利益構造の改革
FY2016に初出。35回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
あじかんがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より8年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-14後退決算説明資料
「【米・海苔の高騰を背景に業務用食品等の巻寿司用具材の販売量が減少するも、ヘルスフードの需要拡大により5期連続増収（売上高は過去最高）／利益面では原材料価格の高騰影響により減益】」
5期連続増収の一方、原材料価格の高騰影響により利益面は減益となり、収益構造改革の成果を示す業績面の動きは弱まった。 - FY2026-H1原材料・人件費・物流コスト上昇で利益構造改善効果が圧迫有価証券報告書
「利益面につきましては、当社の主要原材料である鶏卵が例年は低下傾向にある夏場も需給逼迫によって高値で推移したことに加え、人件費や物流コストの上昇などもあり、営業利益は152百万円（前年同中間期比88.3％減少）となりました。」
収益構造改革を進める一方、鶏卵価格、人件費、物流コストの上昇により、営業利益は前年同期比88.3％減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益は1,964百万円（前連結会計年度比14.9％増加）となりました。」
第13次中期経営計画で「収益構造改革の完遂」を掲げるなか、増収効果と生産効率向上により営業利益が1,964百万円、前期比14.9％増となった。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「「“おやくだち”の精神でお客さまや取引先、株主、社会へ貢献し、社員がいきいきと働く風土づくりと、安定的な利益の創出、価値創造ビジネスの推進により、“選ばれる企業”として持続的に成長していく」ことを基本方針とした第13次中期経営計画の初年度をスタートさせ、第一に「収益構造改革の完遂」」
第13次中期経営計画では、従来の「利益構造改善」から「収益構造改革の完遂」へ表現・位置付けが変わり、計画初年度の重点施策として再整理された。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の拡大効果や諸経費抑制に加え、退職給付費用が減少したことなどにより、営業利益は1,710百万円（前連結会計年度比1,820.9％増加）となりました。」
売上拡大、諸経費抑制等により営業利益が1,710百万円、前期比1,820.9％増となり、利益構造改善の効果を通期で示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、売上高の拡大効果や諸経費抑制などにより、営業利益は1,317百万円（前年同四半期比230.3％増加）となりました。」
売上高の拡大と諸経費抑制により、営業利益は1,317百万円、前年同四半期比230.3％増となり、利益構造改善の具体的な進展が示された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、売上高の拡大効果、徹底的な諸経費抑制に加え、原材料価格高騰に伴う棚卸資産の増加などにより、営業利益は582百万円（前年同四半期比136.9％増加）となりました。」
売上拡大効果と諸経費抑制により、営業利益は前年同期の245百万円から582百万円へ増加し、前年同期比136.9％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社主要原材料である鶏卵価格が高騰していることや、エネルギーコスト上昇などもありましたが、売上高の拡大効果に加え、徹底的な諸経費抑制に努めた結果、営業利益は140百万円（前年同四半期比20.2％増加）となりました。」
鶏卵・エネルギーコスト上昇下で諸経費を抑制し、営業利益は140百万円、前年同四半期比20.2％増となった。 - FY2023原材料・ユーティリティコスト上昇により増収効果を吸収できず有価証券報告書
「売上高の拡大効果があったことに加え、徹底的な諸経費抑制に努めましたが、当社主要原材料である鶏卵の仕入価格が鳥インフルエンザの影響を受け、大幅に上昇したほか、すり身、干瓢などの仕入価格も高止まりした結果、営業利益は89百万円（前連結会計年度比84.1％減少）にとどまりました。」
諸経費抑制を実施したものの、鶏卵・すり身・干瓢の仕入価格上昇により増収効果を吸収できず、営業利益は89百万円、前期比84.1％減となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「売上高の拡大効果があったことに加え、徹底的な諸経費抑制に努めましたが、当社主要原材料である鶏卵の仕入価格が鳥インフルエンザの影響を受け、繫忙期である年末にかけて大幅に上昇したほか、すり身、干瓢などの仕入価格も高止まりした結果、営業利益は398百万円（前年同四半期比2.2％減少）となりました。」
諸経費抑制を継続したが、鶏卵・すり身・干瓢などの仕入価格上昇を吸収しきれず、営業利益は前年同四半期比2.2％減となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社主要原材料である鶏卵やすり身、干瓢などの仕入価格が高止まりしましたが、売上高の拡大効果に加え、徹底的な諸経費抑制に努めた結果、営業利益は245百万円（前年同四半期比684.5％増加）となりました。」
原材料価格が高止まりするなか、売上拡大と諸経費抑制により営業利益が前年同期の31百万円から245百万円へ増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社主要原材料である鶏卵の仕入価格が飼料価格やユーティリティコストの高騰によって高止まりしましたが、売上高の拡大効果に加え、徹底的な諸経費抑制に努めた結果、営業利益は116百万円（前年同四半期は営業損失116百万円）となりました。」
鶏卵価格等の上昇下で諸経費を抑制し、営業損失から営業利益へ転換した。利益構造改善の取り組みに具体的な効果が記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「① 利益構造改善への取り組み ａ．営業体制の再構築による収益改善 ｂ．製造コスト低減 ｃ．全社ロジスティクス体制の再構築による物流効率改善 ｄ．全社的な業務改善」
第12次中期経営計画の利益構造改善策として、営業体制、製造コスト、物流、全社業務の改善を引き続き掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第一に「利益構造改善への取り組み」、第二に「業務用食品事業の売上拡大」、第三に「ヘルスフード事業・海外事業の拡大および新規事業構想の立案」、第四に「経営品質の向上」を重点施策とした取り組みを展開してまいりました。」
第12次中期経営計画の第1の重点施策として、利益構造改善への取り組みを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「第一に「利益構造改善への取り組み」」
第12次中期経営計画の第1の重点施策として、利益構造の改善を引き続き掲げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「① 利益構造改善への取り組み ａ．営業体制の再構築による収益改善 ｂ．製造コスト低減 ｃ．全社ロジスティクス体制の再構築による物流効率改善 ｄ．全社的な業務改善」
第12次中期経営計画では、利益構造の改善を「営業体制」「製造コスト」「全社ロジスティクス」「全社的な業務改善」の再構築・低減として整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、徹底的な諸経費抑制に努めてまいりましたが、売上高の低下に伴う粗利益の減少分を吸収するには至らず」
諸経費抑制を継続したが、減収に伴う粗利益の減少を吸収できなかったとの説明を続けている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「徹底的な諸経費抑制に努めてまいりましたが、売上高の低下に伴う粗利益の減少分を吸収するには至らず、営業損失は、20百万円（前年同四半期は営業利益151百万円）となりました。」
諸経費抑制を続けたものの、減収による粗利益減少を吸収できず、営業利益は前年同期の151百万円から20百万円の営業損失へ転じた。 - FY2021-Q1諸経費抑制でも減収影響を吸収できず有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、徹底的な諸経費抑制に努めてまいりましたが、売上高の低下に伴う粗利益の減少分を吸収するには至らず、営業損失は、231百万円（前年同四半期は営業損失16百万円）となりました。」
諸経費の抑制を実施したものの、売上高低下による粗利益減少を吸収できず、営業損失は前年同期の16百万円から231百万円へ拡大した。 - FY2020広告宣伝効果測定・固定費圧縮を改善策として明示有価証券報告書
「今後につきましては、広告宣伝効果の測定および向上や固定費の圧縮など、利益構造の改善を目指してまいります。」
利益構造の改善策として、広告宣伝効果の測定・向上と固定費圧縮を明示した。一方、固定費や人件費、物流費の上昇により、利益面では悪化要因も記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第五に「利益構造の改善」」
第11次中期経営計画の重点施策として、利益構造の改善を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「第五に「利益構造の改善」」
第11次中期経営計画の重点施策として、利益構造の改善を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「第五に「利益構造の改善」」
第11次中期経営計画の2年目において、利益構造の改善を重点施策として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「⑤ 利益構造の改善 ａ．生産技術力・購買力強化による製造原価低減 ｂ．ＳＣＭシステムの活用による物流費率の低減 ｃ．経営ロスコストの削減と一人当たりの生産性向上」
第11次中期経営計画でも、製造原価、物流費、ロスコスト、生産性を対象とする利益構造の改善策を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第五に「利益構造の改善」」
第11次中期経営計画の重点施策として利益構造の改善を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第五に「利益構造の改善」」
第11次中期経営計画の重点施策として利益構造の改善を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「第五に「利益構造の改善」」
第11次中期経営計画の重点施策として、利益構造の改善を引き続き掲げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「⑤ 利益構造の改善 a. 生産技術力・購買力強化による製造原価低減 b. ＳＣＭシステムの活用による物流費率の低減 c. 経営ロスコストの削減と一人当たりの生産性向上」
第11次中期経営計画では、表現が「改革」から「改善」に変わり、生産技術・購買、SCM、ロスコスト、生産性を対象とする具体策が示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第三に「利益構造の改革」」
第10次中期経営計画の最終年度において、利益構造の改革を重点施策として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第三に「利益構造の改革」」
第10次中期経営計画の重点施策として利益構造の改革を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「第三に「利益構造の改革」」
利益構造の改革を第10次中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第三に「利益構造の改革」」
利益構造の改革を第10次中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第三に「利益構造の改革」」
利益構造の改革を第10次中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「第三に「利益構造の改善」」
利益構造の改善を重点施策として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「③ 利益構造の改革 a. 営業粗利率の改善 b. 製造原価・仕入原価のさらなる低減 c. 販売管理費比率の抑制 d. 営業所の損益分岐点の引き下げ e. 経営ロスコストの削減」
粗利、原価、販売管理費、営業所損益分岐点、ロスコストを対象に収益構造を改善する計画である。