人事諸制度改革と本社体制の整備・強化
FY2018に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、近年の物価上昇に伴う従業員の生活安定と、労働市場における人財獲得競争力の維持・向上を目指し、当連結会計年度において給与改定を実施しました。同時に、人財育成を経営の重要課題と位置づけ、海外研修や技術研修、女性総合職向け研修など、階層・属性に応じた教育機会の充実を図るとともに、若手・中堅社員を対象とした次世代リーダー研修を実施しました。」
給与改定を実施し、海外・技術・女性総合職向け研修に加えて、若手・中堅向け次世代リーダー研修を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、社員研修を充実し、海外研修や技術研修、女性総合職を対象とした研修会を実施しました。さらに、製造施設の社員向け見学会を実施し、多くの社員が業務に関する知識をさらに深めました。」
人財育成について、海外研修、技術研修、女性総合職研修、製造施設見学会を実施した。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、在宅勤務と時差出勤は2021年４月に制度化し、更に推進を図ります。」
新型コロナウイルス対応として実施していた在宅勤務・時差出勤を2021年4月に制度化する段階へ進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年６月には、働き方改革やコーポレート・ガバナンス体制の強化への対応を求められる中で、総務・人事・企画・財務・ＩＴ部門の組織再編を行いました。人事諸制度の改定、登用制度や福利厚生制度の充実を進め、社会や社員の意識の変化、多様性への対応を行いました。」
人事制度の改定、登用制度・福利厚生制度の充実を伴う管理部門の組織再編を実施した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「②人財開発および人事諸制度の改革と本社体制の整備・強化 ○中長期的な人財の戦略的育成制度の整備と採用活動の強化 ○時代に即した処遇（福利厚生も含む）制度の見直し ○女性・高齢者の積極活用、単身赴任制度等の見直し ○職場の安全衛生体制の確立と働き方改革の推進 ○環境変化や従業員の価値観の変化に対応した新人事制度の構築」
人事制度、採用、人財育成、安全衛生、働き方改革を含む施策群を新中期経営計画で継続した。 - FY2018初出有価証券報告書
「②人財開発および人事諸制度の改革と本社体制の整備・強化 ○時代に即した処遇（福利厚生も含む）制度の見直し ○環境変化や従業員の価値観の変化に対応した新人事制度の構築」
中期経営計画で、処遇・福利厚生の見直し、新人事制度の構築、本社体制の整備・強化を新たな施策群として掲げた。