4業態を使い分けた積極出店とドミナント化
FY2016に初出。40回の記載のうち36回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-06。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-11-06前進決算
「新規出店につきましては、２店舗の新設を行い、退店につきましては２店舗の閉設を行い、当中間会計期間末における店舗数は35府県にわたり359店舗となりました。」
新設・閉設の実績と、店舗網が35府県・359店舗となったことを更新している。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「新規出店につきましては、２店舗の新設を行い、退店につきましては２店舗の閉設を行い、当中間会計期間末における店舗数は35府県にわたり359店舗となりました。」
当中間会計期間に2店舗を新設し2店舗を閉設した。店舗網は35府県・359店舗となり、展開地域が前期の34府県から拡大している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、新規出店につきましては、２店舗の新設を行い、退店につきましては３店舗の閉設を行い、当事業年度末における店舗数は34府県にわたり359店舗となりました。」
FY2026に2店舗を新設し3店舗を閉設した結果、店舗網は34府県・359店舗となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、新規出店につきましては、２店舗の新設を行い、退店につきましては３店舗の閉設を行い、当中間会計期間末における店舗数は34府県にわたり359 店舗となりました。」
当中間会計期間に2店舗を新設し3店舗を閉設した結果、店舗網は34府県・359店舗となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、新規出店については、３店舗の新設を行い、退店につきましては４店舗の閉設を行い、当事業年度末における店舗数は34府県にわたり360店舗となりました。」
当事業年度に3店舗を新設し4店舗を閉設した結果、店舗網は34府県・360店舗となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、新規出店については、３店舗の新設を行い、退店につきましては３店舗の閉設を行い、当中間会計期間末における店舗数は34府県にわたり361店舗となりました。」
当中間会計期間に3店舗を新設し、3店舗を閉設した結果、店舗網は34府県・361店舗となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、店舗展開については、４店舗の新設、２店舗の閉鎖を行い、当事業年度末における店舗数は34府県にわたり361店舗となりました。」
FY2024に4店舗を新設し2店舗を閉鎖した結果、期末店舗数は34府県・361店舗となった。前四半期末の360店舗から純増している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、店舗展開については、３店舗の新設、２店舗の閉鎖を行い、当第３四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたり360店舗となりました。」
第3四半期累計期間に3店舗を新設し、2店舗を閉鎖した。期末店舗数は34府県・360店舗となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、新規出店については２店舗の新設、退店については１店舗の閉設を行い、当第２四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたり360店舗となりました。」
当第2四半期累計期間に2店舗を新設し、1店舗を閉設した。期末店舗数は34府県・360店舗となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、新規出店については、１店舗の新設を行い、当第１四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたり360 店舗となりました。」
当第1四半期に1店舗を新設し、店舗網は34府県・360店舗となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、店舗展開については、５店舗の新設、５店舗の増床改装、1店舗の閉鎖を行い、当第３四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたる363店舗となりました。」
第3四半期累計期間に5店舗を新設し、5店舗の増床改装と1店舗の閉鎖を実施した。店舗網は34府県・363店舗となり、前四半期末の361店舗から増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、店舗展開については、３店舗の新設、２店舗の増床改装、１店舗の閉鎖を行い、当第２四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたる361店舗となりました。」
第2四半期累計期間に3店舗を新設、2店舗の増床改装、1店舗の閉鎖を実施し、店舗網を34府県・361店舗に拡大した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、新規出店については、１店舗の新設を行い、当第１四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたり360店舗となりました。」
当第1四半期に1店舗を新設し、店舗網は34府県・360店舗となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「店舗展開につきましては、４店舗の新設、３店舗の増床及び１店舗の改装を行い、かつ２店舗の閉鎖を行った結果、当第３四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたる359店舗となりました。」
第3四半期累計期間に4店舗を新設、3店舗を増床、1店舗を改装し、2店舗を閉鎖した。期末店舗数は34府県・359店舗となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、店舗展開については、２店舗の新設、２店舗の増床及び１店舗の改装、かつ１店舗の閉鎖を行った結果、当第２四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたり358店舗となりました。」
第2四半期累計期間に2店舗を新設、2店舗を増床、1店舗を改装し、1店舗を閉鎖した。店舗網は34府県・358店舗となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、新規出店については、１店舗の新設となり、当第１四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたり358店舗となりました。」
当第1四半期に1店舗を新設し、店舗網は34府県・358店舗となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、店舗展開につきましては、４店舗の新規出店及び２店舗の増床を行いました。同時に既存店の見直しも行い５店舗を閉鎖いたしました。これにより、当事業年度末での店舗数は鹿児島県から宮城県までの34府県にわたり357店舗となりました。」
当事業年度に4店舗を新規出店、2店舗を増床、5店舗を閉鎖し、34府県・357店舗の店舗網となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、店舗展開については、４店舗の新設及び２店舗の増床を行いました。同時に、３店舗の閉鎖を行いました。これにより、当第３四半期会計期間末における店舗数は34府県に渡る359店舗となりました。」
第3四半期累計期間に4店舗を新設、2店舗を増床、3店舗を閉鎖し、店舗数は34府県・359店舗となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、店舗展開については、１店舗の新設及び１店舗の増床を行い、かつ２店舗の閉鎖を行った結果、当第２四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたり357店舗となりました。」
第2四半期累計期間に1店舗を新設、1店舗を増床、2店舗を閉鎖し、期末店舗数は34府県・357店舗となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、新規出店については、１店舗の新設となり、当第１四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたり359店舗となりました。」
当第1四半期に1店舗を新設し、店舗網は34府県・359店舗となった。前事業年度末の358店舗から店舗数が増加している。 - FY2020前進有価証券報告書
「経営基盤の充実のため店舗展開と既存店の強化に取り組み、１店舗の新規出店及び７店舗の増床と１店舗の改装を行いました。同時に既存店の見直しも行い９店舗を閉鎖いたしました。これにより、当事業年度末での店舗数は鹿児島県から宮城県までの34府県にわたり358店舗となりました。」
当事業年度に新規出店、増床、改装、閉鎖を実施し、34府県・358店舗の店舗網となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開と既存店の強化に取り組み、１店舗の新規出店及び７店舗の増床と１店舗の改装をいたしました。同時に既存店の見直しも行い８店舗を閉鎖いたしました。これにより当第３四半期会計期間末の店舗数は、34府県にわたり359店舗となりました。」
第3四半期累計期間に1店舗を新規出店、7店舗を増床、1店舗を改装し、8店舗を閉鎖した。店舗網は34府県・359店舗となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開と既存店の強化に取り組み、１店舗の新規出店及び３店舗の増床と１店舗の改装をいたしました。同時に既存店の見直しも行い３店舗を閉鎖いたしました。これにより当第２四半期会計期間末の店舗数は、34府県にわたり364店舗となりました。」
第2四半期累計期間に1店舗を新規出店、3店舗を増床、1店舗を改装し、3店舗を閉鎖した。期末店舗数は34府県・364店舗となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「店舗戦略といたしましては、増床、改装による既存店の活性化を図りながら、300坪から3,000坪型までの小商圏、中商圏、大商圏と地域に適した店舗展開を行ってまいります。」
既存店の増床・改装と、300坪から3,000坪型まで商圏に応じた店舗展開を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、経営基盤のさらなる強化のために積極的な出店政策として、商圏人口に応じた「併合店」「ホームセンター単独店」「300坪型小型ホームセンター単独店」「ツーワン・スタイル単独店」の４つの業態を駆使してドミナント化を図り、シェアアップに努めていくとともに既存店の増床、改装を行っていく方針であります。」
4業態を商圏に応じて使い分け、ドミナント化・シェアアップと既存店の増床・改装を進める方針を再確認している。年間の店舗数は34府県・366店舗で、直前の第3四半期時点から追加的な変化は示されていない。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開にも取り組み、３店舗の新規出店及び５店舗の増床と２店舗の改装をいたしました。同時に既存店の見直しも行い６店舗を閉鎖いたしました。これにより当第３四半期会計期間末の店舗数は、34府県にわたり366店舗となりました。」
第3四半期累計期間に3店舗を新規出店、5店舗を増床、2店舗を改装し、6店舗を閉鎖した。店舗網は34府県・366店舗となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開にも取り組み、１店舗の新規出店及び１店舗の増床と２店舗の改装をいたしました。同時に既存店の見直しも行い５店舗を閉鎖いたしました。これにより当第２四半期会計期間末の店舗数は、34府県にわたり365店舗となりました。」
当第2四半期累計期間に1店舗を新規出店、1店舗を増床、2店舗を改装し、5店舗を閉鎖した。期末店舗数は34府県・365店舗となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開にも取り組み、１店舗の新規出店及び１店舗の増床をいたしました。同時に既存店の見直しも行い２店舗を閉鎖いたしました。これにより当第１四半期会計期間末の店舗数は、34府県にわたり368店舗（内１店舗は休業中）となりました。」
当第1四半期に1店舗を新規出店し、1店舗を増床、2店舗を閉鎖した。店舗網は34府県・368店舗となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、経営基盤のさらなる強化のために積極的な出店政策として、商圏人口に応じた「併合店」「ホームセンター単独店」「300坪型小型ホームセンター単独店」「ツーワン・スタイル単独店」の４つの業態を駆使してドミナント化を図り、シェアアップに努めていくとともに既存店の増床、改装を行っていく方針であります。」
4業態を商圏に応じて使い分け、ドミナント化・シェアアップと既存店の増床・改装を進める方針を再掲している。年間の出店・店舗数は第3四半期時点から実質的な追加変化がない。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開にも取り組み、５店舗の新規出店及び４店舗の増床と２店舗の改装をいたしました。同時に既存店の見直しも行い７店舗を閉鎖いたしました。これにより当第３四半期会計期間末の店舗数は、33府県にわたり369店舗（内１店舗は休業中）となりました。」
第3四半期累計期間に5店舗を新規出店し、4店舗を増床、2店舗を改装した。7店舗を閉鎖した結果、店舗数は33府県・369店舗となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開にも取り組み、４店舗の新規出店及び２店舗の増床をいたしました。同時に既存店の見直しも行い７店舗を閉鎖いたしました。これにより当第２四半期会計期間末の店舗数は、33府県にわたり368店舗（内１店舗は休業中）となりました。」
当第2四半期累計期間に4店舗を新規出店し、2店舗を増床した一方、7店舗を閉鎖した。期末店舗数は33府県・368店舗となった。商圏別の業態展開とドミナント化も引き続き計画している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開にも取り組み、３店舗の新規出店及び２店舗の増床をいたしました。同時に既存店の見直しも行い３店舗を閉鎖いたしました。これにより当第１四半期会計期間末の店舗数は、33府県にわたり371店舗（内１店舗は休業中）となりました。」
当第1四半期に3店舗を新規出店し、2店舗を増床した。3店舗の閉鎖も行った結果、期末店舗数は33府県・371店舗となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資等の総額は、74億74百万円であり、主に店舗新設の支出金額であります。」
店舗新設を中心とする当事業年度の設備投資総額を74億74百万円と記載している。年間の出店実績は12店舗、期末店舗数は33府県・371店舗で、次期に向けて佐賀店及びアリオ鷲宮店の新設計画も記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開にも取り組み、12店舗の新規出店及び４店舗の増床をいたしました。同時に既存店の見直しも行い５店舗を閉鎖いたしました。これにより当第３四半期会計期間末の店舗数は、33府県にわたり371店舗（内１店舗は休業中）となりました。」
第3四半期累計期間に12店舗を新規出店し、店舗網を33府県・371店舗まで拡大した。商圏別の業態展開とドミナント化も継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、経営基盤の充実のため店舗展開にも取り組み、４店舗の新規出店及び１店舗の増床をいたしました。これにより当第１四半期会計期間末の店舗数は、33府県にわたり364店舗となりました。」
当四半期に4店舗を新規出店し、店舗網を33府県・364店舗に拡大した。大商圏の併合店・ツーワン・スタイル、中商圏の1,000～1,500坪型、小商圏の300坪型を使い分けたドミナント化も継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「積極的な出店政策として、商圏人口に応じた「併合店」「ホームセンター単独店」「300坪型小型ホームセンター単独店」「ツーワン・スタイル単独店」の４つの業態を駆使してドミナント化を図り、シェアーアップに努めていく」
商圏に応じて4業態を使い分け、300坪型を含む店舗展開でドミナント化とシェアーアップを進める計画。