原材料・エネルギー価格高騰による仕入価格上昇
FY2022に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに55社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「小売業界におきましても、電気代や生活必需品などの継続的な物価上昇による生活防衛意識は依然として高く、加えて原油価格高騰による物流・配送コストの増加など、引き続き厳しい経営環境にあります。」
原材料・エネルギー価格上昇による仕入価格上昇に加え、原油価格高騰による物流・配送コスト増加を明示し、コスト上昇要因が広がった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「ＤＣＭブランド商品につきましては、原材料価格の上昇と円安による仕入価格の上昇、物流コスト上昇などの影響を受けておりますが、環境に配慮した商品開発、節電や節約商品の新規展開、販促強化などに取り組んだ効果もあり、売上高構成比率を引き上げることができました。」
原材料価格、円安による仕入価格、物流コストの上昇が続く状況と、商品開発・節電・節約商品の展開、販促強化による対応を再確認した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ＤＣＭブランド商品につきましては、原材料価格の上昇と円安による仕入価格の上昇、物流コスト上昇などの影響を受けておりますが、環境に配慮した商品開発、節電や節約商品の新規展開、販促強化などに取り組んだ効果もあり、売上高構成比率を引き上げることができました。」
原材料価格、円安による仕入価格、物流コストの上昇がＤＣＭブランド商品に影響している状況と、商品開発・節電・節約商品の展開、販促強化による対応を再確認した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「ＤＣＭブランド商品につきましては、原材料価格の上昇と円安による仕入価格の上昇、物流コスト上昇などの影響を受けておりますが、環境に配慮した商品開発、節電や節約商品の新規展開、販促強化、エクスプライス㈱のＰＢ商品(ＭＡＸＺＥＮ）の重点販売に取り組んでまいりました。」
原材料価格、円安による仕入価格、物流コストの上昇がＤＣＭブランド商品に影響している状況と、商品開発・販促・ＭＡＸＺＥＮ重点販売による対応を再確認した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ＤＣＭブランド商品につきましては、原材料価格の上昇と円安による仕入価格の上昇、物流コスト上昇などの影響を受けておりますが」
原材料価格、円安による仕入価格、物流コスト上昇が継続しているとの認識を再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ＤＣＭブランド商品につきましては、原材料価格の上昇と円安による仕入価格の上昇、物流コスト上昇などの影響を受けておりますが、環境に配慮した商品開発、節電や節約商品の新規展開、販促強化などに取り組んだ効果もあり、売上高構成比率を引き上げることができました。」
原材料価格、円安による仕入価格、物流コストの上昇がＤＣＭブランド商品に影響している状況と、商品開発・販促強化による対応を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大による景気の下振れリスク、個人所得や雇用の悪化リスクに加えて、原材料及びエネルギー価格の高騰に伴う仕入価格の上昇など、引き続き先行きは不透明で厳しい経営環境にあります。」
原材料・エネルギー価格高騰による仕入価格上昇を含む厳しい経営環境を再確認した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ＤＣＭブランド商品につきましては、原材料価格の上昇と円安による仕入価格の上昇、物流コスト上昇などの影響を受けておりますが、環境に配慮した商品開発・販促強化などに取り組んだ効果もあり、好調に売上を伸ばしつつ、売上高構成比率も引き上げることができました。」
原材料価格、円安による仕入価格、物流コストの上昇影響が継続していることを再確認した。一方、環境配慮型の商品開発・販促強化による対応も記載された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ＤＣＭブランド商品につきましては、原材料価格の上昇と円安による仕入価格の上昇、物流コスト上昇などの影響を受けておりますが、商品開発・販促強化などに取り組んだ効果もあり、好調に売上を伸ばしつつ、売上高構成比率も引き上げることができました。」
原材料価格上昇と円安による仕入価格上昇に加え、物流コスト上昇の影響がＤＣＭブランド商品に実際に生じたと記載した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ＤＣＭブランド商品につきましては、原材料価格の上昇と円安による仕入価格の上昇などの影響を受けておりますが、商品開発・販促強化などに取り組んだ効果もあり、好調に売上を伸ばしつつ、売上高構成比率も引き上げることができました。」
原材料価格の上昇と円安による仕入価格上昇の影響がＤＣＭブランド商品に実際に生じたと記載された。一方、商品開発・販促強化により売上は好調に推移した。 - FY2022初出有価証券報告書
「小売業界におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大による景気の下振れリスク、個人所得や雇用の悪化リスクに加えて、原材料及びエネルギー価格の高騰に伴う仕入価格の上昇など、引き続き先行きは不透明で厳しい経営環境にあります。」
原材料・エネルギー価格の高騰に伴う仕入価格上昇を、従来の感染症・所得・雇用リスクに加わる経営環境上のリスクとして初めて明示した。ホームインプルーブメント部門でも木材・鉄などの原材料高騰による価格上昇の影響を記載している。