商業施設の集客力と出店・保証金リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ハニーズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは主にインショップ形態で展開しておりますので、出店先である商業施設の集客力の変化に影響を受ける可能性があります。また、店舗展開が当社グループの計画どおりに進む保証はなく、新規出店や退店の動向等により業績に影響が及ぶ可能性があります。」
商業施設の集客力および出退店計画への依存リスクを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは店舗ごとの業況を正確に把握して、１店１店適正に対応策を講じ、変化にすばやく対応することによって、影響を最小化するよう努めてまいります。」
商業施設の集客力や出退店計画への依存に対し、店舗ごとの業況把握と個別対応を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは店舗ごとの業況を正確に把握して、１店１店適正に対応策を講じ、変化にすばやく対応することによって、影響を最小化するよう努めてまいります。」
商業施設の集客力や出退店計画への依存リスクに対し、店舗ごとの業況把握と個別対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは店舗ごとの業況を正確に把握して、１店１店適正に対応策を講じ、変化にすばやく対応することによって、影響を最小化するよう努めてまいります。」
商業施設の集客力や出退店計画への依存リスクに対し、店舗ごとの状況把握と個別対応を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは店舗ごとの業況を正確に把握して、１店１店適正に対応策を講じ、変化にすばやく対応することによって、影響を最小化するよう努めてまいります。」
商業施設の集客力や出退店計画への依存リスクに対し、店舗ごとの業況把握と個別対応をリスク低減策として明示している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また、三密が発生しやすい都市部店舗は客数が伸びず、立地や店舗形態によって業績が左右される環境でもありました。」
都市部店舗の客数停滞と、立地・店舗形態による業績差が実際に発生したと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは主にインショップ形態で展開しておりますので、出店先である商業施設の集客力の変化に影響を受ける可能性があります。また、店舗展開が当社グループの計画どおりに進む保証はなく、新規出店や退店の動向等により業績に影響が及ぶ可能性があります。」
インショップ型店舗における商業施設の集客力、出店・退店計画への依存リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは主にインショップ形態で展開しておりますので、出店先である商業施設の集客力の変化に影響を受ける可能性があります。また、店舗展開や店舗運営が当社の計画どおりに進む保証はなく、新規出店の動向等により業績に影響を及ぼす可能性があります。」
商業施設の集客力、出店・店舗運営計画、差入保証金の回収をめぐるリスクを継続して記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「中国における売上高は19億31百万円（前年同期比23.3％減）、営業損失は50百万円（前年同期は営業損失25百万円）となりました。百貨店等の集客力が弱く、売上高が伸び悩み、減収減益となりました。」
中国の百貨店等の集客力の弱さが、減収減益の要因として当四半期にも現実化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは主にインショップ形態で展開しておりますので、出店先である商業施設の集客力の変化に影響を受ける可能性があります。また、店舗展開や店舗運営が当社の計画どおりに進む保証はなく、新規出店の動向等により業績に影響を及ぼす可能性があります。」
商業施設の集客力、出店計画、店舗運営、差入保証金の回収をめぐるリスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「百貨店等の集客力が弱く、競争環境も厳しさを増していることから減収減益となりました。」
中国の百貨店等における集客力の弱さが、引き続き減収減益の要因として記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「百貨店等の集客力が弱く、競争環境も厳しさを増していることに加え、為替が元安に動いたため、減収減益となりました。」
中国の百貨店等における集客力の弱さが、減収減益の要因として現実化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「中国における売上高は25億17百万円（前年同期比32.0％減）、営業損失は25百万円（前年同期は営業利益１億38百万円）となりました。百貨店等の集客力が弱く、競争環境も厳しさを増しているため、減収減益となりました。」
中国の百貨店等で集客力の弱さが現実化し、減収減益の要因となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは主にインショップ形態で展開しておりますので、出店先である商業施設の集客力の変化に影響を受ける可能性がありますし、店舗展開や店舗運営が当社の計画どおりに進む保証はなく、新規出店の動向等により業績に影響を及ぼす可能性があります。」
インショップ型店舗の集客力依存、計画どおりに進まない出店・運営、差入保証金の回収不能を挙げている。