海外調達に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
アルペンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。65社中41社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは為替変動リスクを抑制するために、為替予約等のヘッジを行っておりますが、為替レートが急激に変動した場合には、仕入原価の上昇要因となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外調達に伴う為替変動リスクと、為替予約等によるヘッジ方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは為替変動リスクを抑制するために、為替予約等のヘッジを行っておりますが、為替レートが急激に変動した場合には、仕入原価の上昇要因となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外調達に伴う為替変動リスクと、為替予約等によるヘッジ方針を継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは為替変動リスクを抑制するために、為替予約等のヘッジを行っておりますが、為替レートが急激に変動した場合には、仕入原価の上昇要因となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外調達に伴う為替変動リスクと、為替予約等によるヘッジ方針を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、資源・エネルギー価格の上昇や円安影響を受けて様々な商品やサービス価格が上昇しているほか、海外経済の減速懸念もあり、先行きは不透明な状況となっております。」
円安の影響を受けた商品・サービス価格の上昇と海外経済の減速懸念が続き、為替変動を含む外部環境の不透明感が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「デリバティブ評価損 287」
当第2四半期連結累計期間にデリバティブ評価損287百万円を計上し、為替変動等に関連する損益影響が実際に発生した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、資源・エネルギー価格の高騰や円安の進行は継続しており、先行きは不透明な状況となっております。」
円安の進行が継続していることが明示され、海外調達に伴う為替変動リスクを取り巻く外部環境の不透明感が強まっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは為替変動リスクを抑制するために、為替予約等のヘッジを行っておりますが、為替レートが急激に変動した場合には、仕入原価の上昇要因となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外調達に伴う為替変動リスクと、為替予約等によるヘッジ方針が従来どおり記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 206」
当第2四半期連結累計期間に為替差損206百万円を計上しており、為替変動による損益影響が続いている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 191」
当四半期に為替差損191百万円を計上した。なお、営業外収益にはデリバティブ評価益195百万円も計上されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは為替変動リスクを抑制するために、為替予約等のヘッジを行っておりますが、為替レートが急激に変動した場合には、仕入原価の上昇要因となり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
当期は為替差損290百万円、デリバティブ評価損641百万円を計上しており、為替関連の損益影響が記載されている。