Komori
三越伊勢丹ホールディングス(3099)・事実再掲

百貨店を中心とする5事業構成

FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

18記載
9年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q1再掲FY2023-Q3 – FY2025-H12016: 320162017: 220172018: 220182019: 220192020: 220202021: 220212022: 120222023: 220232024: 22024
同じテーマの他社
百貨店を中核とする金融・小売・不動産等の5事業構成1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    グループの基本的な事業内容には重要な変更がないと再確認している。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    グループの事業内容について、重要な変更がないと再確認している。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    グループの事業内容には重要な変更がないと再確認している。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    グループの事業内容自体には重要な変更がないと再確認している。一方、主要関係会社では伊勢丹会館の連結編入とエムアイフードスタイルの連結化が行われている。
  5. FY2022再定義有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び関係会社(連結子会社35社、持分法適用関連会社8社、非連結子会社19社、持分法非適用関連会社2社(2022年3月31日現在))により構成され、百貨店業、クレジット・金融・友の会業、不動産業等を行っております。」

    従来の5事業・8事業の説明から、百貨店、クレジット・金融・友の会、不動産を中心に「等」とする事業構成へ整理している。
  6. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動は、以下のとおりであります。(その他)当第2四半期連結会計期間において、SWPホールディングス株式会社、株式会社ソシエ・ワールド及び台湾施舒雅美容世界股份有限公司については、株式譲渡により連結の範囲から除外しております。」

    事業内容に重要な変更はないとする一方、美容関連3社を株式譲渡により連結範囲から除外した。
  7. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間において、連結子会社である株式会社三越伊勢丹プロパティ・デザインは、商業施設事業を連結子会社である株式会社三越伊勢丹へ分割いたしました。これに伴い、当第1四半期連結累計期間より商業施設事業は「百貨店業」に区分されております。」

    商業施設事業の移管に伴い、従来不動産業に区分していた事業を百貨店業へ組み替えている。
  8. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    グループの事業内容には重要な変更がないと再確認している。一方、関係会社では清算決定、新設会社の連結編入、重要性増加による連結編入が行われた。
  9. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び関係会社(連結子会社38社、持分法適用関連会社8社、非連結子会社22社、持分法非適用関連会社3社(2020年3月31日現在))により構成され、百貨店業、クレジット・金融・友の会業、不動産業等を行っております。」

    従来の5事業・8事業という説明から、報告セグメントを百貨店、クレジット・金融・友の会、不動産、その他に整理し、事業内容を「等」として説明する構成へ組み替えている。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    グループの事業内容自体に重要な変更はないと再確認している。一方、関係会社では旅行会社の吸収合併等が行われている。
  11. FY2019再定義有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び関係会社(連結子会社41社、持分法適用関連会社9社、非連結子会社21社、持分法非適用関連会社3社(2019年3月31日現在))により構成され、百貨店業、クレジット・金融・友の会業、不動産業及びその他の8事業を行っております。」

    従来の5事業構成から、報告セグメントの変更を伴い、事業内容を8事業として説明する構成へ組み替えている。
  12. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    グループの中核的な事業内容には重要な変更がないと記載している。一方、主要関係会社や報告セグメントの扱いには変更がある。
  13. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    グループの事業内容について重要な変更がないことを改めて明記している。
  14. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」

    5事業を組み合わせたグループの事業構成について、重要な変更がないことを確認している。
  15. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び関係会社(連結子会社43社、持分法適用関連会社7社、非連結子会社26社、持分法非適用関連会社3社(平成29年3月31日現在))により構成され、百貨店業、クレジット・金融・友の会業、小売・専門店業、不動産業及びその他の5事業を行っております。」

    百貨店業を中心に、金融、小売・専門店、不動産、その他を組み合わせた5事業構成を継続している。
  16. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを改めて明記している。
  17. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    事業内容および主要関係会社に重要な変更がないことを明記している。
  18. FY2016初出有価証券報告書

    「百貨店業、クレジット・金融・友の会業、小売・専門店業、不動産業及びその他の5事業を行っております。」

    百貨店を中核に、金融、小売、不動産、その他事業を組み合わせたグループ構成。
一緒に動いた変遷

「個人消費停滞とインバウンド減速のリスク」は、この変遷が動いた18回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

422222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1個人消費停滞とインバウンド減速のリスク4回
  3. 2海外事業における為替・政治経済・規制リスク2回
  4. 3営業利益の向上を最重要経営指標とする2回
  5. 4商業不動産と保有不動産の活用2回
  6. 5基幹店集中に伴う自然災害・事故リスク2回
  7. 6新型コロナウイルス感染症による需要急減・店舗休業リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三越伊勢丹ホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
百貨店を中心とする5事業構成|三越伊勢丹ホールディングス(3099)の変遷 | Komori