業務用タブレット導入による店舗生産性向上
FY2017に初出。15回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「オペレーション面では、前年度に引き続き物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを12店舗に導入し、セルフレジ導入店舗は70店舗となりました。」
統合セルフレジ12店舗への導入を継続し、セルフレジ導入店舗は70店舗と記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「オペレーション面では、前年度に引き続き物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを11店舗に導入し、セルフレジ導入店舗は70店舗となりました。」
統合セルフレジを11店舗に導入し、導入店舗数を前回の69店舗から70店舗へ拡大した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「オペレーション面では、前年度に引き続き物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを10店舗に導入し、セルフレジ導入店舗は69店舗となりました。」
統合セルフレジを10店舗に導入し、セルフレジ導入店舗数を前四半期の60店舗から69店舗へ拡大した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「オペレーション面では、前年度に引き続き物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを５店舗に導入し、セルフレジ導入店舗は66店舗となりました。」
統合セルフレジを５店舗に導入し、セルフレジ導入店舗数を前四半期の60店舗から66店舗へ拡大した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「オペレーション面では、引き続き物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを14店舗に導入し、セルフレジ導入店舗は60店舗となりました。」
統合セルフレジを14店舗に導入し、セルフレジ導入店舗数を前四半期の57店舗から60店舗へ拡大した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「オペレーション面では、引き続き物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを11店舗に導入し、セルフレジ導入店舗は57店舗となりました。」
統合セルフレジを11店舗に導入し、セルフレジ導入店舗数を52店舗から57店舗へ拡大した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「オペレーション面では、前年度に引き続き物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを６店舗に導入し、セルフレジ導入店舗は52店舗となりました。」
統合セルフレジを６店舗に導入し、セルフレジ導入店舗数を40店舗から52店舗へ拡大した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「オペレーション面では、前年度に引き続きレンタル専用セルフレジを７店舗、物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを18店舗（レンタル専用からの切り替えを含む）に導入し、セルフレジ導入店舗は40店舗となりました。」
レンタル専用セルフレジ７店舗、統合セルフレジ18店舗を導入し、セルフレジ導入店舗数を前四半期の36店舗から40店舗へ拡大した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「オペレーション面では、前年度に引き続きレンタル専用セルフレジを７店舗、物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを12店舗（レンタル専用からの切り替えを含む）に導入し、セルフレジ導入店舗は36店舗となりました。」
レンタル専用セルフレジ７店舗、統合セルフレジ12店舗を導入し、セルフレジ導入店舗数を前四半期の30店舗から36店舗へ拡大した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「オペレーション面では、前年度に引き続きレンタル専用セルフレジを５店舗、物販・レンタルを同時に取扱い可能な統合セルフレジを５店舗（レンタル専用からの切り替えを含む）に導入し、セルフレジ導入店舗は30店舗となりました。」
レンタル専用セルフレジ5店舗と統合セルフレジ5店舗を導入し、セルフレジ導入店舗数を前期末の20店舗から30店舗へ拡大した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「オペレーション面では、前年度に引き続きレンタル専用セルフレジを８店舗（累計９店舗）に導入するとともに、営業時間の見直しを９店舗でおこなうなど、収益力強化のために、抜本的な生産性向上策を進めました。」
レンタル専用セルフレジの導入店舗を当期間に8店舗、累計9店舗へ拡大し、店舗業務の効率化を進めた。 - FY2018再定義有価証券報告書
「次期も引き続き、顧客ニーズの変化に対応し、マーケットの拡大が見込まれる文具や雑貨などの販売部門の導入改装や、セルフレジをはじめとした業務の効率化を推し進めて生産性を向上させることで店舗の競争力を高めてまいります。」
従来のタブレット端末全店導入に代わり、本 filing の今後の方針ではセルフレジを含む業務効率化が生産性向上の手段として前面に示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、タブレット端末を全店導入することで店舗配布印刷物を大幅削減すると同時に、複合機を全店に設置し、店舗からの提出書類の電子化を進めました。」
タブレット端末の全店導入に加え、複合機も全店に設置し、店舗配布印刷物の削減と提出書類の電子化を進めている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「オペレーション面では、タブレット端末を全店導入することで最新情報による売場づくりを可能にするとともに、指示書などの印刷物を大幅に削減しました。」
タブレット端末の全店導入に到達し、最新情報を使った売場づくりと印刷物削減という効果を記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「業務用タブレットの導入を始めとした業務の効率化を推し進めて生産性を向上させることで店舗の競争力を高め」
業務用タブレットの導入を含む業務効率化を、生産性向上と店舗競争力強化の手段として初めて明示している。