首都圏店舗集中による自然災害リスク
FY2017に初出。9回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
トレジャー・ファクトリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。16社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、2026年２月期末全320店舗のうち197店舗を首都圏に出店しております。」
首都圏店舗は前期の185店舗から197店舗へ増加し、全320店舗のうち197店舗が集中している。自然災害やライフライン途絶による営業継続困難リスクへのエクスポージャーが拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは、2025年２月期末全293店舗のうち185店舗を首都圏に出店しております。」
首都圏店舗は前期の175店舗から185店舗へ増加し、全293店舗のうち185店舗が集中している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、2024年２月期末全275店舗のうち175店舗を首都圏に出店しております。」
首都圏店舗は前期の160店舗から175店舗へ増加し、全275店舗のうち175店舗が集中している。自然災害やライフライン途絶による営業継続困難リスクへのエクスポージャーが拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、2023年２月期末全239店舗のうち160店舗を首都圏に出店しております。」
首都圏店舗は前期の149店舗から160店舗へ増加し、全239店舗のうち160店舗が集中している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループは、2022年２月期末全220店舗のうち149店舗を首都圏に出店しております。」
首都圏店舗は前期の134店舗から149店舗へ増加し、全220店舗のうち149店舗が集中している。自然災害、ライフライン途絶、営業継続困難のエクスポージャーが拡大した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、2020年２月期末全193店舗のうち134店舗を首都圏に出店しております。このため、首都圏において地震、風水害（暴風・豪雨・洪水・津波）、猛暑・熱波、豪雪、火山の噴火及びその他の異常な自然現象により、当社が物的及び人的な損害を受けた場合、また、新型インフルエンザや新型コロナウイルスをはじめ、重大な感染症が発生・蔓延し、当社グループの営業を著しく縮小せざるを得なくなった場合などは、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
首都圏店舗は全193店舗中134店舗となり、店舗集中の規模が拡大した。また、自然災害に加えて重大な感染症による営業縮小リスクを明示した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、2019年２月期末全185店舗のうち126店舗を首都圏に出店しております。」
首都圏店舗は前期の113店舗から126店舗へ増加し、全185店舗のうち126店舗が集中している。自然災害やライフライン途絶による営業継続困難リスクへのエクスポージャーが拡大した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループは、平成30年２月期末全155店舗のうち113店舗を首都圏に出店しております。このため、首都圏において地震、風水害（暴風・豪雨・洪水・津波）、猛暑・熱波、豪雪、火山の噴火及びその他の異常な自然現象により、当社が物的及び人的な損害を受けた場合、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
首都圏店舗は前期の98店舗から113店舗へ増加し、グループ全155店舗のうち113店舗が集中している。ライフライン途絶等のリスクも再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、平成29年２月期末全136店舗のうち98店舗を首都圏に出店しております。このため、首都圏において地震、風水害（暴風・豪雨・洪水・津波）、猛暑・熱波、豪雪、火山の噴火及びその他の異常な自然現象により、当社が物的及び人的な損害を受けた場合、当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
全136店舗中98店舗が首都圏に集中していることを背景に、自然災害やライフライン途絶による営業継続困難リスクを記載している。