新型コロナウイルス感染症の拡大による事業影響
FY2020に初出。16回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025-Q1行動制限緩和・人流回復の継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が５類に移行したことに伴い、人流回復、雇用・所得環境の改善による個人消費の持ち直しや、インバウンド需要の増加等により緩やかな回復の動きが見られた一方で、エネルギー価格、原材料費の高騰及び為替変動による景気への影響が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
感染症法上の5類移行に伴う人流回復・消費持ち直し・インバウンド需要の増加が示された一方、外部環境の不透明感は継続している。 - FY2024感染症影響継続も行動制限緩和有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が５類へ移行したことより行動制限等が緩和され、消費活動に回復の兆しが見え始めた一方、ロシア・ウクライナ問題の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰によるインフレ圧力の高まり、世界的な金融引締め等による景気後退リスクなど、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
感染症法上の分類変更と行動制限緩和による回復の兆しが示された一方、外部環境の先行き不透明感は継続している。 - FY2024-Q3感染症影響継続も行動制限緩和有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が５類へ移行したことより行動制限等が緩和され、消費活動に回復の兆しが見え始めた一方、ロシア・ウクライナ問題の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰によるインフレ圧力の高まり、世界的な金融引締め等による景気後退リスクなど、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
感染症法上の分類変更と行動制限緩和により消費活動の回復の兆しが示された一方、感染症を含む外部環境の先行き不透明感は継続している。 - FY2024-Q1感染症影響継続も行動制限緩和有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する水際対策措置や行動制限が緩和され、インバウンド需要が高まるなど消費活動に回復の兆しが見え始めた一方、ロシア・ウクライナ問題の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰によるインフレ圧力の高まり、世界的な金融引締め等による景気後退リスクなど、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
水際対策・行動制限の緩和と消費活動の回復の兆しが示された一方、感染症を含む先行き不透明な事業環境は継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2019年12月以降の世界各国における新型コロナウイルス感染症の拡大は、その収束の時期や今後の経済活動の回復時期を見通す事は非常に困難で、先行き不透明な状態にあります。」
感染症による店舗休業、消費行動、生産・物流への影響と先行き不透明感が継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、ロシア・ウクライナ問題の長期化や急激な円安の進行、エネルギー価格等の高騰によるインフレ圧力の高まりもあり、今後の景気停滞が懸念されております。なお、当社が取り扱う商品の生産地である中国では、一部の都市でロックダウンを余儀なくされ、協力工場の操業停止により生産、物流へ大きな影響を及ぼしました。」
感染症に関連する中国のロックダウンと協力工場の操業停止が、生産・物流への具体的な影響として記載された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、ロシア・ウクライナ問題の長期化や急激な円安の進行、エネルギー価格等の高騰によるインフレ圧力の高まりもあり、今後の景気停滞が懸念されております。なお、当社が取り扱う商品の生産地である中国では、一部の都市でロックダウンを余儀なくされ、協力工場の操業停止により生産、物流へ大きな影響を及ぼしました。」
感染症影響に加え、中国の生産地でロックダウンと協力工場の操業停止が発生し、生産・物流への影響が具体化した。 - FY2023-Q1感染症影響継続・中国物流影響が顕在化有価証券報告書
「また、当社が取り扱う商品の生産地である中国では、新型コロナウイルス感染症の感染者が急増した一部の都市でロックダウンを余儀なくされるなど、物流への影響が長引いております。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響が続くなか、中国の生産地でのロックダウンに伴う物流影響の長期化が新たに具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては当社も２度の緊急事態宣言による臨時休業、店舗の営業時間の短縮、休業後の客足の伸び悩みなど深刻な影響をうけ、喫緊の課題である経営再建は立ち上がりから苦難を強いられました。」
感染症の影響が、2度の緊急事態宣言、臨時休業、営業時間短縮、客足の伸び悩みとして通期でも深刻化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの感染拡大が当社グループの事業に影響を及ぼしており、今後の経過についても注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響が継続している。第3四半期累計では売上高が前年同期比36.1％減少し、営業損失559百万円、四半期純損失589百万円を計上した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大が当社グループの事業に影響を及ぼしており、今後の経過についても注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響が引き続き発生していると記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2019年12月以降の世界各国における新型コロナウイルス感染症の拡大は、いまなおその収束の目途が立たず、先行き不透明な状態にあります。今後、新型コロナウイルス感染症に限らず、こうした感染症が拡大、継続した場合には、店舗の休業等による消費への影響に加え、プロモーション、生産スケジュール等へ影響し、ひいては業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症リスクが継続し、店舗休業、営業時間短縮、客足鈍化、売上高50.3％減、営業損失788百万円として実績化・深刻化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が当社グループの事業に影響を及ぼしており、今後の経過についても注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の事業影響が継続し、当第3四半期累計では売上高が前年同期比50.6％減、営業損失が640百万円となった。臨時休業による損失37百万円も特別損失に計上されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が当社グループの事業に影響を及ぼしており、今後の経過についても注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症の事業影響が継続しており、当第2四半期には売上高54.3％減、営業損失436百万円、臨時休業による損失37百万円が記載されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの感染拡大が当社グループの事業に影響を及ぼしており、今後の経過についても注視してまいります。」
前年度に可能性として記載された新型コロナウイルス感染症の事業影響が、当四半期には実際の影響として記載された。売上高は前年同期比56.1％減、営業損失は342百万円となっている。 - FY2020初出有価証券報告書
「2019年12月以降に中華人民共和国湖北省武漢市において、新型コロナウイルス感染症の発生が複数報告されて以来、世界各地で患者発生報告が続いております。新型コロナウイルス感染症の感染拡大は世界規模でマクロ経済に影響を与えており、当社グループの事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大が、事業活動および収益確保に影響する可能性を新たなリスクとして記載している。