豪雨・台風・地震等の突発的自然災害による市場・販売影響
FY2019-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
アルペンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「特にアパレルを中心としたシーズン商品につきましては、不安定な気温変化による需要の変動が大きく、販売動向に影響を受ける状況となりました。」
気温変化によるシーズン商品の需要変動が、アパレルを中心とした販売動向への影響として実際に発生した。 - 2026-05-12顕在化決算
「一方、気候面では気温の変化が非常に激しくなっており、冬物を中心にシーズン商品の販売が影響を受ける形となりました。」
気温変化が冬物を中心とするシーズン商品の販売に影響した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方、気候面では気温の変化が激しく、記録的な猛暑による屋外活動の制限や、厳しい残暑や12月に入ってからも暖かい日が続いたことなどが、アパレルを中心とした秋冬物需要の抑制につながりました。」
記録的な猛暑による屋外活動の制限、厳しい残暑、12月の高温がアパレルを中心とした秋冬物需要の抑制として実際に発生した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ただし、想定を超えた異常気象や、大地震、台風等の大規模自然災害の発生は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
異常気象、大地震、台風等の突発的自然災害による店舗・市場・販売への影響リスクを継続して記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ただし、想定を超えた異常気象や、大地震、台風等の大規模自然災害の発生は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
異常気象、大地震、台風等の突発的自然災害による店舗・市場・販売への影響リスクを継続して記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「スポーツ用品小売業界におきましては、全般的には需要が回復する傾向にありましたが、感染拡大第７波による部活動の縮小や、連休時期に台風が接近・上陸したことなどで伸び悩むカテゴリーもありました。」
感染第7波による部活動縮小と連休時期の台風接近・上陸が、一部カテゴリーの販売伸び悩みとして実際に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「スポーツ用品小売業界におきましては、健康志向を背景としたスポーツ全般への関心は高まっているものの、少子高齢化によるプレイヤーの減少、デジタルを中心とした消費行動の変化により、競争が激化していることに加え、地震や台風、豪雨などの自然災害や、猛暑、暖冬、降雪不足など、気候変動の影響を受けて厳しい経営環境が続いております。」
地震、台風、豪雨などの自然災害に加え、猛暑や暖冬、降雪不足など気候要因の影響を受けた厳しい経営環境が続いている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「スポーツ用品小売業界におきましては、健康志向を背景としたスポーツ全般への関心は高まっているものの、夏場は地震や台風・豪雨などの自然災害の影響が大きく、当四半期会計期間におきましては、気温の低下が例年よりも遅く暖冬傾向のため、厳しい経営環境が続いております。」
地震、台風、豪雨などの自然災害が夏場の事業環境に大きく影響し、自然災害による市場・販売への影響が続いている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「西日本を中心に災害をもたらした「平成30年７月豪雨」、このほかにも前線の活発化により全国各地で記録的な大雨が発生いたしました。また、強力な台風の度重なる上陸による大雨、暴風、高潮など天候不順や北海道での地震発生の影響が大きく、市場が低迷いたしました。」
既存の暖冬・雪不足など季節変動リスクとは別に、平成30年7月豪雨、度重なる台風、北海道の地震など突発的な自然災害が市場低迷に影響したことが初めて記載された。