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神栄(3004)・目標最終年度を目標に最大限迫る年度へ位置付け直近の決算(2026-07-31)では「再掲」

中期経営計画WAVE“10”による事業基盤・企業価値の拡大

FY2016に初出。38回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。

38記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q3再掲FY2025-H1 – 2026-07-312016: 320162017: 420172018: 320182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
中期経営計画の達成153社が書いているテーマ・逆風8社・追い風156社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている153社のうち14社を表示しています。上の文は153社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-31再掲決算

    「中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2026」の最終年度となる2027年3月期を、本中期経営計画目標である3年間累計の連結経常利益55億円以上に最大限迫ることを目指す1年間と位置付けたうえで、競争力のある事業ポートフォリオの組成により安定した収益を確保するとともに、総資産の効率的運用により自己資本比率をさらに向上させつつ、資本コストを上回る収益性の維持に取組んでおります。」

    中期経営計画の最終年度としての位置付け、累計連結経常利益55億円以上、事業ポートフォリオ、自己資本比率および資本コストを上回る収益性の方針を再確認している。
  2. FY2026最終年度を目標に最大限迫る年度へ位置付け有価証券報告書

    「本中期経営計画の3年間累計の連結経常利益55億円以上に最大限迫ることを目指す1年間と位置付けたうえで、引き続きプロアクティブな人材の育成を通じて、収益基盤・収益体質のさらなる強化を進めてまいります。」

    「神栄チャレンジプロジェクト2026」の目標変更は行わず、2027年3月期を最終年度として、3年間累計連結経常利益55億円以上に最大限迫る年度と位置付けた。
  3. FY2025目標を維持しつつ挽回年度へ位置付け有価証券報告書

    「本中期経営計画2年目となる2026年3月期を挽回を期す1年間と位置付けたうえで、各セグメントにおいて以下のとおり取組んでまいります。」

    「神栄チャレンジプロジェクト2026」の3年間累計連結経常利益55億円以上という目標は変更しない一方、2年目を業績の挽回を期す年度と位置付けた。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、2027年3月期までの3年間を対象とする新たな中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2026」を策定し、本中期経営計画の3年間累計の連結経常利益55億円以上を目標として掲げ、安定した収益確保や総資産の効率的運用により自己資本比率をさらに向上させつつ、資本コストを上回る収益性の維持に取組んでおります。」

    前年度に策定した「神栄チャレンジプロジェクト2026」を継続し、2027年3月期までの3年間累計連結経常利益55億円以上、自己資本比率のさらなる向上、資本コストを上回る収益性の維持を明示している。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「このような取組結果を踏まえ、2025年3月期(2024年度)から2027年3月期(2026年度)までの3年間を対象とする新たな中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2026~創立140周年に向けた新たなアプローチ~」においては、2031年3月期(2030年度)に連結経常利益25億円以上、ROE12%以上維持の達成を目指す中、数値目標(連結)として以下のとおり、経常利益に加え、自己資本比率、ROE、配当性向、有利子負債残高およびPERを掲げ、利益目標のみならず、財務体質強化と収益性や株主還元とのバランス、資本コストや株価を意識した指標といたしました。」

    「神栄チャレンジプロジェクト2023」から「神栄チャレンジプロジェクト2026」へ計画を更新した。前計画では連結経常利益目標を前倒し達成した一方、計画した事業ポートフォリオの構築には至らなかったと説明し、新計画では利益、財務体質、収益性、株主還元、資本コスト、株価を含む指標体系へ組み替えている。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」の最終年度にあたる2024年3月期を「環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築する」ための基礎固めの総仕上げをする年度と位置付け、今後の事業拡大に不可欠な重要課題として、ベースアップの実施や社員教育拡充など、人材への投資をはじめ、より一層の人的資本経営の推進にも取組んでおります。」

    中期経営計画の最終年度を基礎固めの総仕上げの年度と位置付け、安定的な連結経常利益10億円の創出を目指す従来方針を再確認している。ベースアップや社員教育拡充などの人的資本投資も継続して明示されている。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」の最終年度にあたる2024年3月期を「環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築する」ための基礎固めの総仕上げをする年度と位置付け、一時的な利益減少要因とはなるものの、ベースアップの実施や社員教育拡充など、今後の事業拡大に不可欠な重要課題として、人的資本への投資をはじめ、より一層の人的資本経営の推進にも取組んでおります。」

    中期経営計画の最終年度を基礎固めの総仕上げの年度と位置付ける方針を再確認した。人的資本への投資を計画推進の要素として引き続き明示している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」の最終年度にあたる2024年3月期を「環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築する」ための基礎固めの総仕上げをする年度と位置付け、引き続き、すべてのセグメントがさらに収益を拡大しつつ、バランスの取れた事業ポートフォリオを構築することを目指し、また一時的な利益減少要因とはなるものの、ベースアップの実施や社員教育拡充など、今後の事業拡大に不可欠な重要課題として、人的資本への投資をはじめ、より一層の人的資本経営の推進に取組んでおります。」

    中期経営計画の最終年度を基礎固めの総仕上げの年度と位置付け、安定的な連結経常利益10億円、全セグメントの収益拡大、バランスの取れた事業ポートフォリオという従来目標を再確認した。人的資本投資も計画推進の要素として明示している。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「経常利益については、中期経営計画の最終年度(2024年3月期)の目標である1,250百万円を1年前倒しで達成しました。」

    中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」の最終年度を前に、連結経常利益目標1,250百万円を1年前倒しで達成した。計画自体は2024年3月期を最終年度として継続している。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、2022年3月期から2024年3月期までの3年間を対象とする中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」を策定し、環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築することを目標としており、2年目にあたる2023年3月期は、原材料費・物流費の高騰や円安などのコストアップとなる要因について収益への影響を最小限に留めるべく、適時適切な対応を進めることに取組んでおります。」

    中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」の2年目として、安定的な連結経常利益10億円の創出と、原材料費・物流費高騰や円安への対応方針を従来どおり掲げている。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、2022年3月期から2024年3月期までの3年間を対象とする中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」を策定し、環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築することを目標としており、2年目にあたる2023年3月期は、原材料費・物流費の高騰や円安などのコストアップとなる要因について収益への影響を最小限に留めるべく、適時適切な対応を進めることに取組んでおります。」

    中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」の2年目として、2024年3月期までに安定的な連結経常利益10億円を創出する目標と、原材料費・物流費高騰や円安への対応方針を再確認している。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、2022年3月期から2024年3月期までの3年間を対象とする中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」を策定し、環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築することを目標としており、2年目にあたる2023年3月期は、原材料費・物流費の高騰や円安などのコストアップとなる要因について収益への影響を最小限に留めるべく、適時適切な対応を進めることに取組んでおります。」

    中期経営計画2年目として、安定的な連結経常利益10億円の創出という目標を維持し、原材料費・物流費高騰や円安への対応を進めている。
  13. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、2022年3月期から2024年3月期までの3年間を対象とする新たな中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」を策定し、環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築することを目標として取組みを進めております。」

    中期経営計画の2年目として、全セグメントの収益拡大、バランスの取れた事業ポートフォリオ、安定的な連結経常利益10億円の創出という計画を継続している。2024年3月期の連結経常利益目標1,250百万円やセグメント別利益目標も示されているが、目標達成の記載はない。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2022年3月期から2024年3月期までの3年間を対象とする新たな中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」を策定し、すべてのセグメントが収益を拡大しつつバランスの取れた事業ポートフォリオとすることを目指し、環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築することに取組んでおります。」

    新中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」に基づき、全セグメントの収益拡大、バランスの取れた事業ポートフォリオ、安定的な連結経常利益10億円の創出を引き続き掲げている。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2022年3月期から2024年3月期までの3年間を対象とする新たな中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」を策定し、すべてのセグメントが収益を拡大しつつバランスの取れた事業ポートフォリオとすることを目指し、環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築することに取組んでおります。」

    新中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」の全セグメント収益拡大、バランスの取れた事業ポートフォリオ、安定的な連結経常利益10億円の創出という目標を再確認している。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2022 年3月期から2024 年3月期までの3年間を対象とする新たな中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」を策定し、すべてのセグメントが収益を拡大しつつバランスの取れた事業ポートフォリオとすることを目指し、環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築することに取組んでおります。」

    新中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」の初年度として、2022年3月期から2024年3月期までの期間、全セグメントの収益拡大、バランスの取れた事業ポートフォリオ、安定的な連結経常利益10億円の創出という目標を再確認している。
  17. FY2021再定義有価証券報告書

    「このような当連結会計年度までの取組み結果と現状の新型コロナウイルス問題の影響を踏まえ、2022年3月期から2024年3月期までの3年間を対象とする新たな中期経営計画「神栄チャレンジプロジェクト2023」を策定しました。本計画期間において、環境変化にも適切に対応し安定的に連結経常利益10億円を創出できる企業・収益体質を構築することを目標としています。」

    WAVE“10” Season 2後に1年間延期していた新中期経営計画を策定し、2022年3月期から2024年3月期までの「神栄チャレンジプロジェクト2023」へ計画体系を組み替えた。安定的な連結経常利益10億円の創出という従来目標を、新たな事業ポートフォリオ構築と結び付けている。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度を安定して年間10億円以上の連結経常利益を創出できる企業体へ早期に変革するための基盤づくりの年度と位置付けておりますが、当期間においては従業員の安全を最大限確保したうえで、新型コロナウイルス感染症による事業への影響を最小限に抑える取組みに注力してまいりました。」

    年間10億円以上の連結経常利益を安定的に創出する企業体への変革と、そのための基盤づくりという位置付けを維持している。第2四半期は従業員の安全確保と新型コロナウイルス感染症の影響抑制に重点を置いた。
  19. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度を安定して年間10億円以上の連結経常利益を創出できる企業体へ早期に変革するための基盤づくりの年度と位置付けておりますが、当期間においては従業員の安全を最大限確保したうえで、新型コロナウイルス感染症による事業への影響を最小限に抑える取組みに注力してまいりました。」

    WAVE“10” Season 2後の基盤づくりを単年度の位置付けで進める計画を再確認した。新型コロナウイルス感染症への対応が当四半期の重点事項として併記されている。
  20. FY2020再定義有価証券報告書

    「本来であれば2020年度からの新たな中期経営計画を策定することになりますが、繊維関連における不振事業からの撤退を受けての当社グループの新たな事業ポートフォリオ組成とそれによる事業と収益の基礎固めの年度とするために、新中期経営計画の策定を1年見送り、2020年度は単年度の経営計画を策定いたしました。」

    WAVE“10” Season 2の終了後、新中期経営計画の策定を1年延期し、2020年度を事業ポートフォリオの再構築と事業・収益の基礎固めに充てる単年度計画へと計画体系を組み替えた。
  21. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「この観点から、2019年8月20日に公表しましたとおり、繊維関連において不振が続いていたアパレル小売事業及びレッグウエア事業からの事業撤退を決定し、当連結会計年度中での撤退完了を予定しております。」

    WAVE“10” Season 2の最終年度において、前四半期に決定したアパレル小売事業・レッグウエア事業からの撤退について、当連結会計年度中の完了予定を維持し、当四半期には在庫処分を進めた。
  22. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループは、2017年度よりスタートさせた中期経営計画WAVE“10” Season 2 の最終年度を迎え、当連結会計年度においては、すべての事業における収益基盤の確立を急ぐとともに、新しい価値創造のための企業風土改革に取組んでおります。この観点から、2019年8月20日に公表しましたとおり、繊維関連において不振が続いていたアパレル小売事業及びレッグウエア事業からの事業撤退を決定し、当連結会計年度中での撤退完了を予定しております。」

    WAVE“10” Season 2の最終年度において、繊維関連の不振事業からの撤退を決定し、当連結会計年度中の完了予定まで具体化した。
  23. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2017年度よりスタートさせた中期経営計画WAVE“10”Season 2 の最終年度を迎え、当連結会計年度においては、すべての事業における収益基盤の確立を急ぐとともに、新しい価値創造のための企業風土改革に取組んでおります。」

    WAVE“10”Season 2の最終年度として、全事業の収益基盤確立を急ぐ方針を再確認した。新しい価値創造に向けた企業風土改革も併記されているが、数値目標の追加や達成マイルストーンは記載されていない。
  24. FY2019後退有価証券報告書

    「しかしながら、当連結会計年度までの当社を取り巻く事業環境の変化や各種施策の進捗状況等を総合的に勘案した結果、2020年3月期に上記③の経営目標を達成することは困難であると判断し、同期においては、すべての事業における収益基盤の確立を最優先の課題として掲げ、これを実現するための各事業のコア・コンピタンスを基軸にした事業推進を行うこととしております。」

    WAVE“10” Season 2の2020年3月期における連結経常利益15億円・自己資本比率23%の目標達成が困難と明示され、数値目標の達成よりも全事業の収益基盤確立を優先する方針へ重心を移した。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2017年度より中期経営計画WAVE“10” Season 2 をスタートさせており、既存事業において新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    WAVE“10” Season 2の実行、既存事業の厚み化、事業融合による新規事業・製品開発、安定収益基盤の確立を引き続き掲げている。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2017年度より中期経営計画WAVE“10” Season 2 をスタートさせており、既存事業において新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    WAVE“10” Season 2の実行、既存事業の厚み化、事業融合による新規事業・製品開発、安定収益基盤の確立という方針を再掲している。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2017年度より中期経営計画WAVE“10”Season 2 をスタートさせており、既存事業において新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    WAVE“10”Season 2の実行、既存事業の厚み化、事業融合による新規事業・製品開発、安定収益基盤の確立という方針を再掲している。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、平成29年度からの新中期経営計画WAVE“10”Season2を策定し、既存事業における新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    WAVE“10”Season2による既存事業の厚み化、新規事業・製品開発、安定収益基盤の確立という計画を引き続き掲げている。新たな数値目標や計画完了の記載はない。
  29. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、平成29年度からの新中期経営計画WAVE“10”Season2を策定し、既存事業における新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    WAVE“10”Season2による、既存事業の厚み化、新規事業・製品開発、安定収益基盤の確立という計画を再掲している。
  30. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、平成29年度からの新中期経営計画WAVE“10”Season2を策定し、既存事業における新規取引先や商材の開拓によって厚みのある事業への転換を図るとともに、各事業を融合した新規事業や新製品・新商品の開発を進め、取り巻く環境にかかわらず安定した収益を創出できる基盤を確立することに取組んでおります。」

    WAVE“10”Season2の実行と、安定収益基盤の確立に向けた取り組みを再掲している。新たな数値目標や明示的なマイルストーンは記載されていない。
  31. FY2017再定義有価証券報告書

    「平成29年度から31年度までの中期経営計画WAVE“10”Season2における経営目標としては、① 取り巻く環境にかかわらず、安定して年間10億円以上の経常利益を創出できる企業体を目指す。② 自己資本比率の改善を図り、20%以上を維持する財務体質を目指す。③ 中期経営計画最終年度(平成32年3月期)において連結経常利益15億円、連結自己資本比率23%を目指す。」

    従来のWAVE“10”について一定の成果を得たとしたうえで、平成29年度から31年度のWAVE“10”Season2へ移行し、経常利益・自己資本比率の具体的な新目標を設定した。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、平成26年4月からの3年間を新たな発展のための基盤作りと位置付けた中期経営計画WAVE“10”の最終年度を迎え、平成29年5月の会社創立130周年に向けて、事業基盤を確立させて収益力を高め、財務体質を確固たるものにし、企業価値のさらなる拡大を目指すべく取組んでおります。」

    WAVE“10”の最終年度として、事業基盤、収益力、財務体質、企業価値の拡大を目指す方針を従来どおり再掲している。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、平成26年4月からの3年間を新たな発展のための基盤作りと位置付けた中期経営計画WAVE“10”の最終年度を迎え、平成29年5月の会社創立130周年に向けて、事業基盤を確立させて収益力を高め、財務体質を確固たるものにし、企業価値のさらなる拡大を目指すべく取組んでおります。」

    WAVE“10”の最終年度と平成29年5月の創立130周年を節目として、事業基盤、収益力、財務体質、企業価値の拡大を目指す方針を同じ内容で再掲している。
  34. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、平成26年4月からの3年間を新たな発展のための基盤作りと位置付けた中期経営計画WAVE“10”の最終年度を迎えました。平成29年5月の会社創立130周年に向けて、事業基盤を確立させて収益力を高め、財務体質を確固たるものにし、企業価値のさらなる拡大を目指すべく取組んでおります。」

    WAVE“10”が最終年度に入ったことを明記したが、事業基盤・収益力・財務体質・企業価値の目標文言に実質的な変更はない。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「平成26年4月からの3年間を新たな発展のための基盤作りと位置付けた中期経営計画WAVE“10”をスタートさせており、会社創立130周年を迎える平成29年度に向けて、事業基盤を確立させて収益力を高め、財務体質を確固たるものにし、企業価値のさらなる拡大を目指すべく取組んでおります。」

    平成29年度を節目とする3年間の中期計画として、事業基盤、収益力、財務体質、企業価値の拡大を一体の目標として掲げている。
一緒に動いた変遷

「高収益事業体への転換と収益力の強化」は、この変遷が動いた38回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1高収益事業体への転換と収益力の強化4回
  3. 2輸入食材の仕入コスト上昇・円高・価格競争による食品事業の採算リスク4回
  4. 3繊維事業の低採算取引・既存ビジネスモデルの見直し4回
  5. 4食品事業の高付加価値化・市場多様化・グローバル化3回
  6. 5電子事業の強みの強化と新製品開発2回
  7. 6財務基盤の確立・自己資本比率改善・有利子負債圧縮2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
神栄の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
中期経営計画WAVE“10”による事業基盤・企業価値の拡大|神栄(3004)の変遷 | Komori