ＥＣ・インターネット販売の強化
FY2017に初出。24回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、ブランドポートフォリオの最適化及び店舗運営の効率化を目的として、当中間連結会計期間末後の2026年９月１日付で、Enshin株式会社が展開する「流儀圧搾」ブランドに係る事業（店舗及びＥＣ）を、同じく当社の完全子会社である株式会社SPICへ譲渡しております。」
EC・店舗販売の運営体制が、流儀圧搾の店舗・EC事業をEnshinからSPICへ移管するグループ内再編として整理された。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、週２回のライブコマース（インターネットを通じたリアルタイム動画販売）を定期実施したことで、閉店店舗の優良顧客の維持及び新たな販路確保に貢献しました。」
オンライン販売の強化が、週2回のライブコマースを定期実施し、閉店店舗の顧客維持と新たな販路確保へつなげる運用として進展した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「販売面におきましては、毎月異なる顧客還元施策を展開し、来店機会の創出を図ることで、実店舗及びECサイト双方における購買意欲の喚起に努めました。」
ECと実店舗の連携が、毎月異なる顧客還元施策を両チャネルで展開する運用へ進展している。 - FY2025前進有価証券報告書
「販売面においては各店に「ＰＲＡＭＳ ＯＲＤＥＲ」を導入し、実店舗、ＥＣ双方の売り逃し防止を図り、売上の向上及び在庫の効率化に取り組みました。」
PRAMS ORDERを各店へ導入し、実店舗とEC在庫を連携した機会損失削減・在庫効率化を全店規模へ広げた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、4月から導入したPRAMS ORDER（店舗欠品在庫をEC在庫からお客様の自宅へと配送する仕組み）については問題点の抽出を図り、対応を図ることで店舗販売時の機会ロスを減らし売上の向上及び在庫の効率化に努めました。」
4月に導入したPRAMS ORDERについて、運用上の問題点を抽出・対応し、店舗欠品による機会ロスの削減と在庫効率化を進めている。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「また、４月からPRAMS ORDER（店舗欠品在庫をEC在庫からお客様の自宅へと配送する仕組み）を一部店舗に導入し、店舗販売時の売り逃しを減らす取り組みを図り、売上の向上及び在庫の効率化に努めました。」
ECと店舗を連携し、店舗欠品時にEC在庫を自宅配送するPRAMS ORDERを4月から一部店舗へ導入した。EC強化の記載が再び具体的な店舗連携施策として現れている。 - FY2024削除有価証券報告書ECサイト、オンライン接客、EC限定商品等のEC強化について、当連結会計年度の経営方針及び具体的取組状況では明示的な記載がない。
- FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、７月には盛夏商品、セール商材の販売強化を行うとともに、各店舗及びECサイトで秋物のブランド限定商品の予約会を開催し、セール後の８月の売上高の確保を図りました。」
EC強化が、各店舗とECサイトでの秋物ブランド限定商品の予約会として具体化し、セール後の売上確保に用いられている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、国内メーカー商品の受託販売を展開し、在庫リスクを抑えた販売形態の取り組みを進めました。」
EC強化が、利便性向上や限定商品に加え、国内メーカー商品の受託販売によって在庫リスクを抑える販売形態へ広がった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ECビジネスにおきましては、サイト内にスタッフコラムなどの新たなコンテンツを追加し客数増加とCVR向上に努め、EC限定商品として小型犬用ウェアやキャリーバッグなどのペットグッズを展開し、新たな客層を開拓しました。」
ＥＣ強化の対象がチチカカにも広がり、スタッフコラムによる客数・ＣＶＲ向上とペットグッズのＥＣ限定販売による新規顧客開拓を進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ECビジネスにおきましては、自社ECサイトにキャリア決済を導入し、顧客利便性を高めました。また、オンライン接客アプリへの投稿に対する社内キャンペーンを実施する等、CVRの向上に努めました。さらに、EC限定商品として、ファン層からのニーズの高いメキシコ直輸入の高単価商品をEC限定で展開しました。」
EC強化が、キャリア決済、オンライン接客アプリへの投稿促進、EC限定の高単価商品展開による顧客利便性・CVR・商品構成の改善へ進展している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ＥＣビジネスにおきましては、今春より「METHOD」のECサイトを新規オープンするとともに、既存の「流儀圧搾」ECサイトをリニューアルいたしました。」
METHODのECサイト新規開設と流儀圧搾ECサイトのリニューアルを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ECビジネスにおきましては、今春より「METHOD」のECサイトを新規オープンするとともに、既存の「流儀圧搾」ECサイトをリニューアルし、EC事業のさらなる成長を図りました。また、各店舗にタブレット端末を配布、店舗にない在庫もネットで購入できる仕組みを構築し、リアル店舗との連携を強化いたしました。」
METHODのＥＣサイト新規開設、流儀圧搾ＥＣサイトのリニューアル、店舗へのタブレット配布による店舗外在庫購入の仕組みを継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ECと既存リアル店舗の融合と強化として、今春より「METHOD」のECサイトを新規オープンするとともに、既存の「流儀圧搾」ECサイトをリニューアルし、EC事業のさらなる成長を実現、各店舗にタブレット端末を配布し、店舗にない在庫も購入できる仕組みを構築しております。」
EC強化が、METHODのECサイト新規開設、流儀圧搾ECサイトのリニューアル、店舗へのタブレット配布による店頭在庫以外の商品購入機能の構築へ進展している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ＥＣ市場における需要拡大に対応し、商品投入量を大幅に増やすとともに、品揃えにおいては、流儀圧搾以外のブランド商品の投入を進めて、取扱商品を拡充いたしました。」
EC市場の需要拡大を捉え、商品投入量の大幅増加と流儀圧搾以外のブランド商品の投入による取扱商品の拡充を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「伸長するＥＣ市場における需要拡大を好機として、商品投入量を大幅に増やすとともに、品揃えにおいては、流儀圧搾以外のブランド商品の投入を進めて、取扱商品を拡充いたしました。」
EC強化が、商品投入量の大幅な増加と流儀圧搾以外のブランド商品の投入による取扱商品の拡充へ進展している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「（オンラインショップの強化） 流儀圧搾以外のブランド商品投入を行い、取扱商品を拡充することにより、インターネットによる購入需要の拡大に対応しました。」
EC強化が、在庫一元化や商品投入量拡大に加え、流儀圧搾以外のブランド商品をオンラインショップへ投入して取扱商品を拡充する段階に進んでいる。 - FY2020再掲有価証券報告書
「自社サイト・ネットモールなど、販売チャネルごとに行っていた在庫管理を、システム導入によって一元化して効率化しており、ＥＣ事業への商品投入量も拡大して、事業の強化を推進しております。」
EC強化を、販売チャネル横断の在庫管理一元化とECへの商品投入量拡大によって継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「自社サイト・ネットモールなど、販売チャネルごとに行っていた在庫管理を、システム導入によって一元化して効率化を図り、ＥＣ事業への商品投入量も拡大して、事業の強化を進めてまいりました。」
EC強化は在庫管理の一元化と商品投入量の拡大によって継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「「EC販売の強化」につきましては、メルマガ発信数のアップ、グーグル検索履歴に応じて自社サイトが表示される広告を活用した新規顧客獲得、ＥＣ専用在庫を確保し欠品による機会ロスの低減、などの施策を実行いたしました。当第３四半期連結累計期間においては、ＥＣ事業全体の大幅な売上増には至っておりませんが、自社オフィシャルサイトの売上高に伸びが見られ、今後につながるものと考えております。」
EC強化が、メルマガ、検索履歴連動広告、EC専用在庫の確保という具体策の実行に進展した。EC全体の大幅増収には至らない一方、自社公式サイトの売上高の伸びが記載されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「「ＥＣ事業の拡大」においては、自社サイト・ネットモールなど、販売チャネルごとに在庫管理を行っていたことによる非効率を改善するため、システムを導入して在庫管理の一元化を実施するとともに、ＥＣ事業への商品投入量も拡大して、事業の強化を進めてまいりました。」
EC強化が、販売チャネル別に分散していた在庫管理のシステムによる一元化と、ECへの商品投入量拡大として具体的に進展している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、新規事業の開拓として、ＥＣへの取組を強化してまいります。」
新規事業開拓の手段としてECを強化する方針を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、５月に株式会社ネクスグループと資本業務提携契約を締結し、現在、商品力の強化及びＥＣ事業の拡大を中心とした取り組みを進めております。速やかに具体的な成果が出せるよう、主幹を明確にして推進いたします。」
ＥＣ強化が提携を通じた具体的な取り組みとして進行中であり、推進の主幹を明確にする方針も示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、新規事業の開拓として、ＥＣへの取組を強化してまいります。」
新規事業開拓の手段としてＥＣへの取り組み強化を初めて明示している。