ブランド力強化とＭＥＴＨＯＤ・流儀圧搾に続く核ブランドの育成
FY2017に初出。23回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「商品面におきましては、トレンドを取り入れたユニセックスの新レーベル「TØRUNE（トルネ）」を立ち上げ、20代から30代の新規顧客層の獲得に取り組みました。」
ブランド力強化が、TØRUNEの立ち上げと20代から30代の新規顧客層への訴求として具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「下期は定番商品の拡充に加え、ブランドを支持する会員顧客向けの商品ラインナップを強化しました。」
ブランド力強化が、定番商品の拡充とブランド支持会員向け商品の強化として進展し、ブランド会員の売上比率向上と顧客満足度改善も記載された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「具体的には、衣料品等事業においては、ブランド力及び知名度の向上を企図してSNS及びライブコマース等の情報発信施策の実施により、顧客層の拡大と集客力の強化を図ってまいります。」
ブランド力強化の手段が、従来のSNS・コラボ商品等に加え、ライブコマースを含む情報発信施策へ広がっている。 - FY2025前進有価証券報告書
「衣料品等事業においては、ブランド力及び知名度の向上による市場での優位性の確立を図るため、SNS等、各種媒体による情報発信の強化を図るとともに、オリジナル商品の開発や他社とのコラボ企画による独自性の高い商品展開を進めてまいります。」
ブランド力強化の手段が、SNS等の情報発信、オリジナル商品開発、他社コラボレーションによる独自性の高い商品展開として整理されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、新しい取り組みとして、人気YouTuberの来店イベントを実施し、YouTuberが製作したアパレル商品の販売を開始いたしました。現在も取り扱い店舗の拡大を行い、販売を継続しています。」
ブランド・認知度強化の施策として、人気YouTuberのイベントと製作アパレル商品の販売を開始し、取り扱い店舗を拡大している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「シーズメンにおいては、ブランド力及び知名度の向上による市場での優位性の確立を図るため、SNS等、各種媒体による情報発信の強化を図るとともに、オリジナル商品の開発や他社とのコラボ企画による独自性の高い商品展開を進めてまいります。」
ブランド力強化の方針が、SNS等による情報発信、オリジナル商品開発、他社とのコラボレーションによる独自性の高い商品展開へ具体化されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「商品面におきましては、主にブランド商品の投入を強化することによって、価格帯の高い商品群の品揃えを拡充いたしました。」
ブランド力強化が、ブランド商品の投入強化と価格帯の高い商品群の品揃え拡充として進んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「商品面におきましては、「METHOD」「流儀圧搾」ともに、独自性が高いナショナルブランドや和柄ブランド商品の品揃えを強化し、販売単価の向上に取り組みました。」
ブランド力強化が、独自性の高いナショナルブランド・和柄ブランド商品の品揃え強化と販売単価向上として進められている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「郊外ショッピングセンターやモールでミドルプライス衣料品の販売を主たる事業として展開する第1事業部では、商品面においては、ブランド商品の強化による販売単価の向上を図るとともに、店頭でのキャラクター商品の販売、チチカカブランドのレディス商品を「METHOD」6店舗で展開するなど、女性客の取り込みを強化する施策を進めてまいりました。」
ブランド力強化が、ブランド商品の販売単価向上とチチカカのレディス商品の店舗展開による女性客への訴求として実行されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「商品面におきましては、精緻な投入コントロールによる在庫の効率的運用を図るとともに、オリジナルブランド商品の拡充による売上拡大を目指しました。」
オリジナルブランド商品の拡充と、商品投入を精緻に管理する方針が継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益率の高いオリジナルブランド商品の拡充を図り、ターゲットを絞り込んだ商品投入を進めるとともに、精緻な発注コントロールにより、在庫の極小化を目指しました。」
ブランド力強化が、利益率の高いオリジナルブランドを拡充し、対象顧客を絞った商品投入を行う方針として実行されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「同社は、自社企画ブランドを所有しており、都市部ファッションビルの販売チャネルに強みを持っております。郊外型ショッピングモールにおける中価格帯衣料の販売に強みを持つ当社にとって、今後の成長に資する重要な経営資源であると判断しております。」
ブランド力強化と新たな核ブランドの育成に向け、スピックインターナショナルの自社企画ブランドと都市部ファッションビル販路を獲得する方針が具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「株式会社スピックインターナショナルが所有するブランド、自社商品企画能力、都市部ファッションビル中心の販売チャネルは、現在、当社が所有していない貴重な経営資源であり、企業結合によって得られるシナジー効果は大きく、今後の成長に資するものと判断しております。」
ブランド力強化の手段が、既存の提携ブランド展開に加え、ブランド・自社商品企画能力・都市部ファッションビル販路を持つスピックインターナショナルの子会社化決議へ進展している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「８月は夏物セール販売に加え、秋冬物ブランド商品の投入を進めて、売上の上積みを目指しました。」
ブランド力強化の施策として、8月に秋冬物ブランド商品の投入を進め、売上の上積みを目指した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「（夏物の投入） 5月後半から、各店の店頭で大きくブランドTシャツを展開して、季節に合わせた需要喚起を行い、販売動向は好調な推移となりました。」
ブランド力強化の施策が、5月後半から各店でブランドTシャツを大きく展開し、好調な販売動向につなげる具体的な実行として示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「人気ブランドのキャラクターコラボ商品や売れ筋のスポーツ系ブランドやピート社商品の展開を強化して、お客様を呼び込みました。」
キャラクターコラボ、スポーツ系ブランド、ピート社商品など、特徴あるブランド商品の展開強化によって顧客を呼び込む施策を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「・売れ筋のスポーツ系ブランドの展開を強化して、お客様を呼び込みました。」
ブランド力強化の施策が、売れ筋のスポーツ系ブランドの展開強化と顧客誘引として具体化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売れ筋のカジュアルブランド商品（ロゴＴシャツ等）や、前期より業務提携によって強化しているサーフ系ブランド商品等を適時展開することで、機会損失のない販売ができました。（両ブランド共通）8月に秋冬物のブランド新作を投入することで、閑散期においてもお客様を誘引でき、売上の増加につながりました。」
既存の業務提携ブランドを適時展開し、8月には秋冬物のブランド新作を投入するなど、ブランド商品強化を実行した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「継続的なＭＤ・ＶＭＤ・商品力の強化、新ブランドの導入」
ブランド力強化について、MD・VMD・商品力の継続強化と新ブランド導入を進める方針が継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社18店舗において、店舗内にコーナーを設けて、ピートのブランド商品を重点的に販売する取り組みを、11月より進めております。また、ピートのブランドショップである「G-LAND」を当社の店舗として出店・運営するＦＣ事業の取り組みについても着手し、１店舗を出店いたしました。」
ブランド力強化の方針が、ピートのブランド商品の18店舗での重点販売と、G-LANDのFC店舗1店舗出店として具体化している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「ピートは「Ｎｏｒｔｏｎ（ノートン）」、「ＧＯＴＣＨＡ（ガッチャ）」をはじめとして特徴のあるブランドを多数契約しており、当社はピートのブランド力を活用することにより、他社にはないブランド戦略を打ち出すことができると考えております。」
ブランド力強化の手段として、ピートが契約する特徴あるブランドを活用し、他社にはないブランド戦略を打ち出す方向が具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「コンサルティングセールス、付加価値の高い商品など、当社の強みを生かせる分野に経営資源を投入して、その分野におけるブランドイメージを確立させ、「METHOD」、「流儀圧搾」に続く核となるブランドを育成・展開することにより長期安定的な成長戦略を実施してまいります。」
既存ブランドに続く核ブランドを育成するため、コンサルティングセールスや高付加価値商品へ経営資源を投入する方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「コンサルティングセールス、付加価値の高い商品など、当社の強みを生かせる分野に経営資源を投入して、その分野におけるブランドイメージを確立させ、「METHOD」、「流儀圧搾」に続く核となるブランドを育成・展開することにより長期安定的な成長戦略を実施してまいります。」
コンサルティングセールスや高付加価値商品に経営資源を投入し、既存2ブランドに続く核ブランドを育成・展開する目標が初めて明示されている。