ケンコーマヨネーズ（2915）・施策再定義
Work Place室会議による迅速な業務遂行
FY2019に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2024。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
組織体制・定例会議による意思決定の迅速化121社が書いているテーマ・逆風0社・追い風124社
ケンコーマヨネーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。60社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている121社のうち14社を表示しています。上の文は121社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「室・本部連絡会は、各室・各本部の責任者８名で構成され、毎週１回の開催に加え必要に応じて随時開催し、経営会議で協議・決定された業務に関する重要事項につきタイムリーに審議し、より迅速な業務遂行に繋げております。」
従来の本部連絡会から、経営会議の決定事項を扱う室・本部連絡会へ体制・位置づけが再整理され、構成人数も8名と記載されている。 - FY2023本部連絡会の体制拡大有価証券報告書
「本部連絡会は、常勤取締役５名と各部門・本部の責任者22名を含めた27名で構成され、毎週１回の開催に加え必要に応じて随時開催し、常務会で協議・決定された業務に関する重要事項につきタイムリーに審議し、より迅速な業務遂行に繋げております。」
従来の迅速な業務遂行機能を維持しつつ、本部連絡会の構成を27名として記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「＜本部連絡会＞ 本部連絡会は、リーダーを取締役 立花健二とし、メンバーは取締役副社長 寺島洋一、取締役 川上学、取締役 塩谷正樹、取締役 島本国一の常勤取締役と各部門・本部の責任者18名を含めた23名で構成され、毎週１回の開催に加え必要に応じて随時開催し、常務会で協議・決定された業務に関する重要事項につきタイムリーに審議し、より迅速な業務遂行に繋げております。」
従来のWork Place室による迅速な審議という機能が、本部連絡会による週次・随時の審議体制として再整理されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「Ｗｏｒｋ Ｐｌａｃｅ室では毎週１回の会議開催に加え必要に応じて即時開催し、取締役会で決定された経営方針に基づいて行なわれる業務に関する重要事項につきタイムリーに審議し、これまでの経営会議からその機能を移管するとともに、より迅速な業務遂行に繋げております。」
各部門・本部責任者等で構成するWork Place室を設置し、週次・臨時の審議を通じて経営会議機能を移管し、意思決定と業務遂行の迅速化を図っている。