薬剤師等の人材確保・育成
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては全店舗で４回実施し、活動事例の共有及び社内表彰等を通じて現場の意識向上を図っております。」
かかりつけ薬剤師向け教育プログラムを構築し、全店舗で年間4回実施した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「かかりつけ薬局・薬剤師に特化した教育プログラムを開始しております。」
薬剤師等の人材育成について、かかりつけ薬局・薬剤師に特化した教育プログラムを開始した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当期は、階層別研修や部門別研修に加えて、様々な部門から次世代の基幹人財を選抜し、育成する「次世代リーダー研修」を行いました。来期も新たな人財を選抜して研修を行い、当社グループの今後を担う「リーダー人財」の育成を続けて参ります。」
人材育成について、従来の研修制度に加え、次世代の基幹人材を選抜する研修を実施し、翌期も継続することを具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員の意識変革を促しながら、エンゲージメントサーベイの結果と合わせて数値改善への取り組みを積極的に進めます。」
次世代基幹人材・複数店舗を統括するマネージャーの育成、離職防止プログラム、社内公募、1on1等を具体化し、ストレスチェック受検率は前年度から15%を超えて向上した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、従来から学術研究の充実に取り組み、薬学、メディカルスタッフの業務等自主的研究を重ねるとともに、教育・研修に関する専門部署を設けて、人材育成のため研修制度の質的向上を図ってまいりました。」
学術研究、専門部署による教育・研修及び薬剤師等の質的向上を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「スキルに合わせた研修の充実や当社独自の認定資格ヘルシーライフアドバイザーの育成、利用者のこころとからだの健康保持・増進活動の支援、業務のＤＸ化の推進、に注力してまいります。」
研修の充実、ヘルシーライフアドバイザーの育成及び薬剤師等の質的向上を継続的な重点施策としている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、従来から学術研究の充実に取り組み、薬学、医療事務等自主的研究を重ねるとともに、教育・研修に関する専門部署を設けて、人材育成のため研修制度の質的向上を図ってまいりました。」
学術研究、専門部署による教育・研修及び薬剤師等の人材育成を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「具体的には、専門医療機関連携薬局については、大学病院での社外研修を実施しており、これにより社内薬剤師の専門性の強化、専門医療機関との連携強化が図れると考えております。」
薬剤師の専門性強化に向け、大学病院での社外研修を実施している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、従来から学術研究の充実に取り組み、薬学、医療事務等自主的研究を重ねるとともに、教育・研修に関する専門部署を設けて、人材育成のため研修制度の質的向上を図ってまいりました。」
学術研究、専門部署による教育・研修、人材育成の質的向上を継続している。 - FY2017新卒薬剤師採用の拡大に伴う人件費率上昇有価証券報告書
「新卒薬剤師採用の拡大や、かかりつけ薬局化のための開局時間の増加により人件費率の増加やドラッグストア事業への本格的参入等による仕入原価率の上昇を主な要因として売上総利益率は0.7ポイント低下いたしました。」
新卒薬剤師の採用拡大が実施され、開局時間の増加とともに人件費率の上昇要因として記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また利益面では、平成28年４月の調剤報酬改定と薬価改定の影響及び物販事業が引き続き採算改善の途上にあること、並びに新卒採用、研修等の本部費用の増加を主な要因として、営業利益は減益となりました。」
新卒採用及び研修等の本部費用の増加が、引き続き利益面の要因として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また利益面では、平成28年４月の調剤報酬改定と薬価改定の影響及び物販事業が引き続き採算改善の途上にあること、並びに新卒採用、研修等の本部費用の増加を主な要因として、営業利益は減益となりました。」
新卒採用及び研修等の人材関連費用の増加が、引き続き利益面の要因として記載されている。 - FY2017-Q1採用・研修費用を業績要因として記載有価証券報告書
「また利益面では、平成28年４月の調剤報酬改定と薬価改定の影響及び物販事業が引き続き採算改善の途上にあること、並びに新卒採用、研修等の本部費用の増加を主な要因として、営業利益は減益となりました。」
新卒採用及び研修等の本部費用の増加が、営業利益の減益要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの実現のためには、質の高い薬物医療やセルフメディケーション・サポートを持続的に提供できる薬剤師等の人材確保・育成が重要であると認識しております。」
教育・研修の専門部署、学術研究、研修制度の質的向上を人材施策として挙げている。