婚姻件数・結婚式件数の減少と装花単価下落
FY2016に初出。31回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ビューティカダンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026施行件数増加も1件当たり売上水準低下有価証券報告書
「一方で、新規式場の稼働に加え、関西・福岡エリアを中心とした既存会場でのシェア拡大や受注増により、施行件数は通期で前年を上回りました。1件当たりの売上水準は、小規模婚礼やフォト婚の増加等により前年を下回ったものの、施行件数の増加により増収となりました。」
小規模婚礼・フォト婚の増加により1件当たり売上水準は低下したが、施行件数増加によりブライダル部門は増収となった。 - 2026-08-14再掲業績予想の修正
「ブライダル分野においては、婚姻件数の減少による市場縮小が続く一方で、高付加価値化や多様化する顧客ニーズへの対応がより重要になるものと考えております。」
婚姻件数減少による市場縮小と、高付加価値化・顧客ニーズ多様化への対応を継続して認識している。 - FY2026-H1施行件数減少も1件当たり売上水準は上昇有価証券報告書
「同事業では、前年の高水準からの反動に加え、一部主要会場における受注減や新規取引先の稼働遅れ等の影響により、施行件数は前年を下回って推移しました。一方で、施行件数は前年を下回って推移したものの、１件あたりの売上水準は前年を上回って推移し、また施行に付随する売上も一定程度寄与したことから、売上の減少幅は一定の範囲にとどまりました。」
ブライダル装花事業では主要会場の受注減や新規取引先の稼働遅れにより施行件数が減少した一方、1件当たり売上水準は前年を上回った。 - FY2025件数減少も単価回復傾向有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は、１件あたりの単価が回復（上昇）傾向にあったものの、件数が減少したため、335,890千円(前年同期比5.0％減)となりました。」
婚礼1件当たり単価は回復したが、件数減少によりブライダル装花事業は減収となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は、１件あたりの単価が回復（上昇）傾向にあったため、175,526千円(前年同期比5.2％増)となりました。」
ブライダル装花の1件当たり単価の回復・上昇により売上高は前年同期比5.2％増となった。一方、少子化・ナシ婚等による市場縮小とコロナ禍後の回復という従来の認識を継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「婚姻件数は、年々減少傾向にあり、1972年に110万組(婚姻率10.4％)とピークを迎えた後、2018年には60万組を下回り、2023年にはコロナ禍の影響もあり47万4,717組となりました。」
婚姻件数は2023年に47万4,717組まで減少したと更新され、少子化・結婚件数減少によるブライダル市場縮小リスクを継続して記載している。通期のブライダル装花事業売上高も前年同期比5.7％減となった。 - FY2024-Q3市場回復・売上増継続有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は、期の中盤まではコロナ禍からの反動増の影響が大きかった前年同期比では横ばいとなりましたが、後半からは回復傾向にあり266,739千円(前年同期比11.0％増)となりました。」
ブライダル装花事業は期後半から回復傾向となり、売上高は前年同期比11.0％増となった。少子化・ナシ婚等による市場縮小リスクの認識は継続している。 - FY2024-Q2結婚式単価の回復傾向継続有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は１組あたりの単価は回復傾向にありますが、コロナ禍からの反動増の影響が大きかった前年同期比では横ばいとなり166,887千円(前年同期比0.3％増)となりました。」
1組当たりの単価は回復傾向にある一方、コロナ禍からの反動増があった前年同期との比較では売上高はほぼ横ばいとなった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、これまでは大きな市場規模が保持されておりましたが、コロナ禍の影響を受け同市場規模は大幅に縮小し、その後回復基調で推移しております。」
少子化・結婚件数減少による市場縮小と、コロナ禍による市場縮小を引き続き認識しつつ、その後は回復基調としている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「婚姻件数は、年々減少傾向にあり、1972年に110万組(婚姻率10.4％)とピークを迎えた後、2018年には60万組を下回り、2021年にはコロナ禍の影響もあり50万1,138組となりました。婚姻件数は一気に減少に向かう状況とはなっていないものの、長期的には縮小傾向と考えられております。」
婚姻件数の長期縮小と、結婚式件数・費用の減少によるブライダル装花単価下落のリスクを、2021年の婚姻件数データを更新して継続開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、これまでは大きな市場規模が保持されておりましたが、昨今のコロナ禍の影響を受け同市場規模は大幅に縮小し、その後徐々に回復基調で推移しております。」
少子化・結婚件数減少による市場縮小とコロナ禍の影響を引き続き認識しつつ、市場は徐々に回復基調としている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は、新型コロナウイルス感染拡大による結婚式の延期等により厳しい状況が続いておりましたが、徐々にキャンセル件数が大幅に減少する等回復基調で推移したことから64,676千円(前年同期比17.0％増)となりました。少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、これまでは大きな市場規模が保持されていましたが、昨今のコロナ禍の影響を受け、同市場規模は大幅な縮小が際立つ結果となりました。」
キャンセル件数の減少など回復要因を記載する一方、少子化・結婚件数減少とコロナ禍によるブライダル市場縮小の認識を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、これまでは大きな市場規模が保持されていましたが、昨今のコロナ禍の影響を受け、同市場規模は大幅な縮小が際立つ結果となりました。」
少子化・結婚件数減少による市場縮小に加え、コロナ禍によるブライダル市場規模の大幅な縮小を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、これまでは大きな市場規模が保持されていましたが、昨今のコロナ禍の影響を受け、同市場規模は大幅な縮小が際立つ結果となりました。」
少子化・結婚件数減少による市場縮小に加え、コロナ禍によるブライダル市場規模の大幅な縮小を引き続き記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、これまでは大きな市場規模が保持されていましたが、昨今のコロナ禍の影響を受け、同市場規模は大幅な縮小が際立つ結果となりました。」
従来の少子化・結婚件数減少による市場縮小に加え、コロナ禍によりブライダル市場規模の大幅な縮小が際立つと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「婚姻件数は、年々減少傾向にあり、1972年に110万組(婚姻率10.4％)とピークを迎えた後、2018年には60万組を下回り、2020年にはコロナ禍の影響もあり52万5,000組となりました。」
婚姻件数の長期的な減少に加え、2020年にはコロナ禍の影響も含め52万5,000組まで減少したと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は、新型コロナウイルス感染拡大により2020年３月以降結婚式の延期が続き、90,533千円(前年同期比43.5％減)となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による結婚式延期が続き、ブライダル装花事業の売上高は前年同期比43.5％減となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は、新型コロナウイルス感染拡大により本年３月以降結婚式の延期が続き、32,249千円(前年同期比50.2％減)となりました。」
結婚式の延期が続き、ブライダル装花事業の売上高が前年同期比50.2％減となった。 - FY2020婚姻件数統計の更新有価証券報告書
「婚姻件数は、年々減少傾向にあり、1972年に110万組(婚姻率10.4％)とピークを迎えた後、2018年には60万組を下回りました。…結婚式の件数の減少や結婚式にかける費用が減少し、当社の事業であるブライダル装花単価が下落する可能性があります。」
婚姻件数の基準年を2018年に更新し、60万組を下回ったとの数値を示した。結婚式件数・費用の減少による装花単価下落リスクの認識は継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、未だ大きな市場規模が保持されております。」
結婚件数減少や「ナシ婚」による市場縮小と、晩婚化・オリジナル挙式志向による市場維持を継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、未だ大きな市場規模が保持されております。」
結婚件数の減少や「ナシ婚」による市場縮小と、晩婚化・オリジナル挙式志向による市場維持を引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「婚姻件数は、年々減少傾向にあり、1972年に110万組(婚姻率10.4％)とピークを迎えた後、2015年には65万組を下回りました。…結婚式の件数の減少や結婚式にかける費用が減少し、当社の事業であるブライダル装花単価が下落する可能性があります。」
婚姻件数の長期縮小、結婚式件数・費用の減少、ブライダル装花単価下落のリスクを数値とともに継続開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、未だ大きな市場規模が保持されております。」
結婚件数減少や「ナシ婚」による市場縮小傾向と、晩婚化・オリジナル挙式志向による市場維持を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、未だ大きな市場規模が保持されております。」
結婚件数の減少や「ナシ婚」による市場縮小傾向を認識しつつ、結婚式単価の上昇やオリジナル挙式志向による市場維持も継続して記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「少子化による結婚件数の減少と、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にあるものの、晩婚化による結婚式単価の上昇や、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に新規参入企業が増加するなど、未だ大きな市場規模が保持されております。」
結婚件数の減少や「ナシ婚」による市場縮小傾向を認識しつつ、晩婚化やオリジナル挙式志向による単価上昇・市場維持も記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「婚姻件数は、年々減少傾向にあり、昭和47年に110万組(婚姻率10.4％)とピークを迎えた後、平成27年には65万組を下回りました。婚姻件数は長期的には縮小傾向と考えられておりますが、一気に減少に向かう状況とはなっておりません。しかしながら、婚姻適齢階層の結婚観の変化により婚姻件数は減少しないものの結婚式の件数の減少や結婚式にかける費用が減少し、当社の事業であるブライダル装花単価が下落する可能性があります。」
婚姻件数の長期縮小、結婚式件数・費用の減少、ブライダル装花単価下落のリスクを数値とともに継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「婚姻件数は、年々減少傾向にあり、昭和47年に110万組(婚姻率10.4％)とピークを迎えた後、平成27年には65万組を下回りました。婚姻件数は長期的には縮小傾向と考えられておりますが、一気に減少に向かう状況とはなっておりません。しかしながら、婚姻適齢階層の結婚観の変化により婚姻件数は減少しないものの結婚式の件数の減少や結婚式にかける費用が減少し、当社の事業であるブライダル装花単価が下落する可能性があります。」
婚姻件数の長期縮小、結婚式件数・費用の減少、ブライダル装花単価下落のリスクを過去の数値とともに継続開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は関東エリアにおける件数減の影響もあり、343,997千円(前年同期比3.6％減)となりました。少子化と晩婚化、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、市場規模は縮小傾向にあるものの、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に一定の市場規模が保持されております。」
関東エリアの件数減と市場縮小傾向が続き、ブライダル装花事業は前年同期比3.6％減となった。一方、前四半期累計の前年同期比8.0％減から減少幅は縮小している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は関東エリアにおける件数微減の影響もあり、248,392千円(前年同期比8.0％減)となりました。少子化と晩婚化、「ナシ婚」ともいわれる婚姻届のみの結婚の増加等により、市場規模は縮小傾向にあるものの、ゲストハウス・ウエディングやレストラン・ウエディング等オリジナル挙式志向の高まりを背景に未だ大きな市場規模が保持されております。」
関東エリアの件数微減等を背景に、ブライダル装花事業の売上高が前年同期比8.0％減となり、前四半期の前年同期比3.2％減から減少幅が拡大した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「ブライダル装花事業の売上高は関東エリアにおける件数微減の影響もあり、96,849千円(前年同期比3.2％減)となりました。」
関東エリアの件数微減により、ブライダル装花事業の売上高が前年同期比3.2％減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「婚姻件数は長期的には縮小傾向と考えられておりますが、一気に減少に向かう状況とはなっておりません。しかしながら、婚姻適齢階層の結婚観の変化により婚姻件数は減少しないものの結婚式の件数の減少や結婚式にかける費用が減少し、当社の事業であるブライダル装花単価が下落する可能性があります。」
婚姻件数だけでなく結婚式件数・費用の減少を通じた装花単価下落をリスクとしている。