店舗物件の確保・閉店リスク
FY2017に初出。15回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-05-27。
トレジャー・ファクトリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。32社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- 2026-05-27顕在化決算説明資料
「一部店舗で賃料の増額要請を受けたり、条件が折り合わずに退店を選択するケースも出てきています。」
賃料上昇により退店を選択するケースが出ていると説明し、店舗物件の確保・閉店リスクの発生を示した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「なお、2026年２月期においては、収益性の低下がみられた店舗について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき減損処理を行い、減損損失271百万円を計上しました。」
店舗の収益性低下に伴う減損が継続して発生し、減損損失は前期の156百万円から271百万円へ増加した。連結注記では15店舗が対象とされている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「なお、2025年２月期においては、収益性の低下がみられた店舗について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき減損処理を行い、減損損失156百万円を計上しました。これらの店舗について業績改善に努めてまいります。」
店舗の収益性低下に伴う減損が発生し、2025年2月期に156百万円を計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「2024年２月期においては、収益性の低下がみられた店舗について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき減損処理を行い、減損損失108百万円を計上しました。」
収益性が低下した4店舗について、減損損失108百万円を計上した。店舗収益性低下に伴う減損リスクが当期にも発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「なお、2023年２月期においては、収益性の低下がみられた店舗について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき減損処理を行い、減損損失124,949千円を計上しました。」
店舗の収益性低下に伴う減損が引き続き発生し、5店舗について124,949千円を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2022年２月期においては、収益性の低下がみられた店舗について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき減損処理を行い、減損損失160,636千円を計上しました。」
店舗収益性低下に伴う減損リスクが実際に発生し、10店舗について160,636千円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要関係会社の異動について重要な変更はないと記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、収益性の悪化等により、当社の判断において店舗を閉鎖する場合や賃貸人等の事情による契約の終了により、業績が好調な店舗であっても閉鎖を余儀なくされる場合があります。」
物件確保の不確実性、契約終了、閉店に伴う減損損失・店舗閉鎖損失のリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの望む時期に望むような物件を確保できない場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。また、収益性の悪化等により、当社の判断において店舗を閉鎖する場合や賃貸人等の事情による契約の終了により、業績が好調な店舗であっても閉鎖を余儀なくされる場合があります。」
店舗物件の確保不能、契約終了、閉店に伴う減損・閉店損失のリスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの望む時期に望むような物件を確保できない場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。また、収益性の悪化等により、当社の判断において店舗を閉鎖する場合や賃貸人等の事情による契約の終了により、業績が好調な店舗であっても閉鎖を余儀なくされる場合があります。」
物件確保の遅れ、店舗閉鎖に伴う減損損失・閉店損失を店舗展開上のリスクとして記載している。