物流費・資材費などのコストアップによる収益悪化も記載している。