参入障壁の低いEC市場における競合激化
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-07-15。
北の達人コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-15対処決算説明資料
「現時点で大きな影響は認識していない / 広告クリエイティブや訴求の改善によって十分に吸収できており、獲得単価は一定水準を維持している」
D2Cプレイヤー増加や広告オークション上の競争について、現時点で大きな影響は認識しておらず、クリエイティブ改善等で獲得単価を一定水準に維持していると説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、消費者による購買行動が従来の実店舗からECへと切り替わってきたことで、EC事業への新規参入が相次いでおり、今後競争が一層激化した場合には、商品が価格競争に陥ることとなり収益力が低下し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ECへの購買行動シフトを背景に新規参入が相次ぎ、競争激化・価格競争リスクを引き続き強調している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルス感染症拡大における外出自粛に伴い、EC事業への新規参入が相次いでおり、今後競争が一層激化した場合には、当社商品が価格競争に陥ることとなり収益力が低下し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の参入障壁の低さによる競合激化リスクに加え、新型コロナウイルス感染症に伴うEC新規参入の増加と価格競争の可能性を明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「Ｅコマース事業は、少ない投資で誰もが簡単にホームページを開設することで起業が可能であり、参入障壁が低いために競合はますます激しくなるビジネスモデルであると認識しております。」
参入障壁の低いEC市場で競合が激化するリスクを引き続き開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「Ｅコマース事業は、少ない投資で誰もが簡単にホームページを開設することで起業が可能であり、参入障壁が低いために競合はますます激しくなるビジネスモデルであると認識しております。」
参入障壁の低いEC市場で競合が激化するリスクを引き続き開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「Ｅコマース事業は、少ない投資で誰もが簡単にホームページを開設することで起業が可能であり、参入障壁が低いために競合はますます激しくなるビジネスモデルであると認識しております。」
参入障壁の低いEC市場で競合が激化するリスクを引き続き開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「Ｅコマース事業は、少ない投資で誰もが簡単にホームページを開設することで起業が可能であり、参入障壁が低いために競合はますます激しくなるビジネスモデルであると認識しております。」
自社ブランド商品によって競合回避を図っているが、類似商材を扱う企業による追随をリスクとしている。