人材の確保・育成と早期戦力化
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、技人国・特定技能・技能実習生の採用を積極的に行っており、7カ国535名(2026年2月末時点)の方々が活躍しております。複数の言語化を行ったうえで、新人事評価制度を導入し、対象となる従業員は、個人ごとの勤務状況や能力に応じた評価を行うことで、定量的な評価だけでなく、目標を可視化することで、個人のモチベーションアップを図っております。また、外国人従業員の方々には、専用相談窓口の設置等、皆様が安心して業務に従事いただくための体制づくりを整備しております。」
外国人材について、7カ国443名から7カ国535名へ在籍実績が更新され、新人事評価制度に加えて専用相談窓口を整備した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、技人国・特定技能・技能実習生の採用を積極的に行っており、7カ国443名(2025年2月末時点)の方々が活躍しております。複数の言語化を行ったうえで、新人事評価制度を導入し、対象となる従業員は、個人ごとの勤務状況や能力に応じた評価を行うことで、定量的な評価だけでなく、目標を可視化することで、個人のモチベーションアップを図っております。」
多様な人材の採用について、7カ国443名という在籍実績と、新人事評価制度・目標可視化の導入を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「すでにスキルを持っている人材でも、さまざまな状況変化にも対応できる更なる高みを目指すことや、能力が低下することのないよう、リスキル、学び直し等を行い、継続的な育成に取り組んでおります。また、女性活躍をより強く推進し、当社グループ全体において、「長く働きたい」「活躍したい」と思える、風土・風習を作っていくことを目的とし「女性活躍推進センター」を設置し、活動しております。」
人材育成についてリスキル・学び直しを明示し、女性活躍推進センターの設置・活動まで具体化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「大阪王将におけるアカデミー機関を2019年4月に開学し「QSCの向上」、「人材の育成」ならびに「メニュー開発」などの大阪王将全体のサービス価値向上に取り組んでおります。」
人材育成を含むサービス価値向上の施策として、大阪王将アカデミーを2019年4月に開学した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画に基づいた人員計画を策定し、より効果的に人材を確保するための採用活動を行っております。また、当社グループは更なる成長を達成するため、さまざまな雇用形態の社員を採用し、採用した社員の早期戦力化を実現するための人事制度を導入していく方針であります。」
中期経営計画に基づく人員計画、採用、多様な雇用形態、早期戦力化の人事制度を再掲している。 - FY2018前進有価証券報告書
「これは、外食事業における直営店出店、食品事業における販路拡大を企図した社員増強に伴う人件費の増加、売上高増に伴う運賃の増加、販売促進に伴う広告宣伝費の増加が主な内容ですが、売上高の増加および人時生産性改善に向けた取り組み等一層の効率化を進めたことにより、営業利益率は前連結会計年度の2.3%より0.4ポイント上昇し、2.7%となりました。」
外食出店と食品事業の販路拡大に対応する社員増強を実施し、人時生産性改善と効率化を併せて進めたと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画に基づいた人員計画を策定し、より効果的に人材を確保するための採用活動を行っております。また、当社グループは更なる成長を達成するため、さまざまな雇用形態の社員を採用し、採用した社員の早期戦力化を実現するための人事制度を導入していく方針であります。」
中期経営計画に基づく人員計画、採用活動、多様な雇用形態、早期戦力化の人事制度を継続して掲げている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、女性管理職増加と新業態・新商品開発加速を企図し、組織を改編いたしました。」
従来の人材確保・育成に加え、女性管理職の増加を企図した組織改編を実施した。女性管理職の人数や期限は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、今後も事業展開を積極的に行う方針であり、事業展開に必要な人材を確保していく必要があります。そのため当社は中期経営計画に基づいた人員計画を策定し、より効果的に人材を確保するための採用活動を行っております。また、当社は更なる成長を達成するため、さまざまな雇用形態の社員を採用し、採用した社員の早期戦力化を実現するための人事制度を導入していく方針であります。」
中期経営計画に基づく人員計画、採用活動、多様な雇用形態、人事制度を記載している。