ROE・ROAを軸とする収益性・資本効率の向上
FY2017-Q1に初出。19回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
グンゼがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「その結果、ROEは0.4％（前年同期5.3％）、ROICは2.7％（前年同期4.3％）となりました。」
ROEは5.3％から0.4％、ROICは4.3％から2.7％へ低下し、資本収益性が悪化した。 - 2026-05-14悪化業績予想の修正
「自己資本当期純利益率 0.4」
自己資本当期純利益率は前期の5.3％から0.4％へ低下し、収益性・資本効率の実績が悪化している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「VISION 2030 stage2 の経営目標は、グループ売上高1,400億円、営業利益125億円、ROE（自己資本利益率）8％以上、ROIC（投下資本収益率）6.6％以上としております。引き続きROICとGVA※による業績管理を事業毎に月度単位で実施し資本コストを上回る資本収益性を実現し、企業価値向上に努めてまいります。」
stage1の2024年度目標ROE6.32％以上に対し、stage2ではROE8％以上、ROIC6.6％以上を目標とし、事業ごとの月度管理も明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、ROEは4.4％（前年同期3.9％）、GVAは△16億円（前年同期△23億円）となりました。」
ROEは3.9％から4.4％へ、GVAはマイナス23億円からマイナス16億円へ改善した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「VISION 2030 stage1最終年度の2024年度経営目標はグループ売上高1,400億円、営業利益100億円、GVA黒字化、株主資本コストを上回るROE6.32％以上としております。中でもROE（自己資本利益率）をグループ重点指標として掲げ」
CAN20最終年度のROE5％以上から、新計画では2024年度に株主資本コストを上回るROE6.32％以上を目標として明示した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「その結果、ROEは1.9％（前年同期4.0％）、ROA（総資産営業利益率）は2.9％（前年同期4.0％）となりました。」
2020年度のROEは4.0％から1.9％、ROAは4.0％から2.9％へ低下し、収益性・資本効率が悪化した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、企業価値向上を目指し、株主重視の経営姿勢を堅持していくことを基本に、収益性の向上、資本の効率化に取り組むとともに」
ROE・ROAの名称や具体的な数値は示さず、収益性向上と資本効率化を重視する一般的な方針を継続している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「収益性の向上、資本の効率化に取り組むとともに」
本四半期報告書では、従来明示されていたROE・ROAの名称や具体的な指標運用は記載されず、収益性・資本効率の一般的な方針として記載されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、機能ソリューション事業のプラスチック分野において主力のシュリンクフィルムが国内・輸出とも堅調に推移したことやエンジニアリングプラスチックス分野において半導体市場向け、産業機器向けが引き続き好調に推移したこと等により、ROEは3.7％（前年同期3.2％）、ROAは3.9％（前年同期3.7％）と改善しました。」
ROEは3.2％から3.7％、ROAは3.7％から3.9％へ改善した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、株主重視の観点からROE（自己資本当期純利益率）をグループ重点指標として掲げ、収益性の向上、資本の効率化並びに自己株式の取得等により、その向上に取り組んでまいります。そのために、各事業の投資効率を計る指標としてROA（総資産営業利益率）目標を事業部門・関係会社単位で設定し、売上高利益率・総資産回転率の向上に努めてまいります。」
ROEをグループ重点指標、ROAを各事業・関係会社の投資効率指標とする方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、株主重視の観点からROE（自己資本当期純利益率）をグループ重点指標として掲げ、収益性の向上、資本の効率化並びに自己株式の取得等により、その向上に取り組んでまいります。そのために、各事業の投資効率を計る指標としてROA（総資産営業利益率）目標を事業部門・関係会社単位で設定し、売上高利益率・総資産回転率の向上に努めてまいります。」
ROEをグループ重点指標、ROAを各事業・関係会社の投資効率指標とする方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、株主重視の観点からROE（自己資本当期純利益率）をグループ重点指標として掲げ、収益性の向上、資本の効率化並びに自己株式の取得等により、その向上に取り組んでまいります。そのために、各事業の投資効率を計る指標としてROA（総資産営業利益率）目標を事業部門・関係会社単位で設定し、売上高利益率・総資産回転率の向上に努めてまいります。」
ROEをグループ重点指標、ROAを各事業・関係会社の投資効率指標とする方針を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、機能ソリューション事業のプラスチック分野において主力のシュリンクフィルムが国内・輸出とも順調に推移したことや電子部品分野の事業構造改善等により、ROEは3.2％（前年同期2.9％）、ROAは3.7％（前年同期2.5％）と改善しました。」
ROEは2.9％から3.2％、ROAは2.5％から3.7％へ改善し、収益性・投資効率の具体的な前進を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、株主重視の観点からROE（自己資本当期純利益率）をグループ重点指標として掲げ、収益性の向上、資本の効率化並びに自己株式の取得等により、その向上に取り組んでまいります。そのために、各事業の投資効率を計る指標としてROA（総資産営業利益率）目標を事業部門・関係会社単位で設定し、売上高利益率・総資産回転率の向上に努めてまいります。」
ROEをグループ重点指標、ROAを事業部門・関係会社単位の投資効率指標とする方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、株主重視の観点からROE（自己資本当期純利益率）をグループ重点指標として掲げ、収益性の向上、資本の効率化並びに自己株式の取得等により、その向上に取り組んでまいります。そのために、各事業の投資効率を計る指標としてROA（総資産営業利益率）目標を事業部門・関係会社単位で設定し、売上高利益率・総資産回転率の向上に努めてまいります。」
ROEをグループ重点指標、ROAを事業部門・関係会社単位の投資効率指標とする方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、株主重視の観点からROE（自己資本当期純利益率）をグループ重点指標として掲げ、収益性の向上、資本の効率化並びに自己株式の取得等により、その向上に取り組んでまいります。そのために、各事業の投資効率を計る指標としてROA（総資産営業利益率）目標を事業部門・関係会社単位で設定し、売上高利益率・総資産回転率の向上に努めてまいります。」
ROEをグループ重点指標、ROAを事業部門・関係会社単位の投資効率指標とする方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、株主重視の観点からROE（自己資本当期純利益率）をグループ重点指標として掲げ、収益性の向上、資本の効率化並びに自己株式の取得等により、その向上に取り組んでまいります。そのために、各事業の投資効率を計る指標としてROA（総資産営業利益率）目標を事業部門・関係会社単位で設定し、売上高利益率・総資産回転率の向上に努めてまいります。」
ROEをグループ重点指標、ROAを各事業・関係会社の投資効率指標とする方針に変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、株主重視の観点からROE（自己資本当期純利益率）をグループ重点指標として掲げ、収益性の向上、資本の効率化並びに自己株式の取得等により、その向上に取り組んでまいります。そのために、各事業の投資効率を計る指標としてROA（総資産営業利益率）目標を事業部門・関係会社単位で設定し、売上高利益率・総資産回転率の向上に努めてまいります。」
ROEをグループ重点指標、ROAを各事業・関係会社の投資効率指標とする方針に変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、株主重視の観点からROE（自己資本当期純利益率）をグループ重点指標として掲げ、収益性の向上、資本の効率化並びに自己株式の取得等により、その向上に取り組んでまいります。そのために、各事業の投資効率を計る指標としてROA（総資産営業利益率）目標を事業部門・関係会社単位で設定し、売上高利益率・総資産回転率の向上に努めてまいります。」
ROEをグループ重点指標、ROAを事業部門・関係会社単位の投資効率指標として扱い、収益性・資本効率の向上を目指している。