グループシナジーの追求
FY2017に初出。16回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、ＭＲの情報提供に薬局事業の知見を活かすことで、患者さまや医療関係者目線の情報提供を行い、市場シェアを拡大してまいります。」
薬局事業の知見を製薬事業のMR情報提供に活用し、事業間シナジーによる市場シェア拡大を進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「今後も、薬局事業及びＢＰＯ事業とのシナジーを活かすとともに、医薬品に集中特化することで、中期目標に向けて更なる成長を実現してまいります。」
第一三共エスファ株式会社の連結子会社化を受け、薬局事業・BPO事業とのシナジー活用に加え、医薬品への集中特化を通じた成長方針を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「今般の株式取得は、第一三共エスファ株式会社と当社グループの情報やノウハウを共有することで付加価値の高い医薬品の開発や、ＡＧを中心とした顧客ニーズに応える製品を生み出すことにより、医療貢献と事業発展につなげることを目的としております。」
第一三共エスファ株式会社との情報・ノウハウ共有、AGを中心とする製品開発、両社事業の融合によるシナジー追求を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、第一三共エスファ株式会社のグループ化によるシナジー効果を実現するために取り組んでおります。」
第一三共エスファ株式会社の株式30％取得完了を受け、同社のグループ化によるシナジー実現に向けた取り組みを示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「今般の株式取得は、第一三共エスファ株式会社と当社グループの情報やノウハウを共有することで付加価値の高い医薬品の開発や、ＡＧを中心とした顧客ニーズに応える製品を生み出すことにより、医療貢献と事業発展につなげることを目的としております。」
第一三共エスファ株式会社との情報・ノウハウ共有を通じ、付加価値の高い医薬品開発やAG製品の創出を目指すグループシナジーの具体的な計画が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「医薬品製造販売事業においては、大手提携製薬企業との共同プロモーションによる売上が好調に推移しております。」
医薬品製造販売事業と提携製薬企業の共同プロモーションによる事業間・企業間シナジーが売上に表れている。 - FY2021前進有価証券報告書
「医薬品製造販売事業においては、当社保険薬局での自社製品の販売促進及び大手提携製薬企業との共同プロモーション、治験薬の取り扱いにより収益改善を実現しました。」
保険薬局での自社製品販売、提携製薬企業との共同プロモーション、治験薬の取り扱いを通じ、事業間・企業間シナジーによる収益改善を実現した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「医薬品製造販売事業においては、当社保険薬局での自社製品の販売促進及び大手提携製薬企業との共同プロモーション、治験薬の取り扱いにより収益改善を実現しました。」
保険薬局での自社製品販売に加え、提携製薬企業との共同プロモーションや治験薬の取り扱いを通じ、事業間・企業間のシナジーを具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「薬局運営においては、国の求めるジェネリック医薬品の使用割合80％を達成し使用促進を進める中、藤永製薬株式会社の製品を積極的に使用する等のグループシナジー追求をしてまいりました。」
ジェネリック医薬品の使用促進と藤永製薬製品の薬局での積極使用を通じ、保険薬局事業と医薬品製造販売事業のシナジーを具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「今後当社グループは３つの事業のシナジーを高め、医薬品の製造から患者さまにお届けするまでの一気通貫のサービスを確立し、総合ヘルスケアカンパニーを目指してまいります。」
グループシナジーの対象を保険薬局・BPO・医薬品製造販売の3事業に広げ、一気通貫サービスの確立を目指している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、平成30年11月９日付で、医師監修による「正確さ」を重視した医療情報のWebメディアmedicommi（メディコミ）を提供している株式会社SPLENDIDをグループ化しており、さらなるグループシナジーを追求してまいります。」
株式会社SPLENDIDをグループ化し、医療情報Webメディア事業を加えたグループシナジーの追求を進めた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、平成30年10月１日付で持株会社体制へ移行し、（１）グループ経営戦略推進の機能強化、（２）権限と責任の明確化による意思決定の迅速化、（３）コンプライアンス管理体制を重視したコーポレートガバナンスの強化、（４）グループシナジーの最大化を目指してまいります。」
持株会社体制への移行を実施し、グループ経営戦略推進機能の強化とシナジー最大化に向けた具体的な組織基盤を整えた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「持株会社体制へ移行することで、（１）グループ経営戦略推進機能の強化、（２）権限と責任の明確化による意思決定の迅速化、（３）コンプライアンス管理体制を重視したコーポレートガバナンスの強化、（４）グループシナジーの最大化を目指してまいります。」
持株会社体制への移行を、グループ経営戦略推進機能の強化とグループシナジー最大化の手段として決定した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、厳しさを増す業界環境の中で安定した収益基盤を確保するために、グループ各社で経営戦略を共有し相乗効果を発揮するとともに、最適な事業ポートフォリオを実現してまいります。」
グループ各社で戦略を共有し、相乗効果を発揮することを中長期戦略として明示している。