売上総利益率改善と販管費削減による収益性向上
FY2019に初出。27回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-11-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。26社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- 2026-11-06前進決算
「また、販売費及び一般管理費につきましては、前期より取り組みを行っている物流センターや店舗配送の運用の見直しにより、物流費や配送費の削減ができたこともあり、前期より減少いたしました。」
物流センター・店舗配送の運用見直しによる物流費・配送費削減と、販管費の減少を実績として記載している。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、前期より取り組みを行っている物流センターや店舗配送の運用の見直しにより、物流費や配送費の削減ができたこともあり、前期より減少いたしました。」
物流センター・店舗配送の運用見直しにより物流費・配送費を削減し、販売費及び一般管理費を前年同期より減少させたと記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、物流センターや店舗配送の運用の見直しを行い、物流費、配送費の削減ができたこともあり、販売費及び一般管理費は、585億34百万円（前年同期比3.8％減）となり、売上高販売費及び一般管理費率は、前年同期比0.1ポイント減少の33.5％となりました。」
物流センター・店舗配送の運用見直しにより物流費・配送費を削減し、販売費及び一般管理費を前年同期比3.8％減、販管費率を0.1ポイント低下させた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「一方で、販売費及び一般管理費につきましては、依然として電気代が高止まりしておりますが、物流センターや店舗配送の運用の見直しを行い、物流費、配送費の削減ができたこともあり、前期より減少いたしました。」
電気代高止まりの影響がある一方、物流センター・店舗配送の運用見直しにより物流費・配送費を削減し、販売費及び一般管理費を前期より減少させたと記載している。 - FY2025収益性実績更新有価証券報告書
「プライベート・ブランド商品の構成比率の拡大、物流の効率化による値入率改善に取り組みましたが、円安、原材料価格の高騰などの影響により、売上総利益は613億92百万円（前年同期比5.7％減）となり、売上総利益率は、前期と変わらず33.9％となりました。また、水道光熱費や人件費などが増加し、販売費及び一般管理費は608億43百万円（前年同期比0.6％増）となり、売上高販売費及び一般管理費率は、前年同期比2.1ポイント増加の33.6％となりました。」
PB構成比拡大・物流効率化による値入率改善に取り組んだが、売上総利益率は33.9％で前期並みとなり、販管費率は2.1ポイント上昇した。 - FY2025-H1収益性実績悪化有価証券報告書
「売上総利益については、PB比率が前期よりも下回り、原材料価格上昇などの影響により、前期より減少いたしました。販売費及び一般管理費については、減価償却費や水道光熱費の上昇などにより、前期より増加いたしました。」
PB比率が前期を下回り、原材料価格上昇により売上総利益が減少した一方、減価償却費・水道光熱費の上昇により販売費及び一般管理費が増加した。 - FY2024収益性実績悪化有価証券報告書
「プライベート・ブランド商品の構成比率の拡大、物流の効率化による値入率の改善に取り組みましたが、円安、原材料価格の高騰などの影響により、売上総利益は650億53百万円（前年同期比6.5％減）となり、売上総利益率は、前年同期比0.5ポイント減少の33.9％となりました。」
PB構成比拡大と物流効率化による値入率改善に取り組んだものの、円安・原材料価格高騰の影響により売上総利益率は前期比0.5ポイント低下した。 - FY2024-Q2収益性実績更新有価証券報告書
「売上総利益については、各セグメントにおいてPB比率が前期を上回りましたが、原材料価格上昇などの影響により、前期より減少いたしました。販売費及び一般管理費については、電気代高止まり、人件費の上昇などにより、前期より増加いたしました。」
PB比率は前期を上回ったものの、原材料価格上昇により売上総利益が減少し、電気代高止まり・人件費上昇により販売費及び一般管理費が増加した。 - FY2024-Q1収益性実績更新有価証券報告書
「売上総利益については、各セグメントにおいてPB比率が前期を上回りましたが、原材料価格上昇などの影響により、前期より減少いたしました。販売費及び一般管理費については、電気代高止まり、人件費の上昇などにより、前期より増加いたしました。」
各セグメントのPB比率は前期を上回った一方、原材料価格上昇により売上総利益は減少し、電気代高止まり・人件費上昇により販売費及び一般管理費は増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益については、売上高減少により金額は減少となりましたが、各セグメントでPB比率が向上したことにより、売上高に対する比率は若干の増加となりました。販売一般管理費については、コロナ禍において抑えていた販促を徐々に再開したことで広告宣伝費が増加し、また電気代高騰の影響を受けております水道光熱費が大きく上昇していますが、物流費の改善効果もあり、前期を下回る結果に抑えております。」
PB比率の向上により売上総利益率が若干増加し、販促再開や水道光熱費上昇があった一方、物流費の改善により販売費及び一般管理費は前期を下回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益については、各セグメントでPB比率が向上したことで、売上総利益率が前期を上回る結果となりました。販売一般管理費については、電気代高騰の影響を受けておりますが、物流費の低減により前期を下回る金額に抑えられました。」
PB比率の向上により売上総利益率が前期を上回り、物流費の低減により販売費及び一般管理費も前期を下回った。電気代高騰によるコスト増の影響は残るとしている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「なお、継続して取り組んでいるPB商品の強化により、売上総利益率が改善しております。また販売一般管理費は、減価償却費等が増加した一方で会計基準変更に伴うポイント費用の削減等により減少となりました。」
PB商品強化により売上総利益率が改善し、会計基準変更に伴うポイント費用の削減等により販売費及び一般管理費も減少した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益については、売上高が苦戦する中で金額は減少となりましたが、PB商品の売上構成比が高まっていることもあり、売上総利益率は若干の改善となりました。販売一般管理費については、会計基準の変更に伴いポイント費用が削減された一方、前期に抑えていた販促を一部再開し広告宣伝費が増加したこともあり、若干の増加となっております。」
PB商品の売上構成比上昇により売上総利益率は改善した。一方、ポイント費用の削減があったものの、販促再開に伴う広告宣伝費増加などにより販売一般管理費は若干増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益については、売上高の影響を受けて減少しておりますが、一方でPB商品強化を継続していることもあり、売上総利益率は向上しております。販売一般管理費については、広告宣伝を一部再開したこと等もあり、前年並みの数値で推移しております。」
売上高減少により売上総利益は減少した一方、PB商品強化の継続により売上総利益率が向上したと記載している。広告宣伝の一部再開により販売費及び一般管理費は前年並みとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「商品力強化による値入率の改善の結果、売上原価は、1,538億51百万円（前年同期比5.3％増）となり、売上原価率は、前年同期比1.5ポイント減少の65.6％となりました。また、新型コロナウイルス感染症の影響により広告宣伝費、ポイント関連費用の抑制による経費の削減に努め、販売費及び一般管理費は、625億4百万円（前年同期比1.4％減）となり、売上高に対する販売費及び一般管理費率は、前年同期比2.5ポイント減少の26.6％となりました。」
値入率改善により売上原価率が前年同期比1.5ポイント低下し、販管費は前年同期比1.4％減、販管費率は2.5ポイント低下した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益については、PB商品の構成比の高まりが寄与しており、引き続き改善しております。販売費及び一般管理費については、EC売上の拡大等もあって、配送費用やクレジット手数料などが増加している一方、３密回避のため販促を抑制した結果、広告宣伝費及びポイント関連費用などが減少しております。」
PB商品の構成比上昇により売上総利益が引き続き改善した。販促抑制により広告宣伝費・ポイント関連費用が減少した一方、EC売上拡大等により配送費用・クレジット手数料は増加している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益については、強化を継続しているPB商品の構成比の高まりや広告自粛による値下げ減少が寄与し、改善いたしました。販売費及び一般管理費については、「３密」回避のため販促を抑制した結果、広告宣伝費及びポイント関連費用が減少いたしました。」
PB商品の構成比上昇と値下げ減少により売上総利益が改善し、販促抑制により広告宣伝費・ポイント関連費用が減少した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益については、強化を継続しているPB商品の構成比の高まりや広告自粛による値下げ減少などにより、改善いたしました。販売費及び一般管理費については、コロナ禍の中で感染防止対策を十二分に講じる一方で、集客に関わる施策を一時的に中止し「３密」の状態を作らないように店舗で努めたことにより、広告宣伝費及びポイント関連費用が減少いたしました。」
当第1四半期は、PB商品の構成比上昇等により売上総利益が改善し、集客施策の一時中止により広告宣伝費・ポイント関連費用が減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「商品力強化による値入率の改善の結果、売上原価は、1,460億47百万円（前年同期比3.7％減）となり、売上原価率は、前年同期比0.8ポイント減少の67.1％となりました。また、経費の削減に努め、販売費及び一般管理費は、633億86百万円（前年同期比2.0％減）となり、売上高に対する販売費及び一般管理費率は、前年同期比0.1ポイント増加の29.1％となりました。」
値入率改善により売上原価率が前年同期比0.8ポイント低下し、販売費及び一般管理費は前年同期比2.0％減少した。 - FY2020-Q3実績更新有価証券報告書
「売上総利益560億26百万円（前年同期比0.6％減）、売上総利益率32.8％（前年同期比0.6ポイント増）となりました。また、販売費及び一般管理費483億54百万円（前年同期比0.9％減）、対売上高比率は28.3％（前年同期比0.4ポイント増）となりました。」
第3四半期累計期間の実績として、売上総利益率は前年同期比0.6ポイント増、販売費及び一般管理費は前年同期比0.9％減となった一方、対売上高比率は0.4ポイント増となった。 - FY2019初出有価証券報告書
「引き続き、目標の達成に向けて売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の削減など、収益性の向上に取り組んでまいります。」
売上高経常利益率5.0％以上の目標達成に向けた具体策として、売上総利益率の改善と販売費及び一般管理費の削減を初めて独立した施策として明示している。