店舗収益悪化・固定資産価格下落による減損リスク
FY2017に初出。14回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
三洋堂ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2026減損対象店舗減少・損失額微増有価証券報告書
「愛知県他（７店舗）…回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（50,919千円)として特別損失に計上いたしました。」
減損対象店舗は前期の8店舗から7店舗へ減少した一方、減損損失額は50,312千円から50,919千円へわずかに増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「愛知県他（８店舗）…回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（50,312千円)として特別損失に計上いたしました。」
減損は8店舗で発生したが、対象店舗数は前期の12店舗から、損失額は176,634千円から50,312千円へ減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「愛知県他（12店舗）…回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（176,634千円)として特別損失に計上いたしました。」
減損は12店舗で発生しているが、対象店舗数は前期の29店舗から、損失額は265,374千円から176,634千円へ減少した。 - FY2023減損対象店舗の拡大と損失額の減少有価証券報告書
「愛知県他（29店舗）…回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（265,374千円)として特別損失に計上いたしました。」
減損対象店舗は前期の12店舗から29店舗へ拡大した一方、減損損失額は312,179千円から265,374千円へ減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「愛知県他（12店舗）…回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（312,179千円)として特別損失に計上いたしました。」
減損対象店舗は前期の7店舗から12店舗へ増加し、減損損失312百万円が計上された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症については、感染症の広がりや収束時期の見通しが不透明な状況にあるため、不確実性が大きく将来の事業計画等に反映させることが難しい状況であります。そのため、新型コロナウイルス感染症拡大前と同様の仮定を用いて固定資産の減損損失等の会計上の見積りを行っております。ただし、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化した場合には、将来の連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の長期化が、固定資産の減損損失等の会計上の見積りと将来の連結財務諸表に影響する可能性が引き続き示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大前と同様の仮定を用いて固定資産の減損損失等の会計上の見積りを行っております。ただし、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化した場合には、将来の連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の長期化が、固定資産の減損損失等の会計上の見積りと将来の連結財務諸表に影響する可能性が引き続き示されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大前と同様の仮定を用いて固定資産の減損損失等の会計上の見積りを行っております。ただし、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化した場合には、将来の連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
店舗等の固定資産減損に関するリスクについて、新型コロナウイルス感染症の長期化が将来の会計上の見積りや連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性が示されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2018年４月１日 至 2019年３月31日）…愛知県他（８店舗、４校）…減損損失（287,173千円)として特別損失に計上いたしました。」
減損対象が前期の７店舗から８店舗・４校へ広がり、減損損失も240,768千円から287,173千円へ増加した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日）…愛知県他（７店舗）…減損損失（240,768千円)として特別損失に計上いたしました。」
前期の減損損失134,674千円から、当期は7店舗を対象に240,768千円へ増加しており、店舗収益悪化等に伴う減損の発生規模が拡大している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「「個人顧客事業」セグメントにおいて、当第３四半期連結累計期間中に退店が決定した店舗について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は14,773千円であります。」
退店決定店舗について14,773千円の減損損失を計上しており、店舗収益悪化・固定資産に関する減損が当四半期にも実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「固定資産の価格の下落や店舗の継続的な収益の悪化により、新たに減損損失計上の要件に該当する物件が発生した場合には、当社グループの業績や財政状態に影響を与える可能性があります。」
将来の減損リスクを記載するとともに、当期には数店舗で減損損失134百万円を計上しており、減損が実際に発生したことも示されている。