公式アプリとデジタル活用による情報配信・集客強化
FY2017に初出。22回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社の会員プログラムである「アルペングループメンバーズ」は、会員数を順調に拡大しており、2026年６月末時点では約1,634万人が登録をしています。」
会員数が前年度の約1,283万人から約1,634万人へ拡大した。会員・購買データを分析し、EC・店舗を連動させる顧客接点強化の基盤が拡大している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年６月末時点で会員プログラムには約1,283万人の登録があり、この顧客データを有効活用することによって、戦略立案や商品の仕入れ・企画の精度をさらに向上させることが可能と考えております。そのため、全ての社員がデータへの感度を高め、感覚論・経験論ではない、データに基づいた判断を全社的に実行できるよう、データ経営の推進を図ってまいります。」
会員数が約1,100万人から約1,283万人へ拡大し、会員データを戦略立案・仕入れ・商品企画に活用する全社的なデータ経営を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、店舗とＥＣとの連携強化や情報発信におけるデジタル領域の活動についても継続的に取り組み、販売力を高めてまいりました。」
店舗とECの連携強化、デジタル領域での情報発信を含むデジタル活用を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、ＥＣと店舗との連携強化、アプリ会員の方への情報発信の充実など、デジタル領域の取組みも引き続き進めてまいりました。」
ＥＣと店舗の連携強化、アプリ会員への情報発信を含むデジタル領域の取り組みを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、ECと店舗との連携強化、アプリ会員の方への情報発信の充実など、デジタル領域の取り組みも引き続き進めてまいりました。」
ECと店舗の連携強化、アプリ会員への情報発信を含むデジタル領域の取り組みを継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年6月末時点で会員プログラムには約1,100万人の登録があり、この顧客データを有効活用することによって、戦略立案や商品の仕入れ・企画の精度をさらに向上させることが可能と考えております。そのため、全ての社員がデータへの感度を高め、感覚論・経験論ではない、データに基づいた判断を全社的に実行できるよう、データ経営の推進を図ってまいります。」
デジタル施策が、EC・アプリ活用から約1,100万人の会員データを用いた戦略立案・仕入れ・商品企画と全社的なデータ経営へ具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、ＥＣサイトのサービス改善や、店舗との連携強化、アプリ会員の方への情報発信の充実など、デジタル領域の強化も引き続き進めております。」
ECサイトのサービス改善、店舗との連携、アプリ会員への情報発信を含むデジタル活用を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、ECサイトのサービス拡充や、店舗との連携強化など、デジタル領域の強化を進めるとともに、」
ECサイトのサービス拡充と店舗との連携強化を含むデジタル活用を引き続き進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「スポーツ・レジャー用品のＥＣ市場における優位性の確立に向け、ＥＣサイトの使い勝手と購買体験を継続的に向上させ、リアル店舗の価値も最大限に引き出せるようなOMO施策を推進することで、お客様にとって本当に快適な、使いやすく魅力のあるサービスを実現する。」
ECサイト単体の拡充から、ECとリアル店舗を一体化するOMO施策へとデジタル活用の構想が明確化された。約400店舗との連携や購買体験の改善も競争優位性として明示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、新しい生活様式や消費行動にいち早く対応すべく、ＥＣサイトのサービス拡充や利便性の向上、自社ポイントプログラムの会員数拡大、店舗とＥＣの連携強化など、デジタル領域の強化を引き続き進めております。」
従来のＥＣサイト、ポイントプログラム、デジタルマーケティングの強化に加え、店舗とＥＣの連携強化を進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、新しい生活様式や消費行動にいち早く対応すべく、ＥＣサイトにおけるサービス拡充や利便性の向上、自社ポイントプログラムの会員数拡大、デジタルマーケティングの強化など、デジタル領域の強化を引き続き進めております。」
ＥＣサイト、ポイントプログラム、デジタルマーケティングを含むデジタル活用を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、新しい生活様式や消費行動にいち早く対応すべく、ＥＣサイトにおけるサービス拡充や利便性の向上、自社ポイントプログラムの会員数拡大、デジタルマーケティングの強化など、デジタル領域の強化を優先して進めております。」
生活様式・消費行動の変化への対応として、ＥＣサイト、ポイントプログラム、デジタルマーケティングを含むデジタル施策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、急速に変化している生活様式や消費行動にいち早く対応すべく、自社ＥＣサイトの拡充や自社ポイントプログラムの会員数拡大、デジタルマーケティングの強化など、デジタル領域の強化を進めております。」
生活様式・消費行動の変化への対応として、自社ＥＣサイト、ポイントプログラム、デジタルマーケティングの強化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、急速に変化している生活様式や消費行動にいち早く対応すべく、自社ＥＣサイトの拡充や自社ポイントプログラムの会員数拡大、デジタルマーケティングの強化など、デジタル領域の強化を進めております。」
生活様式・消費行動の変化への対応として、自社ＥＣサイト、ポイントプログラム、デジタルマーケティングの強化を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、急速に変化している生活様式や消費行動にいち早く対応すべく、自社ＥＣサイトの拡充や自社ポイントプログラムの会員数拡大、デジタルマーケティングの強化など、デジタル領域の強化を進めております。」
生活様式・消費行動の変化への対応として、自社ＥＣサイト、ポイントプログラム、デジタルマーケティングの強化を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、目まぐるしく変化する消費行動にいち早く対応すべく、自社ＥＣサイトの拡充や自社ポイントプログラムの会員数拡大、デジタルマーケティングの強化などにより、デジタル領域の強化を進めております。」
公式アプリを含むデジタル活用の流れとして、自社ＥＣサイト、ポイントプログラム、デジタルマーケティングの強化を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、目まぐるしく変化する消費行動にいち早く対応すべく、自社ＥＣサイトの拡充や2019年４月に導入した自社ポイントプログラムの会員数拡大、デジタルマーケティングの強化などにより、デジタル領域の強化を進めております。」
公式アプリに限らず、自社ＥＣサイト、ポイントプログラム、デジタルマーケティングを含むデジタル活用を継続して強化している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、目まぐるしく変化する消費行動にいち早く対応すべく、自社ＥＣサイトの開設や商品構成の見直し、デジタルマーケティングの実施などにより、ＥＣ、デジタル領域の強化を進めております。」
公式アプリに限らず、自社ECサイトの開設やデジタルマーケティングの実施へとデジタル活用の施策を広げた。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、公式アプリのリニューアルなど、デジタルを活用したマーケティング施策を強化し、お客様のニーズに合わせた情報配信の強化に取組んでまいりました。」
公式アプリのリニューアル、デジタルマーケティング、顧客ニーズに合わせた情報配信が新たな集客・顧客対応施策として明示された。