営業力・販売チャネルとITコンサルティング力の結集による顧客対応力・業容の強化
FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに42社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「顧客開拓と関係強化、ストックビジネスの強化、ソリューション営業の強化、セキュリティサービスの開発、子会社との相乗効果の最大化などに注力してまいりました。」
顧客基盤・関係強化、ストックビジネス、ソリューション営業、セキュリティサービス開発、子会社との相乗効果によって業容・顧客対応力を高める方向を継続している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「今後は両社が保有する顧客基盤、技術、人材などのリソースを効果的に補完しあうことで、エンジニアリングサービスの強化、売上拡大を目指すとともに、高品質で安定したサービスの提供によって、これまで以上にお客様のニーズに応えられるよう努めてまいります。」
司コンピュータ株式会社の完全子会社化により、顧客基盤・技術・人材を補完し、エンジニアリングサービス強化、売上拡大、顧客対応力向上を図る具体的な展開が加わった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような経済環境のもと、当社グループにおきましては、ソリューション営業の強化、顧客開拓と関係強化、ストックビジネスの強化、セキュリティサービスの開発、子会社との相乗効果の最大化などに注力してまいりました。また、業務プロセスの効率化を図り、収益力を向上させ、利益の確保に努めてまいりました。」
顧客開拓、ソリューション営業、ストックビジネスを軸とする従来の顧客対応・業容拡大の方向に、セキュリティサービス開発と子会社との相乗効果の最大化を加え、グループ横断の取り組みとして表現している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社および両社が保有する顧客基盤、技術基盤を効果的に補完しあうことで、需要の増加が見込まれる企業でのDX推進などの取り組みに対し、インフラからシステムの開発、構築までトータルなサービスを提供し、さらなる発展と業容拡大を図ることを目的としております。」
顧客基盤・技術基盤の補完、DX推進への対応、インフラからシステム開発・構築までの一括提供による業容拡大の狙いを継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社および両社が保有する顧客基盤、技術基盤を効果的に補完しあうことで、需要の増加が見込まれる企業でのDX推進などの取り組みに対し、インフラからシステムの開発、構築までトータルなサービスを提供し、さらなる発展と業容拡大を図ることを目的としております。」
顧客対応力・業容拡大の狙いが、従来の営業力とITコンサルティング力の結集から、顧客基盤・技術基盤を補完し、インフラからシステム開発・構築までを提供する形へ広がっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の営業力・販売チャネル・サービスと、マルチネット社のコンサルティング力・技術力を活用し、両社の人材・経験を集結することで、今まで以上にお客様のニーズに応えることができ、当社グループの更なる発展と業容拡大が見込めるものと考えております。」
マルチネット社との統合について、両社の営業力、販売チャネル、サービス、コンサルティング力、技術力、人材、経験を活用し、顧客対応力と業容を強化する考えを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これは、同社のコンサルティング力、技術力などを活用することで、当社グループの更なる発展と業容拡大が見込めると判断したためであります。」
マルチネット社のコンサルティング力・技術力を活用し、グループの発展と業容拡大を図る買収目的を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社の営業力・販売チャネル・サービスと、マルチネット社のコンサルティング力・技術力を活用し、両社の人材・経験を集結することで、今まで以上にお客様のニーズに応えることができ、当社グループの更なる発展と業容拡大が見込めるものと考えております。」
マルチネット社の買収目的として、両社の営業力、販売チャネル、サービス、コンサルティング力、技術力、人材および経験を組み合わせ、顧客対応力と業容を強化する考えを再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社の営業力・販売チャネル・サービスと、マルチネット社のコンサルティング力・技術力を活用し、両社の人材・経験を集結することで、今まで以上にお客様のニーズに応えることができ、当社グループの更なる発展と業容拡大が見込めるものと考えております。」
買収の目的・期待効果として、当社の営業力等とマルチネット社のコンサルティング力・技術力、人材・経験を結集し、顧客ニーズへの対応力向上とグループの更なる発展・業容拡大を見込む考えを示している。