原材料価格変動と仕入価格転嫁の遅れ
FY2016に初出。25回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-06。
クリエイトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。40社中26社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
- FY2026対処有価証券報告書
「各製品が断続的に値上げされる環境下において、販売先への価格転嫁が順調に進んだほか、製造子会社ダイドレにおいて仕入先の見直しを含めた製造コスト削減が成果を上げたことにより、売上総利益率は17.4％（前年同期比0.0％減）と前年水準を維持しました。」
仕入価格上昇に対する販売価格転嫁と仕入先見直し・製造コスト削減により、売上総利益率を前年水準で維持した。 - FY2025対処有価証券報告書
「原材料価格の動きやマーケット動向等を仕入れメーカーと情報共有、連携強化を図り、販売先への価格転嫁が迅速にできるよう取り組んでおります。また、複数社購買を行うことでリスクを低減しております。」
価格転嫁の迅速化に加え、複数社購買を対応策として明示した。売上総利益率は16.4％から17.4％へ上昇した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当初予想を遥かに上回る資材価格の高騰、人手不足の環境下での自然災害発生（台風被害）と新型コロナウイルス感染症の蔓延による工期遅延、さらに近隣住民の安全安心を優先した結果、基礎工事・RC袖壁工事における想定以上の安全対策等で費用の大幅な増加となり多額の工事損失を計上しました。」
資材価格高騰、工期遅延、安全対策費の増加が施工関連の多額の工事損失として実際に発生した。連結売上総利益率は前年同期比2.1ポイント低下した。 - FY2024-Q3資材価格上昇の鈍化と建設コスト高止まりの併記有価証券報告書
「住宅市場において、建設資材価格は上昇に歯止めが掛かっていますが、労務単価の上昇もあって建設コストは高止まりしています。」
建設資材価格の上昇には鈍化がみられるとする一方、労務単価上昇により建設コストは高止まりしていると記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「一方、引き続き景気の下振れリスクも多く、物価の上昇を受けて、日本以外の主要各国では積極的な金融引き締めが実施され、金利が上昇しています。物価上昇は個人消費を悪化させ、投資をはじめとした経済全般を停滞させることとなり、世界経済が減速すれば、輸出の落ち込みを通じて日本経済の下振れにつながります。」
物価上昇と主要国の金融引き締め・金利上昇を、個人消費や投資、世界経済を通じた国内景気の下振れ要因として具体化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「大型工事における資材価格の高騰や工期遅れなどの影響により、セグメント損失(営業損失)は186百万円（前年同期は14百万円の損失）となりました。」
資材価格の高騰が工期遅れとともに施工関連事業の損失拡大要因として実際に現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻後の原油等の資源価格の高騰による物価上昇、日米金利差拡大を受けた急速な円安進行による輸入物価上昇の加速化は企業業績を悪化させ、設備投資や雇用・賃金の削減につながるリスクがあります。」
資源価格の高騰に加え、急速な円安による輸入物価上昇の加速化を新たな業績下振れ要因として明示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ただし、ウクライナ情勢や為替相場の動向次第では、資源価格がさらに高騰し、長期間にわたって高止まりすれば景気が下振れするなどリスクはあります。」
価格転嫁による利益率の改善が記載された前期から、ウクライナ情勢・為替次第で資源価格がさらに高騰・高止まりするリスクを明示している。 - FY2022対処有価証券報告書
「各製品の値上げ攻勢の中、販売先への価格転嫁がうまく進んだことに加え、関連子会社においても、ようやく価格改正が浸透してきたことで、売上総利益率は17.7％（前年同期比0.7％増）となりました。」
原材料・仕入価格上昇に対する販売価格転嫁が進み、売上総利益率が前年同期比0.7ポイント上昇した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における国内景気は、オミクロン株の感染拡大や感染第６波への警戒感、資源高や部品や原材料の供給不足などのマイナス要因もあり、景気の急回復は見込めない状況です。感染再拡大が最大の景気下振れ要因であるほか、世界経済の回復力鈍化、資源価格の上昇・高止まりのリスクもあります。」
従来の原材料価格変動リスクに加え、資源価格の上昇・高止まり、部品・原材料の供給不足を具体的な外部圧力として記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ウッドショックとも言われる輸入木材の高騰や半導体不足による住宅設備機器への供給不足が不安材料です。」
従来の原材料価格変動リスクに関連して、輸入木材の高騰を具体的な価格上昇要因として記載している。販売価格への転嫁や利益率への影響は当四半期では明示していない。 - FY2021対処有価証券報告書
「原材料価格の動きやマーケット動向等を仕入れメーカーと情報共有、連携強化を図り、販売先への価格転嫁が迅速にできるよう取り組んでおります。」
価格転嫁遅延リスクを継続して認識しつつ、仕入れメーカーとの情報共有・連携強化と販売先への迅速な転嫁を対応策として具体化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「架橋ポリエチレン管・ポリブデン管用継手は、価格が折り合わずに失注」
仕入価格等の条件が折り合わず、架橋ポリエチレン管・ポリブデン管用継手で失注が発生したと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「仕入価格が上昇した場合、販売価格に転嫁することで、売上総利益を維持することを行っておりますが、価格転嫁が進まない、または長期間を要する場合があるため、当社グループの財政状態及び経営成績等に大きな影響を及ぼす可能性があります。」「子会社における原価高騰を販売価格に転嫁できず売上総利益が減少することとなりました。」
子会社の原価高騰を販売価格へ転嫁できず、売上総利益が前年同期比44百万円減少した。従来の価格転嫁リスクが利益減少として実際に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「関西地区においてステンレス鋼管の仕入価格が合わず失注したことにより売上が大幅に減少し」
ステンレス鋼管の仕入価格が合わないことにより受注を失い、売上減少として仕入価格・価格条件の問題が実際の業績に現れたと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「人手不足や建築資材の高騰、さらには東京圏一極集中による地方経済の衰退などもあり」
建築資材高騰が引き続き業界環境上の圧力として記載されているが、仕入価格上昇が利益率を低下させたとの具体的な影響までは示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「値上げ基調にある鋼管類やステンレス管等の価格移行期で需要に波がありますが」
鋼管類・ステンレス管等の値上げ基調と価格移行期の需要変動を記載しており、仕入価格変動・価格転嫁に関する従来のリスク認識を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「値上げ基調にあるステンレス管や銅管に需要の波があり一部で売上が減少していますが」
ステンレス管・銅管の値上げ基調や建築資材高騰が記載されているが、仕入価格上昇が利益率を低下させたとの具体的な影響までは示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の仕入価格が上昇した場合、販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要する場合があるため、売上総利益率の低下を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の変動と販売価格への転嫁遅延による利益率低下のリスクを同じ内容で記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら一方で、人手不足や建築資材の高騰などもあり、まだまだ予断を許さない状況が続いております。」
建築資材高騰が引き続き業界環境上の圧力として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら一方で、人手不足や建築資材の高騰などもあり、まだまだ予断を許さない状況が続いております。」
建築資材高騰が引き続き業界環境上の圧力として記載されているが、前四半期からの追加的な悪化は示されていない。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「人手不足や建築資材の高騰などもあり、まだまだ予断を許さない状況が続いております。」
建築資材の高騰が当四半期の業界環境上の圧力として明示されている。販売価格への転嫁や利益率への具体的影響までは記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の仕入価格が上昇した場合、販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要する場合があるため、売上総利益率の低下を招き」
鉄鉱石や原油等の原材料価格変動がメーカー原価・仕入価格を通じて利益率に影響する可能性を記載。