Komori
パシフィックネット(3021)・施策再掲直近の決算説明資料(2026-04-14)では「再定義」

新・東京テクニカルセンターの開設

FY2017-Q2に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-04-14。

6記載
10年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q32017: 420172018: 120182019: 020192020: 020202021: 020212022: 020222023: 020232024: 020242025: 020252026: 1
同じテーマの他社
新・東京テクニカルセンターの開設・拡充2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

パシフィックネットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-04-14再定義決算説明資料終息を示唆

    「東京テクニカルセンターは廃止、その機能全般を相模原テクニカルセンターに集約」

    新東京テクニカルセンターの機能を相模原へ移管し、東京拠点を廃止する計画を示した。廃止は業務開始予定に基づく将来計画であり、完了とは扱わない。
  2. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「一方、投資およびコスト面では、新・東京テクニカルセンターの生産能力拡大への設備投資、収益性向上のためのレンタル用資産の在庫入れ替え、イベント出展やWebなどの広告宣伝の強化、技術系人材の拡充などの積極投資を行いました。」

    新・東京テクニカルセンターの生産能力拡大、レンタル資産の入れ替え、広告宣伝、技術系人材への投資を継続している。
  3. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「一方、投資およびコスト面では、新・東京テクニカルセンターの生産能力拡大への設備投資、レンタル用資産の在庫拡充、イベント出展やWebなどの広告宣伝の強化、技術系人材の拡充などの積極投資を行いました。」

    開設済みの新・東京テクニカルセンターについて、生産能力拡大のための追加設備投資を実施した。
  4. FY2017再掲有価証券報告書

    「一方、既存事業の収益性向上と事業構造変革のためのインフラ整備を目的として、当社の全国の生産拠点の中で最大の東京テクニカルセンターを閉鎖し、最新設備を備えた新・東京テクニカルセンターを開設するとともに、一部店舗の統廃合も行いました。」

    新・東京テクニカルセンターの開設と、一部店舗の統廃合を事業構造変革のためのインフラ整備として説明している。
  5. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「一方、既存事業の収益性向上と事業構造変革のためのインフラ整備を目的として、当社の全国の生産拠点の中で最大の東京テクニカルセンターを閉鎖し、最新設備を備えた新・東京テクニカルセンターを開設するとともに、一部店舗の統廃合も行いました。」

    新・東京テクニカルセンターの開設完了と、事業構造変革のためのインフラ整備を引き続き説明している。
  6. FY2017-Q2達成有価証券報告書

    「当社の全国の生産拠点の中で最大の東京テクニカルセンターを閉鎖し、最新設備を備えた新・東京テクニカルセンターを開設いたしました。これに伴う設備投資および移転・閉鎖関連費用が発生いたしました。」

    従来の東京テクニカルセンターを閉鎖し、最新設備を備えた新センターの開設を完了した。設備投資と移転・閉鎖関連費用も発生している。
一緒に動いた変遷

「レンタル事業の拡大」は、この変遷が動いた6回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1レンタル事業の拡大2回
  3. 2ISMS・情報消去・社員教育による情報漏洩防止2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
パシフィックネットの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-14の決算説明資料で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新・東京テクニカルセンターの開設|パシフィックネット(3021)の変遷 | Komori