固定資産の減損リスク
FY2018に初出。12回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2027-H1。
ジェリービーンズグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに23社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「減損損失を計上した店舗については、割引前将来キャッシュ・フロー総額が帳簿価額に満たないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
ライフスタイル事業の店舗資産について61,112千円の減損損失が発生し、収益性低下に伴う固定資産減損が拡大している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間に共用資産4,357千円の減損損失を計上しております。」
減損損失は前年同期の1,780千円から4,357千円へ増加した。工具、器具及び備品、商標権、ソフトウェア仮勘定について、継続的な損失見込みを理由に減損を計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「ソフトウェア仮勘定については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みであることから、減損の兆候を共用資産を含む、より大きな単位で検討し、帳簿価額を正味売却価額に基づいた回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
ソフトウェア仮勘定について、収益見込みを踏まえた減損損失1,780千円を計上した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「工具、器具及び備品、商標権については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなる見込みであることから、減損の兆候を共用資産を含む、より大きな単位で検討し、減損の兆候が認められたため、また、ソフトウェアについては、リリースの時期が見通せず、当初予定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を正味売却価額に基づいた回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は16,862千円に増加し、ゲーム関連ソフトウェアではリリース時期が見通せず当初収益が見込めなくなったとして減損が発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失12,710千円を計上しております。」
減損損失は発生したが、前年度の26,000千円から12,710千円へ減少した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失26,000千円を計上しております。」
固定資産の減損損失は発生したが、前年度の28,334千円から26,000千円へ減少した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失28,334千円を計上しております。」
固定資産の減損は当年度も発生したが、金額は前年度の48,111千円から28,334千円へ減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「全社の収益性が低下したことを受け、新たに取得した固定資産の減損損失48百万円を特別損失として計上しました。」
固定資産の減損リスクは、前年の641百万円に続き、当年度も48百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において営業損失156百万円を計上するとともに、減損損失641百万円を計上したことにより、825百万円の重要な親会社株主に帰属する当期純損失を計上しております。」
収益性低下に伴う固定資産の減損リスクが、641百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2018初出有価証券報告書
「今後、事業単位毎の収益性の低下等、減損会計基準等により減損損失を認識する事態が発生した場合には、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
事業単位ごとの収益性低下等により、固定資産の減損損失を認識する可能性をリスクとして記載している。