限られた主要技術者への依存と採用競争
FY2016に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
セキュアヴェイルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、効率的かつ効果的な募集、採用活動を行い、提供する技術の質的向上を図るため、人材教育に注力しておりますが、派遣技術者の確保が十分に行えない場合は、顧客企業からの要請に対応できないことになり、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
情報セキュリティ技術者の確保・教育を進める対応と、十分に確保できない場合の事業影響リスクを引き続き記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの展開する人材サービス事業では、情報セキュリティエンジニアは重要な経営資源であり、優秀な派遣技術者の確保が事業拡大の必要条件でありますが、この分野では今後もニーズが増加していくことが予想されているため、今まで以上に優秀な派遣技術者の確保が要求されるものと考えられます。」
情報セキュリティ技術者の確保を人材サービス事業の拡大条件とするリスクを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「情報セキュリティエンジニアは重要な経営資源であり、優秀な派遣技術者の確保が事業拡大の必要条件でありますが、この分野では今後もニーズが増加していくことが予想されているため、今まで以上に優秀な派遣技術者の確保が要求されるものと考えられます。」
情報セキュリティ技術者の確保を人材サービス事業の拡大条件とするリスクを再確認している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「人材サービス事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、新規案件の受注が停滞しており、派遣人員数が伸び悩み、売上高は26,405千円（前年同期比18.1％減）、セグメント損失は、759千円（前年同四半期は1,183千円のセグメント利益）となりました。」
新規案件の受注停滞により派遣人員数が伸び悩み、人材サービス事業の売上高減少とセグメント損失として、人材確保・派遣拡大に関する従来のリスクが実績に現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「情報セキュリティエンジニアは重要な経営資源であり、優秀な派遣技術者の確保が事業拡大の必要条件でありますが、この分野では今後もニーズが増加していくことが予想されているため、今まで以上に優秀な派遣技術者の確保が要求されるものと考えられます。」
情報セキュリティ技術者の確保を人材派遣事業の拡大条件とし、採用・教育による対応を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「人材派遣事業では、情報セキュリティエンジニアは重要な経営資源であり、優秀な派遣技術者の確保が事業拡大の必要条件でありますが、この分野では今後もニーズが増加していくことが予想されているため、今まで以上に優秀な派遣技術者の確保が要求されるものと考えられます。」
情報セキュリティ技術者の確保を人材派遣事業の拡大条件とする従来のリスクを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかし、派遣技術者の確保が十分に行えない場合は、顧客企業からの要請に対応できないことになり、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
情報セキュリティ技術者の不足と、派遣技術者を十分に確保できないことによる事業制約のリスクを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「人材派遣事業につきましては、継続してグループ外部への売上比率を高めたものの、派遣人員が十分に確保できず、絶対数が伸び悩んだことから、売上高は22,262千円（前年同期は売上高の計上は無し）、セグメント損失は2,590千円（前年同期は5,488千円のセグメント損失）となりました。」
人材派遣事業で外部売上を拡大する一方、派遣人員を十分に確保できず絶対数が伸び悩む状況を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「人材派遣事業につきましては、継続してグループ外部への売上を獲得したものの、派遣人員が十分に確保できず、絶対数が伸び悩んだことから、売上高は10,805千円（前年同期は売上高の計上は無し）、セグメント損失は2,222千円（前年同期は3,480千円のセグメント損失）となりました。」
情報セキュリティ技術者の確保不足と派遣人員数の伸び悩みが継続しており、人材確保リスクが実際の事業制約として再確認されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「派遣人員や教育期間が十分に確保できず、派遣人員の絶対数が伸び悩んだ」
情報セキュリティ人材の確保・育成に関する従来のリスクが、人材派遣事業における派遣人員数の伸び悩みとして実際の事業運営に現れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの展開する人材派遣事業では、情報セキュリティ技術者は重要な経営資源であり、優秀な派遣技術者の確保が事業拡大の必要条件でありますが、この分野では今後もニーズが増加していくことが予想されているため、今まで以上に優秀な派遣技術者の確保が要求されるものと考えられます。」
従来の主要技術者不足・採用競争に加え、人材派遣事業でも優秀な情報セキュリティ技術者の確保が事業拡大の必要条件として明示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、技術者となる人材確保が急務となっており、求人募集費用と育成期間の人件費負担の予算確保が課題であります。」
セキュリティ技術者の確保を引き続き急務とし、求人費用と育成期間中の人件費負担を課題としている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「また、技術者となる人材確保が急務となっており、求人募集費用と育成期間の人件費負担の予算確保が課題であります。」
採用拡大を進めている一方、セキュリティ技術者の確保を急務とし、募集費用と育成期間中の人件費負担を課題として明示している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループは将来の業務規模拡大を見据え、定期採用や中途採用を拡大しました。これに伴い、当第１四半期連結会計期間末における当社及び連結子会社の従業員数は、前事業年度末に比べ16名増加し、67名となりました。」
定期採用・中途採用を拡大し、従業員数を16名増の67名とした。限られた技術者・人材への対応策が進展している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「特に、この分野における技術者は、需要に比して供給が不足しているのが現状であり、当該技術者をめぐる各社の競争は激化の一途をたどっております。」
限られた技術者への依存に加え、技術者不足と採用競争が一層激化していると説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ネットワーク・セキュリティ分野は比較的新しい分野のため、ソフトウエア開発の重要な部分を一部の限られた技術者たちに依存せざるを得ません。特に、この分野における技術者は、需要に比して供給が不足しているのが現状」
主要技術者の在籍継続が保証されず、競合他社への移籍時には業績に影響し得るとしている。