訪日外国人需要の取り込み
FY2016に初出。23回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-05-13前進決算
「都市部や繁華街、商業施設における人流の増加や、訪日外国人観光客の需要動向を取り込み、化粧品を中心に売上が好調に推移いたしました。」
訪日外国人観光客の需要を取り込み、都市部等で化粧品を中心とした売上好調を記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「マツモトキヨシグループでは、都市部や繁華街、商業施設における人流の増加、訪日外国人観光客による需要拡大を確実に捉え、化粧品を中心に売上が好調に推移いたしました。」
訪日外国人観光客による需要拡大を捉え、都市部等で化粧品を中心とした売上好調を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、インバウンドにつきましては、コロナ禍の中でも免税対応店舗数を戦略的に拡大したことで、回復しつつある需要の獲得に繋がっております。」
免税対応店舗の戦略的拡大により、回復しつつあるインバウンド需要を獲得する取組みを継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「なお、この３年間に及ぶコロナ禍の中でも免税対応店舗数を戦略的に拡大したことで、回復しつつあるインバウンド需要の獲得にも繋がっております。」
コロナ禍の期間中も免税対応店舗を拡大し、回復しつつあるインバウンド需要の獲得につながったと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「インバウンドに関しましては、新型コロナウイルス感染症の厳しい状況が緩和され、今まで訪日できなかった多くの海外のお客様が日本に入国され、当社店舗でご購入いただける機会も徐々に増えてきております。」
感染症による訪日制限の影響が緩和され、訪日外国人の来店機会が徐々に回復していると記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「海外店舗展開として、2022年５月に香港において新規出店し、2022年12月末の海外店舗数は、タイ王国で27店舗、台湾で21店舗、ベトナム社会主義共和国で５店舗、香港で４店舗の合計57店舗となりました。」
海外店舗数が2022年9月末の53店舗から57店舗へ増加した。タイ27店舗、台湾21店舗、ベトナム5店舗、香港4店舗となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「エリアシェア拡大に向けた主要都市での至近距離出店、インバウンド需要獲得のための新たな立地への展開及び既存店における免税対応店舗の拡大（新店を含め1,095店舗（前期末比166店舗増））を図り、これら店舗から得られた各種データを活用することで立地・環境に合わせた最適な品揃えを実行してまいりました。」
免税対応店舗が前期末比166店舗増の1,095店舗となった。新たな立地への展開と、店舗データを用いた立地・環境別の品揃え最適化を進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「インバウンド需要獲得のための新たな立地への展開及び既存店における免税対応店舗の拡大（新店を含め1,077店舗（前期末比148店舗増））を図り、これら店舗から得られた各種データを活用することで立地・環境に合わせた最適な品揃えを実行してまいりました。」
免税対応店舗が前期末比148店舗増の1,077店舗へ拡大し、新たな立地への展開と店舗データを活用した品揃え最適化を進めた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「エリアシェア拡大に向けた主要都市での至近距離出店、インバウンド需要獲得のための新たな立地への展開及び既存店における免税対応店舗の拡大（新店を含め1,036店舗（前期末比107店舗増））を図り、これら店舗から得られた各種データを活用することで立地・環境に合わせた最適な品揃えを実行してまいりました。」
免税対応店舗が前期末比107店舗増の1,036店舗となり、前四半期の1,036店舗へ拡大した。新たな立地への展開と、店舗データを用いた立地・環境別の品揃え最適化を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「インバウンド需要獲得のための新たな立地への展開及び既存店における免税対応店舗の拡大（新店を含め958店舗（前期末比29店舗増））を図り、これら店舗から得られた各種データを活用することで立地・環境に合わせた最適な品揃えを実行してまいりました。」
免税対応店舗が前期末比29店舗増の958店舗となり、新立地への展開と店舗データを用いた品揃え最適化を進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「エリアシェア拡大に向けた主要都市での至近距離出店、インバウンド需要獲得のための新たな立地への展開とともに、既存店における免税対応店舗の拡大（新店を含め929店舗（前期末比401店舗増））を図り、これら店舗から得られた各種データを活用することで立地・環境に合わせた最適な品揃えを実行してまいりました。」
免税対応店舗が前期末比401店舗増の929店舗まで拡大し、店舗データを立地・環境別の品揃え最適化に活用した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「エリアシェア拡大に向けた主要都市での至近距離出店、インバウンド需要獲得のための新たな立地への展開とともに、既存店における免税対応店舗の拡大（新店を含め793店舗（前期末比265店舗増））を図り、これら店舗から得られた各種データを活用することで立地・環境に合わせた最適な品揃えを実行してまいりました。」
免税対応店舗が前四半期の667店舗から793店舗へ拡大し、前期末比265店舗増となった。店舗データを立地・環境に応じた品揃え最適化にも活用している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「既存店における免税対応店舗の拡大（新店を含め667店舗（前期末比139店舗増））を図り、これら店舗から得られた各種データを活用することで立地・環境に合わせた最適な品揃えを実行してまいりました。」
免税対応店舗が前期末比139店舗増の667店舗となり、店舗データを品揃えの最適化に活用した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「インバウンド需要獲得のための新たな立地への展開とともに、既存店における免税対応店舗の拡大（新店を含め554店舗（前期末比26店舗増））を図り、これら店舗から得られた各種データを活用することで立地・環境に合わせた最適な品揃えを実行してまいりました。」
免税対応店舗が前期末比26店舗増の554店舗となり、新たな立地への展開と店舗データによる品揃え最適化を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「インバウンド需要に対しては、新たなエリアへの展開、ホテル内への初出店とともに同一地域内への出店を強化することで既存エリアにおけるシェア拡大に取組み、免税対応店舗数は新店を含め528店舗まで展開を広げ、これら店舗から得られたパスポートデータを活用した品揃えの最適化を図ってまいりました。」
免税対応店舗数が前四半期の439店舗から528店舗へ拡大し、新エリア・ホテル内・既存地域内への出店とパスポートデータの活用を進めた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「免税対応店舗数は新店を含め439店舗まで展開を広げ、これら店舗から得られたパスポートデータを活用した品揃えの最適化を図ってまいりました。」
免税対応店舗数が前四半期の409店舗から439店舗へ拡大し、パスポートデータを品揃え最適化に活用している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「免税対応店舗数は新店を含め409店舗まで展開を広げ、これら店舗から得られたパスポートデータを活用した品揃えの最適化を図ってまいりました。」
免税対応店舗数が前四半期の389店舗から409店舗へ拡大し、店舗で得たパスポートデータを品揃えの最適化に活用している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「免税対応店舗数は新規出店を含め389店舗まで展開を広げ、これら店舗から得られたパスポートデータを活用した品揃えの最適化を図ってまいりました。」
免税対応店舗が前年度末の380店舗から389店舗へ拡大し、パスポートデータを品揃えの最適化に活用している。 - FY2017前進有価証券報告書
「訪日外国人観光客向けの免税対応店舗は、「心斎橋中央店」「道頓堀法善寺店」「京都三条河原町店」「高山陣屋前店」「名古屋テレビ塔前店」「上野公園前店」「札幌狸小路Part２店」のオープンなどを含め380店舗に展開を拡大しました。」
免税対応店舗が前四半期の374店舗から380店舗へ増加した。訪日前・訪日中・帰国後の販促、情報発信、パスポートデータ分析も継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「訪日外国人観光客向けの免税対応店舗は、「心斎橋中央店」「道頓堀法善寺店」「京都三条河原町店」「高山陣屋前店」「名古屋テレビ塔前店」「上野公園前店」「札幌狸小路Part２店」のオープンなどを含め374店舗に展開を拡大しました。当社グループとしましては、団体から個人旅行へシフトし各地に広がりを見せる訪日外国人観光客の買い物ニーズは、今後も拡大するマーケットとして捉え、訪日前・訪日中・帰国後を意識した販促施策、最新情報の発信などを実施するとともに、パスポートデータ分析に基づくきめ細やかな品揃えやサービス展開をさらに強化しております。」
免税対応店舗が前四半期の342店舗から374店舗へ拡大し、個人旅行へのシフトを踏まえた販促、情報発信、パスポートデータ分析の活用を強化している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「訪日外国人観光客向けの免税対応店舗は、「心斎橋中央店」「道頓堀法善寺店」「高山陣屋前店」「名古屋テレビ塔前店」や「上野公園前店」のオープンなどを含め342店舗に展開を拡大しました。当社グループとしましては、各地に広がりを見せる訪日外国人観光客の買い物ニーズは、今後も拡大するマーケットとして捉え、訪日前・訪日中・帰国後を意識した販促施策、最新情報の発信などを実施するとともに、パスポートデータ分析に基づくきめ細やかな品揃えやサービス展開をさらに強化してまいります。」
免税対応店舗が前四半期の326店舗から342店舗へ拡大し、訪日前・訪日中・帰国後の販促やパスポートデータ分析に基づく施策を強化している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「訪日外国人観光客向けの免税対応店舗は、「名古屋テレビ塔前店」や「上野公園前店」のオープンなどを含め326店舗に展開を拡大しました」
免税対応店舗が前年度の310店舗から326店舗へ増加し、パスポートデータを用いた品揃え・サービス強化にも進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「訪日外国人観光客向けの免税対応店舗は、首都圏・関西圏に留まらず地域の繁華街や観光スポットなどに隣接する店舗および今後の利用が期待できる新規店舗を含め310店舗に展開を拡大しました。」
免税対応店舗を地域の繁華街・観光地周辺へ広げ、インバウンド需要を取り込む施策。