DCMホールディングス（3050）・リスク対処
若者の車離れによる自動車用品需要の低迷
FY2017-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2023。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自動車離れ・保有期間長期化等による自動車需要構造変化17社が書いているテーマ・逆風18社・追い風0社
DCMホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023対処有価証券報告書
「カー用品につきましては、オイルやワイパーなどの整備用品は好調に推移しました。」
過去に低調と記載された整備・メンテナンス用品について、オイルやワイパーなどが好調と記載された。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「カー用品については、整備・メンテナンス用品の販売は低調でしたが、車内の快適・便利商品は好調に推移しました。」
整備・メンテナンス用品の販売低迷が続いた。今回の記載では、その原因として若者の車離れは明示されていない。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「若者の車離れの影響から、車の整備・メンテナンス用品の販売が低調に推移しました。」
若者の車離れを背景として、車の整備・メンテナンス用品の販売低迷が実際の業績状況として記載された。