日清紡ホールディングス（3105）・リスク再掲
地政学的リスクによる事業影響
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
保護主義通商政策・地政学情勢による事業不確実性358社が書いているテーマ・逆風365社・追い風0社
日清紡ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。134社中104社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの366件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「カントリーリスクなどを考慮し、国／地域別の適切な投資レベルを決定」
地政学的リスクに対し、国・地域別の投資水準を決定する対応を継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「ウクライナ情勢に起因するエネルギー需給ひっ迫に伴う急激なインフレにより大幅な損失拡大となりました。」
地政学的リスクがエネルギー需給ひっ迫・急激なインフレを通じてTMD社の損失拡大として実際に表れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「ＴＭＤ社は、アフターマーケット事業、ＯＥ事業ともに積極的な価格転嫁を進めることで増収となりましたが、ウクライナ情勢に起因するエネルギー需給ひっ迫に伴う急激なインフレにより大幅な減益となりました。」
地政学的リスクについて、ウクライナ情勢に起因するエネルギー需給ひっ迫と急激なインフレがTMD社の大幅な減益として実際に表れた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の悪化による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
地政学的リスクについて、ウクライナ情勢の悪化による事業影響を引き続き注視する姿勢を再掲している。 - FY2020初出有価証券報告書
「地政学上のリスクが事業に与える影響」
主要なリスク項目として、地政学的リスクを独立して明示している。