保有有価証券の時価下落
FY2016に初出。23回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
キッコーマンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中70社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 38」
当事業年度の提出会社財務諸表で投資有価証券評価損38百万円を計上した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 20 22」
第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損22百万円を計上し、保有有価証券の時価下落リスクによる損失が引き続き発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 21」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損21百万円を計上し、保有有価証券の時価下落リスクが損失として現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 80百万円」
当第1四半期に投資有価証券評価損80百万円を計上し、保有有価証券の時価下落リスクが損失として現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「有価証券について253百万円（関係会社株式253百万円)減損処理を行っております。」
関係会社株式253百万円について減損処理を行い、保有有価証券の時価下落等による損失が当年度にも発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 20百万円」
第3四半期累計期間に投資有価証券評価損20百万円を計上し、保有有価証券の時価下落リスクが当四半期にも損失として現れた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 21百万円」
当第1四半期に投資有価証券評価損21百万円を計上し、保有有価証券の時価下落リスクが当四半期にも損失として現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について210百万円（関係会社株式210百万円)減損処理を行っております。」
関係会社株式210百万円について減損処理を行い、有価証券の時価下落等による損失が当年度にも発生した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「有価証券について1,457百万円（関係会社株式381百万円、その他有価証券の株式1,076百万円)減損処理を行っております。」
保有有価証券の時価下落等により、その他有価証券の株式1,076百万円、関係会社株式381百万円、合計1,457百万円の減損処理を行った。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 607百万円」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損607百万円を計上し、保有有価証券の時価下落リスクが損失として継続して現れた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 605百万円」
当第１四半期に投資有価証券評価損605百万円を計上し、保有有価証券の時価下落リスクが実際の損失として現れた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
保有有価証券の時価下落リスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、時価を有する有価証券を保有しております。これらの有価証券の時価が著しく下落した場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
業務上の関係を有する企業の株式等を含む有価証券の市場価格変動を記載。