エレクトロニクス事業への高い依存
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
テクノアルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。17社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「円安の影響により輸入商材の利益率が低下しておりますが、当社製装置を含む製造ライン向け装置一式の販売強化が順調に進んでおります。また、主力商材である半導体製造装置においては、設備投資ペースの減速はみられるものの、新たなアプリケーションの引き合いが増加傾向にあります。」
円安による利益率低下と半導体製造装置の設備投資ペース減速を記載する一方、製造ライン向け装置販売と新たなアプリケーションの引き合いの進展を示している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「円安の影響による利益率の低下、半導体製造装置の設備投資ペースの減速はみられるものの」
エレクトロニクス事業への依存に関連して、円安による利益率低下と半導体製造装置の設備投資ペース減速が当四半期の懸念として記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、設立当初からワイヤボンダーを中心としたエレクトロニクス事業の売上高が、総売上高に対して高い割合を占めており、エレクトロニクス事業の販売動向が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
エレクトロニクス事業の売上高が総売上高に占める割合が高く、同事業の販売動向が業績に影響するリスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、設立当初からワイヤボンダーを中心としたエレクトロニクス事業の売上高が、総売上高に対して高い割合を占めており、エレクトロニクス事業の販売動向が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
エレクトロニクス事業の売上高が総売上高に占める割合が高く、同事業の販売動向が業績に影響するリスクを継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、設立当初からワイヤボンダーを中心としたエレクトロニクス事業の売上高が総売上高に対して、高い割合を占めております。」
エレクトロニクス事業の売上高が総売上高に占める割合が高く、主要仕入先や半導体製造装置の販売動向が業績に影響する可能性を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、設立当初からワイヤボンダーを中心としたエレクトロニクス事業の売上高が総売上高に対して、高い割合を占めております。」
エレクトロニクス事業の売上高が総売上高に対して高い割合を占め、主要仕入先や半導体製造装置の販売動向が業績に影響する可能性を継続して記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては66.5％を占めております。」
エレクトロニクス事業の売上高構成比は前期の64.3％から66.5％へ上昇し、同事業への依存度が高まっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度においては64.3％を占めております。新たな商材・ビジネス、自社製品の開発を進めておりますが、当面はエレクトロニクス事業の主要仕入先の動向あるいは半導体製造装置の販売動向が当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
エレクトロニクス事業が総売上高の64.3％を占め、主要仕入先や半導体製造装置の販売動向が業績に影響するリスクを初めて個別に記載している。