半導体不足による主力製品等の品不足・入荷待ち
FY2022-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに41社。
- FY2024対処有価証券報告書
「半導体不足の解消による受注分の出荷再開も有り堅調に推移しました。」
前期までの半導体不足による品不足・入荷待ちについて、半導体不足が解消し、受注済み商品の出荷が再開したと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体不足による主力製品等の品不足・入荷待ちを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとする開示がなされている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体不足による主力製品等の品不足・入荷待ちを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとする開示がなされている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、半導体などの供給制約が緩和されたことにより、当社も得意先各社の受注増加を背景とした売上増と徹底したコストダウンにより業績は堅調に推移致しました。」
半導体などの供給制約が緩和されたと説明され、前期までの品不足・入荷待ちに関する供給面のリスクは一部改善している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「半導体やCPUの不足が常態化していることに伴い顧客に先行受注をお願いしているため受注残高は増加しており、それに伴う製品在庫の積み増しを実施しているが、納期遅延やキャンセルが発生しないよう商品管理を徹底します。」
従来の半導体不足の継続に加え、半導体・CPU不足が常態化し、受注残高増加と製品在庫積み増しを伴う状態として具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体不足による主力製品等の品不足・入荷待ちを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとする開示がなされている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体不足による主力製品等の品不足・入荷待ちを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとする開示がなされている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「中国のゼロコロナ政策による小型プリンタ生産縮小に伴う商品の供給不足に対し」
従来の半導体不足に加え、中国のゼロコロナ政策による小型プリンタ生産縮小と商品の供給不足を、調達・拡販上のリスク要因として具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「東南アジアからの半導体などの部品供給不足は依然として継続することとなりました。」
半導体などの部品供給不足が引き続き発生しており、供給制約の状態が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
半導体不足による主力製品等の品不足・入荷待ちを含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとする開示がなされている。ただし、半導体不足の個別状況について追加説明はない。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「期末に向けて半導体不足の影響から主力であるミニプリンタ製品の他、ＰＣ、ディスプレイ製品などにも品不足が顕在化してきており、入荷待ちの状況となっております。」
半導体不足を原因とする主力製品等の品不足と入荷待ちが実際に顕在化したと記載している。従来の新型コロナウイルス感染症による海外工場停止・物流停滞とは別に、半導体不足という供給制約が具体的なリスク要因として初めて示されている。