店舗収益性低下による減損損失
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
物語コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「閉店の意思決定を行った店舗における資産グループ及び継続的に営業損失を計上し収益性が低下している店舗における資産グループについて、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（368百万円）として特別損失に計上いたしました。」
FY2026の減損損失は368百万円となり、FY2025の105百万円から増加した。愛知県、埼玉県、東京都の店舗で計上している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 34」
前年同期は減損損失の計上がなかったが、当中間連結会計期間に34百万円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「特別損失は、固定資産除却損83百万円、減損損失－、店舗閉鎖損失63百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額２百万円となりました。」
当中間連結会計期間は減損損失の計上がなく、店舗閉鎖損失は前年同期の103百万円から63百万円、引当金繰入額は12百万円から2百万円へ減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「減損損失115百万円を計上し、891百万円となりました。」
FY2024の減損損失は115百万円で、前期の171百万円から減少した。ただし、店舗閉鎖損失は253百万円発生している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「固定資産除却損 263 減損損失 61 店舗閉鎖損失 241」
第3四半期連結累計期間に減損損失61百万円、店舗閉鎖損失241百万円を計上した。前年同期の減損損失53百万円、店舗閉鎖損失74百万円から、店舗収益性低下・閉店に伴う損失が増加した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 － 61 店舗閉鎖損失 26 103 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 12」
第2四半期連結累計期間に減損損失61百万円、店舗閉鎖損失103百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額12百万円を計上し、店舗収益性低下・閉店に伴う損失が発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 21 店舗閉鎖損失 26 57 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 4」
当第1四半期に減損損失21百万円、店舗閉鎖損失57百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額4百万円を計上し、店舗収益性低下・閉店に伴う損失が発生した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「閉店の意思決定を行った店舗における資産グループ及び継続的に営業損失を計上し収益性が低下している店舗における資産グループについて、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（171百万円）として特別損失に計上いたしました。」
FY2023の減損損失は171百万円となり、前期の110百万円から増加した。栃木県、愛知県、三重県、中国の店舗で発生した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 57 53」
第3四半期連結累計期間の減損損失は53百万円となり、前年同期の57百万円から減少した。ただし、店舗収益性低下に伴う損失の発生は継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 71,840 57,519」
第3四半期連結累計期間の減損損失は57,519千円となり、前年同期の71,840千円から減少した。ただし、店舗収益性低下に伴う減損損失の発生は継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 71,840 39,082」
当第2四半期累計期間の減損損失は39,082千円となり、前年同期の71,840千円から減少した。ただし、店舗収益性低下に伴う減損損失の発生は継続している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 38,732 店舗閉鎖損失 4,395 250 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 8,035」
当第1四半期に減損損失38,732千円、店舗閉鎖損失250千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額8,035千円を計上し、店舗収益性低下・閉店に伴う損失が発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「特別損失は、減損損失71,840千円等を計上し、629,150千円となりました。」
FY2021の減損損失は71,840千円となり、FY2020の273,135千円から減少した。一方、閉店決定店舗等について減損損失が実際に発生し、感染症長期化による追加減損可能性も記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症がさらに拡大又は影響が想定以上に長期化した場合には、固定資産の追加的な減損などを通じて当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大・長期化を前提に、固定資産の追加的な減損可能性を明示した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 63,468 71,840」
第2四半期累計期間に減損損失71,840千円を計上し、前年同期の63,468千円から増加した。店舗収益性低下に伴う損失が引き続き実際に発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特別損失は、新型コロナウイルス感染症関連損失1,219,344千円、減損損失273,135千円などを計上し、1,851,583千円となりました。」
減損損失は前期の227,216千円から273,135千円へ増加し、新型コロナウイルス感染症関連損失も発生した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失は162,349千円、店舗閉鎖損失は279,930千円となりました。」
第3四半期連結累計期間の減損損失は前年同期の146,403千円を上回り、店舗閉鎖損失は前年同期の57,399千円から279,930千円へ増加した。新型コロナウイルス感染症を前提とした会計上の見積りにより、当第3四半期連結会計期間に減損損失98,757千円も計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 96,091 63,468 店舗閉鎖損失 5,973 14,255 店舗閉鎖損失引当金繰入額 4,400 4,467」
第2四半期累計期間に減損損失63,468千円、店舗閉鎖損失14,255千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額4,467千円を計上し、店舗収益性低下・閉店に伴う損失が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 5,984 14,255」
当第1四半期の店舗閉鎖損失は14,255千円となり、前年同期の5,984千円を上回った。店舗収益性低下・閉店に伴う損失の発生が続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当該減少額を減損損失（227,216千円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗収益性低下・閉店に伴う減損損失は、前期の115,326千円から227,216千円へ増加した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 111,151 146,403」
第3四半期連結累計期間の減損損失は146,403千円となり、前年同期の111,151千円を上回った。店舗収益性低下に伴う損失の発生が続いている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 50,652 96,091」
当第2四半期累計期間に減損損失96,091千円、店舗閉鎖損失5,973千円および店舗閉鎖損失引当金繰入額4,400千円を計上し、店舗収益性低下・閉店に伴う損失が実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「閉店を決定した店舗における資産グループ及び継続的に営業損失を計上し収益性が低下している店舗における資産グループについて、減損損失（115,326千円）として特別損失に計上いたしました。」
栃木県足利市、埼玉県さいたま市、愛知県岡崎市、熊本県熊本市、埼玉県川越市、愛知県名古屋市の店舗等について、通期で115,326千円の減損損失が発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 111,151 店舗閉鎖損失 7,481 59,052」
第3四半期累計期間に減損損失111,151千円、店舗閉鎖損失59,052千円を計上し、店舗収益性低下・閉店に伴う損失が引き続き発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 50,652 店舗閉鎖損失 7,383 59,052」
当第2四半期累計期間に減損損失50,652千円、店舗閉鎖損失59,052千円を計上し、店舗収益性低下・閉店に伴う損失が引き続き発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 50,652 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 59,720」
当第1四半期に減損損失50,652千円を計上し、店舗閉鎖損失引当金繰入額59,720千円も計上した。店舗収益性低下・閉店に伴う損失が引き続き実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「特別損失は、減損損失66,343千円などを計上し、136,918千円となりました。」
減損損失の発生が当期業績に計上されたことを業績分析でも明示している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「閉店を決定した店舗における資産グループについて、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（66,343千円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗収益性低下による減損リスクが、閉店決定店舗について66,343千円の減損損失として実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「外的環境の著しい変化等により、店舗収益性が低下し、事業計画において計画した店舗収益性と大きく乖離した場合、減損損失を計上する可能性があり」
店舗単位の収益性低下と事業計画との乖離を減損リスクとしている。