きちりホールディングス（3082）・事実再掲
持分法適用投資の損失
FY2018-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
8記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法による投資損失の計上87社が書いているテーマ・逆風87社・追い風0社
きちりホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「投資先の業績不振や財政状態の悪化により、継続して業績が事業計画を下回る場合には、翌連結会計年度において投資有価証券評価損の計上が必要となる可能性があります。」
当期の投資有価証券評価損計上はないが、非上場株式の業績・財政状態悪化に伴う評価損リスクを継続している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 28,150 -」
当第3四半期連結累計期間の持分法による投資損失はなく、前年同期の28,150千円から損失計上がなくなっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「持分法適用した場合の投資損失（△）の金額 △26,980千円 △28,150千円」
持分法適用時の投資損失が前年同期の26,980千円から28,150千円へ拡大した。なお、対象会社の株式は平成30年10月5日付で全て売却され、関連会社ではなくなった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失(△)の金額 △9,679千円 △10,262千円」
持分法を適用した場合の投資損失が前年同期の9,679千円から10,262千円へ拡大した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失（△）の金額 △55,231千円」
持分法適用時の投資損失が前事業年度の16,318千円から55,231千円へ拡大した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「持分法適用した場合の投資損失（△）の金額 △ 10,940千円 △ 39,108 千円」
持分法適用時の投資損失が前年同期の10,940千円から39,108千円へ拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「持分法適用した場合の投資損失（△）の金額 △8,701千円 △26,980千円」
持分法適用時の投資損失が前年同期の8,701千円から26,980千円へ拡大した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失(△)の金額 △5,663千円 △9,679千円」
持分法を適用した場合の投資損失が前年同期の5,663千円から9,679千円へ拡大した。