業務スーパーの店舗ネットワーク拡大
FY2016-Q2に初出。47回の記載のうち45回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載は2026-09-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「出店20店舗、退店５店舗、純増15店舗の結果、総店舗数が1,137店舗となりました。」
業務スーパーは当中間期に20店舗を出店、5店舗を退店し、純増15店舗、総店舗数1,137店舗となった。前回の1,105店舗から32店舗増加している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「出店27店舗、退店６店舗、純増21店舗の結果、総店舗数が1,105店舗となりました。」
業務スーパーは27店舗を出店、6店舗を退店して純増21店舗となり、総店舗数は前年度末の1,084店舗から1,105店舗へ増加した。ＦＣオーナーの出店意欲が旺盛で、今後も継続的な新規出店を見込んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「出店56店舗、退店20店舗、純増36店舗の結果、総店舗数は1,084店舗となりました。」
年間で56店舗を出店、20店舗を退店し、純増36店舗、総店舗数1,084店舗となった。2024年10月には九州エリア（沖縄県を除く）で100店舗の出店を達成した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「出店23店舗、退店９店舗、純増14店舗の結果、総店舗数は1,062店舗となりました。なお、2024年４月よりこれまで地方エリアであった鹿児島県を直轄エリアに変更しております。」
業務スーパーは23店舗出店、9店舗退店、純増14店舗となり、総店舗数が前四半期の1,051店舗から1,062店舗へ増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「出店３店舗、退店０店舗、純増３店舗の結果、総店舗数は1,051店舗となりました。」
業務スーパーは３店舗を出店し、退店はなく、総店舗数が前年度末の1,048店舗から1,051店舗へ増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「出店53店舗、退店12店舗、純増41店舗の結果、総店舗数は1,048店舗となりました。」
年間で53店舗を出店、12店舗を退店し、純増41店舗、総店舗数1,048店舗となった。前年度末の1,000店舗達成後も店舗網が拡大している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「出店34店舗、退店９店舗、純増25店舗の結果、総店舗数は1,032店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア26店舗、地方エリア８店舗であります。出店に関しましては九州地方を中心として全国的に新規出店があり、当連結会計年度の出店計画に対しても順調に進捗しております。」
業務スーパーの総店舗数は前四半期の1,023店舗から1,032店舗へ増加した。34店舗出店、9店舗退店、純増25店舗となり、当連結会計年度の出店計画も順調に進捗している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「出店24店舗、退店８店舗、純増16店舗の結果、総店舗数は1,023店舗となりました。」
業務スーパーの総店舗数が前四半期の1,012店舗から1,023店舗へ増加した。24店舗を出店、８店舗を退店し、純増16店舗となった。九州地方を中心とした全国的な新規出店も継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「出店７店舗、退店２店舗、純増５店舗の結果、総店舗数は1,012店舗となりました。」
業務スーパーの総店舗数が前四半期の979店舗から1,012店舗へ増加した。７店舗を出店、２店舗を退店し、純増５店舗となった。九州地方を中心とした全国的な出店も継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「出店48店舗、退店19店舗、純増29店舗の結果、総店舗数は979店舗となりました。」
業務スーパーの総店舗数が前四半期の969店舗から979店舗へ増加した。第3四半期累計で48店舗を出店、19店舗を退店し、純増29店舗となった。九州地方を中心に全国的な出店も進めている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「出店34店舗、退店15店舗、純増19店舗の結果、総店舗数は969店舗となりました。」
業務スーパーの総店舗数が前年度末の950店舗から969店舗へ増加し、当第2四半期累計で34店舗を出店、15店舗を退店して純増19店舗となった。九州地方を中心に全国的な新規出店も記載されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「出店19店舗、退店13店舗、純増６店舗の結果、総店舗数は956店舗となりました。」
業務スーパーの総店舗数が前年度末の950店舗から956店舗へ増加し、19店舗出店、13店舗退店、純増６店舗となった。九州地方を筆頭に全国各地で新規出店を進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「「業務スーパー」の出店状況は、出店77店舗、退店６店舗、純増71店舗の結果、総店舗数は950店舗となりました。」
年間で77店舗を出店、６店舗を退店し、総店舗数は933店舗から950店舗へ増加した。また、「業務スーパー宮崎大塚店」の開店により47都道府県への出店を達成した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「出店58店舗、退店４店舗、純増54店舗の結果、総店舗数は933店舗となりました。」
業務スーパーの総店舗数が前四半期の922店舗から933店舗へ増加した。第３四半期累計で58店舗を出店、４店舗を退店し、純増54店舗となった。関東地方・九州地方を中心とする出店と、老朽店舗の移転促進も継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「業務スーパー」の出店状況は、出店45店舗、退店２店舗、純増43店舗の結果、総店舗数は922店舗となりました。」
総店舗数は前四半期の900店舗から922店舗へ増加し、当第２四半期連結累計期間に45店舗を出店、２店舗を退店して純増43店舗となった。関東地方・九州地方を中心とする出店と、老朽店舗の移転促進も継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「出店22店舗、退店１店舗、純増21店舗の結果、総店舗数は900店舗となりました。」
業務スーパーの総店舗数が前連結会計年度末の879店舗から900店舗へ増加し、22店舗出店、１店舗退店、純増21店舗となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「出店52店舗、退店18店舗、純増34店舗の結果、総店舗数が879店舗となりました。」
年間で52店舗を出店、18店舗を退店し、純増34店舗、総店舗数879店舗となった。前四半期の866店舗から13店舗増加している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店36店舗、退店15店舗、純増21店舗の結果、総店舗数は866店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア26店舗、地方エリア10店舗であります。」
総店舗数は前四半期の862店舗から866店舗へ増加し、36店舗出店、15店舗退店、純増21店舗となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店25店舗、退店８店舗、純増17店舗の結果、総店舗数は全国で862店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア18店舗、地方エリア７店舗であります。出店に関しましては九州や関東といったエリアを中心に進み、４月には店舗が無かった長崎県にも出店いたしました。」
総店舗数は前四半期の851店舗から862店舗へ増加した。25店舗出店、8店舗退店、純増17店舗で、長崎県への初出店も記載されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店９店舗、退店３店舗、純増６店舗の結果、総店舗数は851店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア７店舗、地方エリア２店舗であります。」
前連結会計年度末の845店舗から851店舗へ増加し、９店舗出店、３店舗退店、純増６店舗となった。直轄エリア７店舗、地方エリア２店舗の内訳も示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「業務スーパー事業における店舗につきましては、49店舗の出店、17店舗の退店の結果、純増32店舗で総店舗数は845店舗となりました。」
年間で49店舗を出店、17店舗を退店し、純増32店舗、総店舗数845店舗となった。前回記載の833店舗から12店舗増加している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店34店舗、退店14店舗、純増20店舗の結果、総店舗数は833店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア26店舗、地方エリア８店舗であります。出店に関しましては関東エリアや九州エリアへの出店を中心に新規出店を進めると同時に、営業年数が長くなり老朽化してきた店舗の移転等を積極的にＦＣオーナーに勧めております。」
総店舗数は前四半期の826店舗から833店舗へ増加し、34店舗出店、14店舗退店、純増20店舗となった。関東エリアや九州エリアを中心とする出店方針も継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店23店舗、退店10店舗、純増13店舗の結果、総店舗数は826店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア17店舗、地方エリア６店舗であります。出店に関しましては西日本エリアを中心に出店が進み、２月には店舗が無かった大分県にも出店いたしました。」
総店舗数は前四半期の819店舗から826店舗へ増加し、23店舗出店、10店舗退店、純増13店舗となった。西日本を中心とする出店と、大分県への初出店が記載されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店13店舗、退店７店舗、純増６店舗の結果、総店舗数は819店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア10店舗、地方エリア３店舗であります。出店に関しましては関東エリアや九州地方への出店を中心に新規出店を進めており、また、営業年数が長くなり老朽化してきた店舗の移転などを積極的にフランチャイズ（以下、ＦＣ）オーナーに勧めております。」
総店舗数が前四半期の809店舗から819店舗へ増加し、13店舗出店、７店舗退店、純増６店舗となった。関東エリアや九州地方を中心とする出店方針も示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店34店舗、退店５店舗、純増29店舗の結果、総店舗数は809店舗となりました。」
総店舗数が前四半期の802店舗から809店舗へ増加し、34店舗出店、５店舗退店、純増29店舗となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店25店舗、退店３店舗、純増22店舗の結果、総店舗数は802店舗となりました。」
総店舗数が前四半期の796店舗から802店舗へ増加し、25店舗出店、３店舗退店、純増22店舗となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店17店舗、退店１店舗、純増16店舗の結果、総店舗数は796店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア10店舗、地方エリア７店舗であります。出店に関しましては関東エリアへの出店を中心に新規出店を進めており、また、営業年数が長くなり老朽化してきた店舗の移転等を積極的にＦＣオーナーに勧めております。」
総店舗数が前四半期の773店舗から796店舗へ増加し、17店舗出店、１店舗退店、純増16店舗となった。関東エリアを中心とする新規出店方針も継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店34店舗、退店8店舗、純増26店舗の結果、総店舗数は773店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア26店舗、地方エリア8店舗であります。」
総店舗数が前四半期の763店舗から773店舗へ増加し、34店舗出店、8店舗退店、純増26店舗となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、22店舗の出店、６店舗の退店、純増16店舗の結果、総店舗数は763店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア18店舗、地方エリア４店舗であります。出店に関しましては関西エリア・関東エリア共に新規出店を進めており、同時に営業年数が長くなり老朽化してきた店舗のＦＣオーナーに移転等を積極的に勧めております。」
総店舗数が前四半期の751店舗から763店舗へ増加し、22店舗出店、６店舗退店、純増16店舗となった。関西・関東の両エリアで新規出店を進めている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店７店舗、退店３店舗、純増４店舗の結果、総店舗数は751店舗となりました。新規出店の内訳といたしましては、直轄エリア５店舗、地方エリア２店舗であります。出店に関しましては関東エリアへの出店を中心に新規出店を進めており、また、営業年数が長くなり老朽化してきた店舗の移転等を積極的にＦＣオーナーに勧めております。」
総店舗数が前四半期の739店舗から751店舗へ増加し、第１四半期累計で７店舗出店、３店舗退店、純増４店舗となった。直轄エリア・地方エリア別の出店数も示されている。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業務スーパー事業における出店状況は、出店35店舗、退店９店舗、純増26店舗の結果、総店舗数は739店舗となりました。出店に関しましては関東エリアへの出店を中心に新規出店を進めると同時に、営業年数が長くなり老朽化してきた店舗の移転等を積極的にＦＣオーナーに勧めております。」
第２四半期累計時点の総店舗数730店舗から739店舗へ増加し、累計で35店舗を出店、純増26店舗となった。関東エリア中心の出店方針も明記されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「25店舗の出店、８店舗の退店、純増17店舗の結果、総店舗数は730店舗となりました。」
当第２四半期連結累計期間の出退店実績と、期末時点の総店舗数を具体的に示している。