三洋堂ホールディングス（3058）・リスク顕在化
キャッシュレス決済普及による販売手数料増加
FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
キャッシュレス決済拡大に伴う支払手数料増加5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社
三洋堂ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「一方で、非現金決済比率の増加等により販売手数料が29百万円増加しました。」
キャッシュレス決済の普及に伴う販売手数料負担の増加が、29百万円という実績として顕在化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「さらに非現金決済比率の増加により販売手数料が21百万円増加しました。」
キャッシュレス決済の普及に伴う販売手数料負担の増加が、21百万円という実績として顕在化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、動画や音楽配信、スマートフォン等による時間消費の多様化の影響を受けるとともに、人件費や非現金決済手数料などの各種コスト負担が増加しております。」
非現金決済手数料を含む各種コスト負担が実際に増加していることが、事業環境の説明として記載されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社の想定よりも利用率が上昇した場合は、決済にかかる販売手数料の負担が想定を超え、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、キャッシュレス決済の増加により、売上の現金化までのタイムラグが発生することから、当社の想定よりも利用率が上昇した場合には、当社の財務状況に影響を与える可能性があります。」
キャッシュレス決済普及による販売手数料増加に加え、売上の現金化までのタイムラグによる財務状況への影響が新たに明示された。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、キャッシュレス決済の普及率の上昇を想定し、決済にかかる販売手数料の増加を見込んでおりますが、当社の想定よりも普及率が上昇した場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
キャッシュレス決済の普及率が想定以上に上昇した場合、決済関連の販売手数料が増加し業績に影響する可能性を新たに示している。