ストック・オプションによる希薄化
FY2018に初出。15回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
GLC GROUPがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに69社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2026年１月１日～2026年６月30日 （注）１ 7,200 17,352,000 0 70 0 305 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
2026年上期に新株予約権の行使により7,200株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として表れた。 - FY2025対処有価証券報告書
「これらの新株予約権の目的となる株式の数は、2026年２月28日現在1,407,200株となり、潜在株式数を含む発行済株式総数の7.50％となっております。」
潜在株式を含む比率は2024年度の8.17％から7.50％へ低下した。一方、2025年度にも新株予約権の行使による株式発行が生じている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「8,400 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2025年1月から6月までに新株予約権の行使により8,400株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として表れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「これらの新株予約権の目的となる株式の数は、2025年２月28日現在383,000株となり、潜在株式数を含む発行済株式総数の8.17％となっております。現在付与している新株予約権について行使が行われた場合、保有株式の価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式を含む比率は2022年度の3.36％から8.17％へ上昇した。第2回・第3回新株予約権の発行に加え、2024年度には第1回新株予約権の行使による35,100株の発行もあった。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「2024年７月１日から2024年７月31日までの間に、新株予約権の行使により発行済株式総数が6,000株増加しております。」
中間期末後の2024年7月にも新株予約権の行使により6,000株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として追加的に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において、新株予約権の行使により、当第１四半期会計期間末日の「発行済株式総数」は29,100株増加し、4,291,800株となっております。」
2024年1月から3月までに新株予約権の行使により29,100株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として表れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「3,600株（注）新株予約権の行使による増加であります。」
2023年７月１日から９月30日までに、新株予約権の行使により3,600株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として追加的に表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「9,000株（注）新株予約権の行使による増加であります。」
2023年４月１日から６月30日までに、新株予約権の行使により9,000株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として追加的に表れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年３月31日（注）1,500 4,250,100 0 54 0 237 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により1,500株が発行され、潜在的な希薄化要因が追加的に実際の株式発行として表れた。 - FY2022対処有価証券報告書
「これらの新株予約権の目的となる株式の数は、2023年２月28日現在147,900株となり、潜在株式数を含む発行済株式総数の3.36％となっております。」
潜在株式を含む発行済株式総数に対する比率は、2020年度の4.31％から3.36％へ低下している。ただし、新株予約権の行使による希薄化可能性自体は継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「①【ストックオプション制度の内容】該当事項はありません。②【その他の新株予約権等の状況】該当事項はありません。」
当四半期報告書ではストック・オプション制度及びその他の新株予約権等について該当事項がないと記載され、従来の潜在株式による希薄化リスクは追加的に開示されていない。 - FY2020対処有価証券報告書
「これらの新株予約権の目的となる株式の数は、2021年２月28日現在190,800株となり、潜在株式数を含む発行済株式総数の4.31％となっております。」
潜在株式数を含む比率は前年度の5.39％から4.31％へ低下した。一方、2020年度には27,900株が行使され、21,000株が失効している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 22,200株（注）新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期会計期間に新株予約権の行使により22,200株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として表れた。 - FY2019対処有価証券報告書
「これらの新株予約権の目的となる株式の数は、2020年２月29日現在79,900株となり、潜在株式数を含む発行済株式総数の5.39％となっております。」
新株予約権の対象株式数は85,400株から79,900株、潜在株式を含む比率は5.74％から5.39％へ低下した。 - FY2018初出有価証券報告書
「本書提出日現在85,400株となり、潜在株式数を含む発行済株式総数の5.74％となっております。現在付与している新株予約権について行使が行われた場合、保有株式の価値が希薄化する可能性があります。」
取締役・従業員向け新株予約権85,400株、潜在株式を含む発行済株式総数の5.74％をリスクとして開示している。